(株)JMCの新卒採用・会社概要

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JMCはICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。～将来の日本から「ありがとう」と言われる仕事～

二次募集たくさんのエントリーをいただきありがとうございました！（2023/06/20更新）

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横浜ゲストプラザには、お客様との重要な商談や打ち合わせにふさわしい落ち着いた雰囲気の会議室や、みらいの学びを体験していただけるラボスペースを兼ね揃えています。 “先生や子供への思いやり”を胸に、ICTで教育業界の課題解決に取り組み、ICT教育の可能性を一緒に切り拓いてくれる人材を必要としています。（採用担当）

: 横浜ゲストプラザには、お客様との重要な商談や打ち合わせにふさわしい落ち着いた雰囲気の会議室や、みらいの学びを体験していただけるラボスペースを兼ね揃えています。

: “先生や子供への思いやり”を胸に、ICTで教育業界の課題解決に取り組み、ICT教育の可能性を一緒に切り拓いてくれる人材を必要としています。（採用担当）

あたりまえを超え、みらいを創る。

昨日の「あたりまえ」が、今日の「あたりまえ」とは限らない。不確実で多様化する世界だからこそ、過去と常識にとらわれず、新しい価値を追い求める。そして、常に柔軟な発想で変化を楽しむ。私たちJMCは、いまの「あたりまえ」を超え、より良い「みらい」を創ります。 ◆学校教育のみらいのために、ICTでサポートします。私たちJMCは「教育の情報化」に特化した専門企業として、先生方や子供たちを30年以上、先生方とともに歩んできました。「より良いICT環境を整備したい」「授業をもっと充実させたい」「情報セキュリティ体制を整えたい」といった、ICT環境整備やICT利活用に関する課題を持つ自治体や学校、先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。 ◆子供たちのみらいのために、力を尽くします。子供たちは、いつの時代もあらゆる可能性を持っています。それを育むには、子供たちを取り巻く環境すべてが変化していく必要があります。「超現場主義」は、私たちを表すキーワードの一つです。子供たちに近い場所で変化を捉え、学校施設や学校教育の在り方、先生方の働き方など、あらゆる場面で支援しています。

昨日の「あたりまえ」が、今日の「あたりまえ」とは限らない。
不確実で多様化する世界だからこそ、過去と常識にとらわれず、新しい価値を追い求める。
そして、常に柔軟な発想で変化を楽しむ。

私たちJMCは、いまの「あたりまえ」を超え、より良い「みらい」を創ります。

◆学校教育のみらいのために、ICTでサポートします。
私たちJMCは「教育の情報化」に特化した専門企業として、先生方や子供たちを30年以上、先生方とともに歩んできました。「より良いICT環境を整備したい」「授業をもっと充実させたい」「情報セキュリティ体制を整えたい」といった、ICT環境整備やICT利活用に関する課題を持つ自治体や学校、先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。

◆子供たちのみらいのために、力を尽くします。
子供たちは、いつの時代もあらゆる可能性を持っています。それを育むには、子供たちを取り巻く環境すべてが変化していく必要があります。
「超現場主義」は、私たちを表すキーワードの一つです。子供たちに近い場所で変化を捉え、学校施設や学校教育の在り方、先生方の働き方など、あらゆる場面で支援しています。

