当社のコアテクノロジーは高速液体クロマトグラフィー(HPLC)という分離精製技術。この技術は、コロナワクチンを始めとするバイオ医薬品の製造段階で発生する不純物を取り除く工程で使用されています。ラボからプラント用まで、スケールに合わせた製品・サービスを提供する一方で、自社開発の装置を用いた受託精製サービスまで業務を拡大。まさに分離精製技術のトータルソリューションを提供している世界でも稀有な企業です。
ワイエムシィは、常に挑戦を続ける研究・開発型企業です。独自技術の開発にいち早く成功し、数多くの商品群をリリース。世界に向けて数多くの研究機関や産業界に提供しています。製薬分野を例に挙げれば、日本の製薬メーカだけでなく、海外の主要なメーカーにも納入し、高い評価を受けています。中でも、世界最先端の革新的技術への取組みにより高価な医薬品のコストダウンを実現し、世界中の人々の健康や安心に貢献しています。不純物のなかから金だけを取り出すような、まるで宝石を取り出すテクノロジー。化学の未来を左右する注目の技術の1つです。
ワイエムシィは、世界のベンチャー企業や製薬会社が開発を競っている新型コロナウイルスワクチンやガン治療薬など様々なバイオ医薬品の製造に不可欠な分離・精製システムの設計・開発・販売を手掛けています。機電系技術者が活躍する科学機器事業部は、分離・精製システムに用いる大型カラムや分取装置の設計・製造・検査を担当。顧客ニーズに合わせ、1社1品でカスタマイズし、世界に1つしかない付加価値の高い装置を製造しています。若手技術者でも、川上~川下までの全ての工程に携わることができ、早い段階で高度な技術・スキルを習得可能。さらに、海外が売上の7割を占めており、世界を舞台にグローバル技術者として活躍することもできます。
世界のバイオ医薬品市場のニーズに応えるべく、製薬会社や受託精製企業は大型設備投資を行っております。ワイエムシィでもバイオ医薬品業界の急成長時代を見据えたプロジェクトとして積極的に投資をしており、2019年には京都府福知山市に京都事業所を竣工、また2024年には石川県小松市の小松事業所に最先端技術開発研究所を竣工予定です。私たちは、「失敗や変化を恐れず、新しいことにチャレンジすること」を大事にし、この精神に共感頂ける方の採用に取り組み、皆さん1人1 人に活躍の舞台を提供しています。
| 事業内容 | 液体クロマトグラフィー用充填剤及び充填カラムの製造・販売
分取システムの製造・販売 受託精製、受託合成 マイクロリアクタの製造・販売 |
|---|---|
| 設立 | 1980年1月28日 |
| 資本金 | 6億8707万円 |
| 従業員数 | 478名(2023年3月末単独) |
| 代表者 | 代表取締役社長 栗山 尚浩 |
| 事業所 | 京都市下京区五条通烏丸西入醍醐町284番地YMC烏丸五条ビル |
| 沿革 | 1980年01月/資本金250万円をもって京都府八幡市に株式会社山村化学研究所を設立
1981年10月/液体クロマトグラフィー用充填剤「YMC*GEL」を開発し、販売開始 1982年05月/充填カラム「YMC-Pack」シリ-ズの販売を開始 1985年02月/米国ニュ-ジャ-ジー州にYMC,Inc.を設立 1989年07月/社名を株式会社ワイエムシィに変更 1991年11月/石川県小松市国府台に「YMC技術開発センタ-」を開設(現 小松事業所) 1992年04月/資本金を6億2,075万円に増資 1993年07月/ドイツにYMC Europe GmbHを設立 1997年01月/ISO9001認証取得 2008年01月/米国ペンシルバニア州にYMC America, Inc. を設立 2008年05月/インドにYMC India Pvt. Ltd. を設立 2009年10月/中国上海に「維美希上海代表処」を開設 2011年04月/韓国にYMC Korea Co.,Ltd. を設立 2012年04月/台湾にYMC Taiwan Co.,Ltd. を設立 2012年05月/シンガポールにYMC Singapore Tradelinks Pte. Ltd. を設立 2013年11月/京都市左京区岩倉南に「キラルテクノロジー研究所」を開設(現 京都研究所) 2015年08月/小松事業所に医薬品精製プラントを竣工 2017年09月/スイスにYMC Switzerland LLCを設立 2018年02月/小松事業所において医薬品製造業の許可を取得 2019年04月/スイス Chroma Con AG を子会社とする 2019年10月/京都府福知山市三和町に「京都事業所」を開設 2020年03月/小松事業所にバイオプロセス充填剤プラントを竣工 2021年07月/中国に維慕曦生物科技(常州)有限公司を設立 |
| 売上高 | 110億円(2022年度単独) |
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