最終更新日:2023/7/3

(株)実業之日本総合研究所

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
3億50万円(2023年1月31日現在)
売上高
32億7,600万円(2023年1月期) 
従業員
243名(2023年1月1日現在)
募集人数
26~30名

ソリューション、サービス、メディアの事業3軸で新たな飛躍を目指すシステム開発企業    SEを目指すあなた、未経験でも大丈夫 → 詳しくは会社説明会で!

IoT × ソリューションビジネス = 第4次産業革命の核となる創造的企業を目指しております!! (2023/02/13更新)

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数ある企業の中で弊社のページをご覧頂き、ありがとうございます!

テレマティクスサービス、農業ICT、介護ICT…。
皆様にはおそらく馴染みのない言葉だと思います。

しかし実業之日本総合研究所の強さの秘訣はここにあります。
実は人々の生活を便利にしている技術。

少しでも気になった方は説明会にお越しください!!


3/7から説明会随時実施しておりますので
セミナー画面よりお申込みをお願いいたします!

文理は問いません。やる気のある皆様にお会いできることを楽しみにしております。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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人柄やチームワークが重視される社風が受け継がれてきた実業之日本総合研究所。年齢の近い先輩社員が多いので、わからないことがあるときも気兼ねなく相談できる。
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「グループ企業OJT」は、新入社員の教育に力を入れる同社の大きな特徴。実稼働システムに対する作業を行うため、通常の研修とは異なる貴重な経験を積むことができる。

IoTを中心とする新しいビジネス、ソリューション、サービスを共に創造しよう

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エンジニアから営業、経営企画などを経て、現在は代表取締役社長を務める坂本さん。さまざまなキャリアを積んで、長く知識を培っていける会社だ。

●2つの軸で堅実に成長してきた独立系ソフトウエア開発会社
私たち実業之日本総合研究所は、50年以上の歴史と実績を持つ独立系ソフトウエア開発会社です。大きく分けて2つの事業軸を持ち、その1つのソリューション事業(受託開発)では製造・流通・金融などさまざまな業種におけるワンストップサービスのソリューションを提供しています。半世紀もの歴史を持つため、当社のお客さまの多くが優良な大企業。そのようなお客さまの困り事を当社のソフトウエアやシステムで解決していきます。

もう1つの軸が自社製品開発を行うサービス事業です。交通をより便利にするテレマティクスサービスがその一例で、「バスのり」などすでに利用されているサービスもあります。また遠隔にあるビニールハウスの管理など農業ICTサービスも展開しています。今後はこのようなサービス事業により一層力を入れていく予定です。また、クラウド型介護ロボット連携プラットフォームにも取り組んでいます。歴史はありますが、守りに入らずIoT分野を中心にさまざまな開発を進めており、まだまだ成長段階にある企業といえるでしょう。

●エンジニアの望む理想的な環境を実現するために
読書好きの学生なら、当社の名前を出版メディアから知った人もいるでしょう。関連会社の実業之日本社は大隈重信など錚々たるメンバーが立ち上げました。今後、メディアとソリューションをうまく結びつけた新しいサービスも、どんどん開発・発信していく予定です。さまざまな特徴を持つ当社ですが、全国に事業所を展開し、各事業所がその地域独自の課題の解決や企業へのソリューション提案など、独自性を大事にしてプロジェクトを進めているのも面白いところです。実は私自身もエンジニア出身。システム開発の最前線からスタートしました。そのためエンジニアが働く環境に何を求め、どうすれば力が伸びるのかもわかっています。のびのびと実力を付けていける、居心地の良い温かい社風も当社の自慢の一つ。IoTを中心とする新しいビジネスの創造を、一緒に楽しみましょう。
(代表取締役社長:坂本康治さん)

会社データ

プロフィール

関東、中部、関西、九州の4拠点にて「ソリューション事業」、「サービス事業」および「メディア事業」の3つを軸にビジネスを展開している会社です。

■ソリューション事業
製造・流通、金融、社会公共等の業種における、コンサルテーションから設計、開発、運用、保守のワンストップでの「システム開発事業」

製造分野においては、自動車部品製造システムや部品調達管理といった業務システムをはじめ、車載カーナビゲーションシステムやECU制御システムなど自動車の運行に関わるシステム開発も行っております。
また、陶器製造メーカの総合人事システムや外部調達管理システムといった企業基幹システムの開発から保守までを長期に対応しております。

金融分野では、地銀共同システムの勘定系システム開発、外国債券ポートフォリオシステムなどの銀行システム開発からクレジットシステムや生保業務システムなど様々な金融機関システム開発、保守業務に対応しております。

公共分野では、ガス・電力といったライフラインに関わる業務システムの開発や、国保・年金システム、防災システムなどのシステム開発を手掛けております。 

これらの従前のシステム開発に新しい技術(DX、Web3、IoTなど)を融合していきます。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
■サービス事業(自社製品事業)
ニーズの高いソリューションを商品化し、クライアントの要求に迅速に対応