会社データ

プロフィール	今、世の中は急激な変化の時代を迎え、教育現場も大きく変わろうとしています。 2020年国の政策「GIGAスクール構想」によって、児童生徒に1人1台のPCが配布されました。 PCはもはや授業や校務でも必須の存在となり、 ICTを中心とした教育システムの果たす役割と責任も大きいものとなっています。ＪＭＣは「教育の情報化」に特化した専門企業として、先生方や子供たちを30年にわたりサポートしつづけてきました。「教育の情報化に特化した専門企業」として、先生が「子供たちのために情熱を注ぐこと」に集中できるよう力を尽くします。今まで蓄積した経験を生かし、学校教育のさらなる進展に貢献します。「今後の教育を変えたい」「自分の持っている技術力で子供たちをサポートしたい」と思っている皆さんをお待ちしております!! ＪＭＣと一緒に日本の学校現場を変えてみませんか？
事業内容	将来の日本から「ありがとう」と言われる仕事「教育の情報化に特化した専門企業」として、 ICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。サービスの範囲は、コンセプト立案、教育情報化計画策定、コンサルティング、システム設計、システム構築、サービス導入、システム運用、システム保守、活用促進、授業支援、そして学びの空間デザインまで多岐にわたります。それぞれのカテゴリーが有機的に連携し機能することによって、提供するソリューションが、さまざまな課題解決の鍵となり、子供たちの未来を開く鍵となるように、最適な学習環境づくりとICT活用を推進します。お客さまは、全国の自治体や教育委員会、学校です。さまざまなニーズや課題に応じたサービスを提供し、日本の教育の情報化を推進しています。時代の変化に合わせて学校現場に必要な製品・サービスを開発し、提供しています。

プロフィール

今、世の中は急激な変化の時代を迎え、教育現場も大きく変わろうとしています。

2020年国の政策「GIGAスクール構想」によって、児童生徒に1人1台のPCが配布されました。

PCはもはや授業や校務でも必須の存在となり、
ICTを中心とした教育システムの果たす役割と責任も大きいものとなっています。

ＪＭＣは「教育の情報化」に特化した専門企業として、先生方や子供たちを30年にわたりサポートしつづけてきました。
「教育の情報化に特化した専門企業」として、先生が「子供たちのために情熱を注ぐこと」に集中できるよう力を尽くします。

今まで蓄積した経験を生かし、学校教育のさらなる進展に貢献します。

「今後の教育を変えたい」「自分の持っている技術力で子供たちをサポートしたい」と思っている皆さんをお待ちしております!!

ＪＭＣと一緒に日本の学校現場を変えてみませんか？

事業内容

将来の日本から「ありがとう」と言われる仕事

「教育の情報化に特化した専門企業」として、
ICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。

サービスの範囲は、コンセプト立案、教育情報化計画策定、コンサルティング、システム設計、システム構築、サービス導入、システム運用、システム保守、活用促進、授業支援、そして学びの空間デザインまで多岐にわたります。

それぞれのカテゴリーが有機的に連携し機能することによって、提供するソリューションが、さまざまな課題解決の鍵となり、子供たちの未来を開く鍵となるように、最適な学習環境づくりとICT活用を推進します。

お客さまは、全国の自治体や教育委員会、学校です。
さまざまなニーズや課題に応じたサービスを提供し、日本の教育の情報化を推進しています。

時代の変化に合わせて学校現場に必要な製品・サービスを開発し、提供しています。

本社郵便番号	105-0013
本社所在地	東京都港区浜松町1-30-5　浜松町スクエア2階
本社電話番号	03-5733-3001（代表）
設立	1975年9月18日
資本金	1億円
従業員	正社員175名　※2023年1月現在
売上高	183億円（2022年2月） 69.5億円（2021年2月） 55億円（2020年3月） ※2021年より決算期変更
事業所	●本社東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア ●相模原オフィス神奈川県相模原市中央区相模原4-8-19 ●ICT支援員センター神奈川県相模原市中央区相模原4‐3‐14 相模原第一生命ビルディング ●厚木オフィス神奈川県厚木市田村町8-10　本厚木トーセイビル ●横須賀オフィス神奈川県横須賀市小川町14-1　ニッセイ横須賀センタービル ●大阪オフィス大阪府大阪市北区豊崎5-4-9　商業第二ビル ●横浜ゲストプラザ神奈川県横浜市神奈川区栄町5-1 横浜クリエーションスクエア
平均年齢	37歳　※2022年11月時点
平均勤続年数	8.9年　※2022年11月時点
沿革	1975年日本マイクロコンピュータ株式会社設立 1979年全国に先駆けて、一斉教育用パソコンを開発 1986年相模原市「フロンティアスクール事業」により、全国に先駆け、パソコン教室の教育用コンピューター40代を整備 2002年 BS7799/ISMS 適合性評価制度を世界初全社一斉同時取得 2003年学校専用のコールセンターを開設 2004年国内初BS15000を認証取得 2006年社名を「株式会社JMC」に変更 2012年「Hardlockey」導入本数が10万本を突破 JMC教育専用クラウド「and.T」のサービスを開始 2017年 ICT支援員事業で、支援学校数が延べ5,000校を突破 2021年 Google for Education パートナーの認定を取得「GIGAスクール構想」一人1台端末約28万台を導入

