最終更新日:2023/6/15

(株)エイ・イー・エス

  • 正社員

業種

  • 受託開発
  • 機械設計
  • その他メーカー
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
7,370万円(2022年3月)
売上高
28億5,700万円(2022年3月)
従業員
253名(2022年3月)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

”宇宙にもっとも近い職場” それがエイ・イー・エスです

6月後半の説明会日程を追加しました。随時WEBで開催中です。 (2023/06/15更新)

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みなさん、こんにちは!
エイ・イー・エス/採用担当の布田です。

弊社は、1986年に設立された宇宙・航空開発の中核を担うエンジニアリング企業です。

宇宙開発や航空技術に関する様々な業務を展開し、全体の業務の約8割は宇宙航空関連の業務になります。
はやぶさ2の開発プロジェクトにも貢献し、アルテミス計画や新型宇宙船補給機の開発
等、様々な新しいプロジェクトにも参画しています。

今、日本の宇宙開発は大きな変革期です。
私たちと一緒に、日本の宇宙開発に貢献していきましよう!

3月より随時、説明会をWEBと対面で開催中ですので、ぜひご参加ください。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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2014年5月に自社で開発した小型衛星「SOCRATES」が打上げに成功し、運用寿命を大きく超える2年3カ月の運用実績を積み、計画された全ミッションを完遂しました
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エイ・イー・エスは、宇宙・航空開発で培った先進の技術力を民間へ応用し積極的な事業展開を行っています

"宇宙にもっとも近い職場”それがエイ・イー・エスです

会社データ

プロフィール

エイ・イー・エスは、日本の宇宙開発の中枢を担うエンジニアリング企業として、宇宙・航空開発技術の確保・推進・応用の運営方針のもと、宇宙開発で培った先進の技術力を民間へ応用し、積極的に多くの事業を展開しています。
2014年5月には、自社開発した小型衛星「SOCRATES」がJAXA殿の陸域観測衛星「だいち2号」の相乗り衛星として打ち上げられました。全社一丸となって取り組んだ結果、運用寿命を大きく超える2年3カ月の運用実績を積み、計画された全てのミッションを完了することが出来ました。宇宙以外にも最先端の技術を駆使し、航空機の構造試験や強度試験、飛行船や繋留気球の設計・製造、電波望遠鏡を利用したVLBI観測や相関処理、特殊機器(電子・精密機器等)の開発など様々な業務を展開しています。

事業内容
  • 受託開発
1.小型人工衛星の設計・製造
2.特殊機器(電子、精密機器等)の開発・製造
3.宇宙機及び航空機等試験設備のオペレーション及びメンテナンス
4.宇宙ステーションの運用及び宇宙基盤技術の研究開発支援
5.宇宙機・航空機メーカー及び各研究機関での技術開発支援
6.インフレータブル製品の設計・製造
本社郵便番号 103-0028
本社所在地 東京都中央区八重洲1-7-17八重洲ロータリービル8階
本社電話番号 03-5255-7860
事業所郵便番号 305-0032
事業所所在地 茨城県つくば市竹園1-6-1つくば三井ビル7階
事業所電話番号 029-855-2001
設立 1986年(昭和61年)4月1日
資本金 7,370万円(2022年3月)
従業員 253名(2022年3月)
売上高 28億5,700万円(2022年3月)
事業所 【筑波事業所】
茨城県つくば市竹園1-6-1筑波三井ビル7階

【筑波事業所研究開発棟】
茨城県つくば市筑穂3-1-2
主な取引先 【官庁・研究機関関連】
(国研)宇宙航空研究開発機構
(国研)産業技術総合研究所
(国研)土木研究所
(国研)防災科学技術研究所
(国研)情報通信研究機構
(国研)建築研究所
(国研)国立環境研究所
(国研)物質・材料研究機構
(国研)理化学研究所
(国研)科学技術振興機構
国土交通省国土地理院
国土交通省海上保安庁
防衛省
(共)自然科学研究機構国立天文台
(共)高エネルギー加速器研究機構
(共)自然科学研究機構基礎生物研究所
(独)沖縄科学技術研究基盤整備機構
(独非)国際レスキューシステム研究機構
【財団・社団法人】
(一財)リモート・センシング技術センター
(一財)日本宇宙フォーラム
(一財)日本地図センター
(一財)宇宙システム開発利用推進機構
(一財)日本自動車研究所
(一財)釧路市民文化振興財団
(一財)日本電子部品信頼性センター
(一財)日本食品科学工学会
【宇宙関連】
有人宇宙システム(株)
HIREC(株)
(株)コスモテック
(株)ウェルリサーチ
【メーカー関連】
三菱電機(株)
三菱重工業(株)
日本電気(株)
(株)SUBARU
川崎重工業(株)
(株)エアロスペース
NECスペーステクノロジー(株)
(株)日立ハイテクノロジーズ
日本航空電子工業(株)
パイオニア(株)
日本マルコ(株)
横浜ゴム(株)
(株)ジャムコ
三菱電機特機システム(株)
日本通信機(株)
明星電気(株)
KIホールディングス(株)
三菱プレシジョン(株)
大陽日酸(株)
TOTOウォシュレットテクノ(株)
ウシオ電機(株)
(株)ケンコー・トキナー
シスメックス(株)
理研電具製造(株)
コーニングホールディングジャパン(株)
【大学関連】
東京大学
大阪大学
静岡大学
九州大学
東北大学
北海道大学
名古屋大学
神戸大学
筑波大学
茨城大学
神奈川大学
崇城大学
日本大学
早稲田大学
防衛大学
帝京大学
【商社関連】
日本電計(株)
中山商事(株)
丸文(株)
三菱トレーディング(株)
【サービス関連】
ソフトバンク(株)
(株)国際協力データサービス
インターテックジャパン(株)
日本郵政(株)
(株)FUDAI
千代田化工建設(株)
(株)キュービック・アイ
(株)図研テック
TIS(株)
日本電信電話(株)
電気興業(株)
(株)東陽テクニカ
【その他】
日本放送協会
(株)安藤・間技術研究所
(株)竹中技術研究所
宇宙開発協同組合SOHLA
(株)ジョイフル本田

※順不同
平均年齢 41.9歳(2022年3月)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.9年
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.4%
      (29名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員研修
 筑波事業所で座学による一般マナーや業務内容に関する研修と実技研修を実施
 配属後は実務を行いながら約1年間のOJT教育を行い、個別の業務スキルを高める

●年次研修
 入社後1年目、2年目、3年目、10年目の社員を対象に実施

●階層別研修
 各役職毎に実施
 テーマを設け、管理職としての能力向上を図る

●社内技術研究発表会
 各部門での業務内容を中心にそれぞれがテーマを選定し、社内向けの発表会を実施

自己啓発支援制度 制度あり
外部資格取得助成制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
各種業務における要員認定制度
設計要員、宇宙用接着工程要員、各種作業責任者 など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工芸大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
足利工業大学、茨城大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、北里大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、成蹊大学、崇城大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、富山大学、長崎総合科学大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、弘前大学、広島大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、宮崎大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学

採用実績(人数)        2020年 2021年 2022年
  ---------------------------------------------------------
  大学院了  3名   1名    -
    大卒  5名   2名    6名   
採用実績(学部・学科) 工学系(電気電子、航空宇宙、機械、情報、ロボティクス、エネルギー など)
理学系(理学、物理、科学、化学、材料、生物、地球環境 など)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 0 6
    2021年 2 1 3
    2020年 5 3 8

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