スーパーが、農薬や化学肥料に頼らず生産された有機食品の取り扱いを強化している。プライベートブランド（ＰＢ）の新設・充実、専門業態の出店などで、消費者の健康志向や環境配慮のニーズに応える。市場の拡大に向け、消費者との接点になるスーパーが存在感を高めている。

　有機食品の扱いで注目を集めるのは、小売り大手・イオン（千葉市）だ。６月上旬に、有機食品の自社ＰＢ「トップバリュ　グリーンアイオーガニック」で、２０２２年の約３倍となる６００億円を目指す方針を掲げた。

　商品名に「オーガニック」を冠した鹿児島産「知覧茶」のペットボトル飲料や、国産冷凍野菜、干しシイタケ、鶏卵・牛乳など、新商品を投入していく。全国の生産者・委託先と連携し調達する。有機ＪＡＳ認証取得を目指す生産者の商品も扱う。同社は「有機食品は若い世代を中心に、環境にも優しいイメージが浸透している」と商機を見ている。

　ライフコーポレーション（東京都台東区）は、有機食品をはじめ健康志向に応える自社ＰＢ「ＢＩＯ―ＲＡＬ（ビオラル）」を展開。近年、同名の新業態の出店を加速しており、６月３０日にも東京・有明（江東区）に９店舗目が開店した。

　東急ストア（東京都目黒区）は、自社の有機商品シリーズ「Ｏｒｇａｎｉｃの約束」を、２２年３月から本格的にブランド化した。季節により変動するが、青果物を中心に約１６０品を展開。有機野菜の産地を訪問する動画を作成するなど、発信にも力を入れる。

　国内の有機食品市場は従来、小規模専門店や通販サイトでの扱いが中心だったが、スーパーでの販売が広がり、成長が期待される。農水省によると、２２年の市場規模は推定２２４０億円で、１７年比で約２０％成長した。２０年度の国内有機農業面積は２万５２００ヘクタールで全耕地の０・６％とまだ少ないが、近年は増加傾向にある。

　日本有機農産物協会の西辻一真代表の話

　高価格で富裕層向けのイメージがあった有機食品が、スーパーでの取り扱い拡大で一般化してきた。市場拡大には、スーパーの役割が大きい。環境配慮や健康的なイメージなど、付加価値訴求による適正価格での販売の浸透が必要。産地側にはスマート農業活用などによる供給拡大が期待される。