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.3時間
2022年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 0名 4名 4名

2022年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 0名 4名 4名

2022年度


対象者	0名	4名	4名
	2022年度


取得者	0名	4名	4名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員入社時研修（入社日から約3か月間） ●新入社員定期研修（入社後2～3年間、毎月1回） ●自社製品・業界勉強会 ●資格試験の対策勉強会 ●社長主催の社員向けプロジェクト塾　　など
自己啓発支援制度	制度あり会社規程の資格を取得した場合、会社指示・自主受験問わず祝い金を支給。
メンター制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、金沢大学、埼玉大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、早稲田大学、中央大学、武蔵野大学、長岡技術科学大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀県立大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、岐阜聖徳学園大学、北海道教育大学、三重大学、宮城教育大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、信州大学、大東文化大学、大妻女子大学、津田塾大学、茨城大学＜短大・高専・専門学校＞医療ビジネス観光福祉専門学校、鎌倉女子大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、情報科学専門学校、日本工学院八王子専門学校、東北電子専門学校
採用実績（人数）	2019年卒　5名（男性1名、女性4名） 2020年卒　10名（男性6名、女性4名） 2021年卒　8名（男性4名、女性4名） 2022年卒　8名（男性3名、女性5名） 2023年卒　5名（男性1名、女性4名）※予定
採用実績（学部・学科）	教育学部、工学部、社会情報学部、理学部、国際社会学部、経済学部、心理学部、人間発達科学部、国際教養学部、子ども科学部、スポーツ科学部、文学部、自然科学研究科、商経学部、人文学部、人間社会学部、社会学部、情報学群、理工学研究科　家政学部、学芸学部など

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、金沢大学、埼玉大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、早稲田大学、中央大学、武蔵野大学、長岡技術科学大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀県立大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、岐阜聖徳学園大学、北海道教育大学、三重大学、宮城教育大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、信州大学、大東文化大学、大妻女子大学、津田塾大学、茨城大学
＜短大・高専・専門学校＞
医療ビジネス観光福祉専門学校、鎌倉女子大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、情報科学専門学校、日本工学院八王子専門学校、東北電子専門学校

採用実績（人数）

2019年卒　5名（男性1名、女性4名）
2020年卒　10名（男性6名、女性4名）
2021年卒　8名（男性4名、女性4名）
2022年卒　8名（男性3名、女性5名）
2023年卒　5名（男性1名、女性4名）※予定

採用実績（学部・学科）

教育学部、工学部、社会情報学部、理学部、国際社会学部、経済学部、心理学部、人間発達科学部、国際教養学部、子ども科学部、スポーツ科学部、文学部、自然科学研究科、商経学部、人文学部、人間社会学部、社会学部、情報学群、理工学研究科　家政学部、学芸学部など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2023年 1名 4名 5名

2022年 3名 6名 9名

2021年 4名 4名 8名


2023年	1名	4名	5名
2022年	3名	6名	9名
2021年	4名	4名	8名

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(株)JMC

業種

基本情報

JMCはICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。～将来の日本から「ありがとう」と言われる仕事～

二次募集たくさんのエントリーをいただきありがとうございました！（2023/06/20更新）

会社紹介記事

あたりまえを超え、みらいを創る。

会社データ

働き方データ

社内制度

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JMCはICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。～将来の日本から「ありがとう」と言われる仕事～

二次募集 たくさんのエントリーをいただきありがとうございました！ （2023/06/20更新）

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