《テレマティクスサービス》
実日総研は車やバスを「便利だな」と思って使ってもらえるサービスを提供しています。車が走る社会を安全にするための技術がテレマティクスサービスです。

・自動車学校などの送迎バス運行状況をスマートフォンで確認できる「バスのり」サービス提供中
  皆さんが通った自動車学校で使っているかも。。
・社用車の運転状況(急加減速、急ハンドル)の見える化で安全運転指導を支援する「DriveLive」サービス提供中
  義務化されるドライバーのアルコールチェック記録機能など機能拡充中。
・共創マッチングサービスなどを利用して、企業・自治体が抱える車に関する課題解決サービス創出へ取組み中
  皆さんのアイデアが新サービスを生み出すかも。。

だれもが安全に車を利用できる未来を実日総研は目指しています。


《農業ICTサービス》
農家は休むことなく、作物を育てていることを知っていますか。土日だからといって仕事を休むと、作物は枯れてしまいます。
実業之日本総合研究所の提供する農業ICTが実現するのは、休日のある農業です。
例えば…
・温度・湿度・日照などを把握
・栽培施設内外の各種環境データ取得と設備の自動制御
・急激な微気象変化を警報
・遠隔にあるハウスの管理
など。データを集め、その場にいなくとも、作物の管理をすることが出来ます。

こうした技術を使いながら、「便利な未来を作る」ことを実業之日本総合研究所は目指しています。


■メディア事業
地政学、地経学的視座から、日本の国益とは何かを議論する言論メディア「実業之日本フォーラム」(編集顧問:船橋洋一)を運営。日本の国家が進むべき道、企業がどうあるべきかを読み解き、洞察します。
(実業之日本フォーラム | 言論・研究プラットフォーム (forum.j-n.co.jp))

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本社郵便番号 107-0062
本社所在地 東京都港区南青山5-4-30 emergence aoyama complex 2F
本社電話番号 03-6418-4155
設立 2010年9月16日
資本金 3億50万円(2023年1月31日現在)
従業員 243名(2023年1月1日現在)
売上高 32億7,600万円(2023年1月期) 
事業所 本社  東京都港区南青山五丁目4番30号
    emergence aoyama complex 2F
    TEL:03-6418-4155 
    FAX:03-6418-4156

関東事業部 東京都港区南青山五丁目13番3号KDX南青山ビル 3F
      TEL:03-6418-4155   
      FAX:03-6418-4156

中部事業部 愛知県名古屋市中区栄二丁目9番3号 伏見第一ビル 11F
      TEL:052-201-3880 
      FAX:052-201-3868

関西事業部 大阪市西区靭本町一丁目7番9号靭イーストビル 7F
      TEL:06-6448-3801 
      FAX:06-6448-3807

九州事業部 福岡市中央区大名一丁目3番33号 emergence fukuoka 2F
      TEL:092-286-7461 
      FAX:092-285-3288

福岡開発センター 福岡市中央区大名1丁目8番12号第二西部ビル 5F
      TEL:092-406-9187
関連会社 ◆(株)実業之日本社
◇(株)ネクスグループ
◇イー・旅ネット・ドット・コム(株)
◇(株)フィスコ
その他連携可能なグループ企業を10数社有します!

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4年
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 2名 2名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 2名 2名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、2年度研修、階層別教育訓練など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度:会社の指定する資格取得に関する受験料補助、及び合格褒賞一時金の支給など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、大阪大学、九州工業大学、岐阜大学、佐賀大学、中京大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本福祉大学、福井大学、山口大学、横浜国立大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知県立芸術大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、学習院大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都橘大学、近畿大学、金城学院大学、熊本大学、久留米大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、埼玉大学、十文字学園女子大学、西南学院大学、摂南大学、拓殖大学、多摩大学、大同大学、筑紫女学園大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝塚山大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京国際大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、長浜バイオ大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良教育大学、南山大学、西九州大学、日本工業大学、日本福祉大学、兵庫県立大学、弘前大学、福井大学、福岡教育大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学
<短大・高専・専門学校>
大阪音楽大学短期大学部、産業技術短期大学、宇部工業高等専門学校、HAL名古屋、HAL大阪、近畿コンピュータ電子専門学校、奈良工業高等専門学校、日本電子専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、久留米自動車工科大学校、日本工学院八王子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、麻生情報ビジネス専門学校

採用実績(人数)           2020年   2021年   2022年
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  大卒      18名   15名   12名    
  短大・専門卒   0名    1名    2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 8 6 14
    2021年 9 7 16
    2020年 9 9 18
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 14
    2021年 16
    2020年 18
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 3

取材情報

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