最終更新日:2023/5/17

(株)ヤマナカゴーキン

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 金属製品
  • 非鉄金属
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 機械設計
  • 鉄鋼

基本情報

本社
大阪府
資本金
8,500万円 (単体)
売上高
34億3200万円 (単体) 西暦2022年6月期 実績
従業員
202名 西暦2022年9月 現在 (単体)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

世界の自動車産業を支える精密鍛造金型メーカー!【オンライン説明会随時開催中!】

採用担当者からの伝言板 (2023/02/13更新)

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こんにちは!(株)ヤマナカゴーキンです。

当社マイページにアクセスして頂き、ありがとうございます。
エントリーの受付を開始いたしました。


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・積極果敢にチャレンジできる方
・何事にも主体性を持って取り組むことができる方


学部・学科・資格は不問です。
上記に当てはまる方は今すぐご予約を!
みなさまにお会いできることを楽しみにしております。

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会社紹介記事

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部署の垣根を感じさせない風通しの良さ、先輩・後輩のフランクな関係性が魅力。仕事を円滑に進めるためにも、日々のコミュニケーションが欠かせません。
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次世代新型の鍛造用サーボプレスを共同開発。工程数削減で生産性向上やダイスペースの縮小化に貢献。他社に先んじた高剛性・高精度の革新的なプレスです。

ここに勤めて良かった、誰もがそう思える会社にしてみせる。

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「社員のチャレンジを奨励する会社でありたい。臆することなく積極的に挑戦し続けてください。私達と共に新しい価値を創造しましょう」と山中社長。

■エキスパート人材の育成で、お客様を支える

当社の設立は、1966年。
以来半世紀以上にわたり、私たちは金型加工技術に磨きをかけてきました。目指すは、第一線の「モノづくり企業」を支えるパートナーになること。
そこで当社では最新鋭装置導入や新技術開発はもちろん、塑性加工分野のエキスパート人材の育成に力を注ぎ、お客様のお困りごとに応えてきた結果、現在では大手自動車メーカーの技術者たちから信頼されるほど、高く評価される会社へと成長を遂げてきました。

私たちの強みのひとつが、将来を見据えた技術導入と開発です。
たとえばボルトの中にセンサーを埋め込んだ「ピエゾボルト」は、ドイツ企業からいち早くアジア地区の独占販売権と製造権を獲得。プレス成形などのモニタリングに用いることで寿命予測やスマートファクトリー化など金型の可能性を拡げています。
少子高齢化による職人さんの減少という課題に対し、センシング技術を融合させることで技術継承を実現し、良品を造り続けられるでしょう。

■仕事は、楽しみながら取り組むべきもの

当社のマークは、社名の頭文字である「Y」と、将来に向けて続く「道」を組み合わせたデザインとなっています。
10年後、20年後、この会社に勤めて本当に良かったと誰もが思う、そんな会社にしたいという想いが「道」に込められています。

元来、仕事は楽しみながらやるものだと私は思っています。すると会話も活発になり、様々なアイデアが生まれてくるでしょう。もちろんそのためには、働く環境づくりが大切です。
最新鋭の設備導入や教育体制の充実だけでなく、社員個々の状況に対応できるテレワーク等の柔軟な働き方を推進しながら、より豊かな将来に続く「道」づくりに邁進したいと思っています。

<代表取締役社長 山中雅仁>

会社データ

プロフィール

■トータルソリューションで“困りごと”を解決
金型とは、大量生産を行うために造られた金属製の型を指します。多種多様な金型がある中で私たちの設計・製作している金型は鍛造用の金型です。鍛造用金型はクルマの基幹部品となる駆動系の部品やエンジンの部品を製作する上で必要不可欠であり、高品質で高精度という高いレベルが求められます。自動車メーカーをはじめ自動車業界にお客様の多くはいます。
私たちヤマナカゴーキンは、そうした精密鍛造金型の設計・製造・販売をメイン事業とする、独立系企業です。そんな私たちの強みは、お客様のあらゆる“困りごと”に対して設計から量産まで一貫してソリューションを提供できること。半世紀以上にわたり積み重ねた金型の加工技術・設計技術に加え、 最先端のCAE解析技術や最新鋭設備の導入により、 製品開発やコスト・製造方法までサポートできる「お客様を支えるパートナー」を目指しています。

■マーケットは世界へ
中国・韓国・東南アジア・ヨーロッパ・北米など世界各国にお客様がいます。こうしたお客様のニーズを受けて早い段階で海外に拠点を設けるなど、事業のグローバル化を推進することで「世界のヤマナカゴーキン」へと発展を遂げています。
また、当社社長の山中は、世界30カ国の研究者や技術者が集う国際冷間鍛造グループ(通称ICFG)で会長をつとめていました。こうした経緯もあり、当社では若い技術者がどんどん学会で研究成果を発表できる環境が整い、国際的な学会で新技術の情報交換や、人脈づくりを行えることはもちろん、なにより自らの自信に繋がっています。

■社員のチャレンジ(やりたい!)を応援する制度
いくら設備が最新鋭でも、働く環境が整っていなければモチベーションは高まりません。そこで当社では社員の声に耳を傾け、ユニークな独自の制度を次々と実現しています。たとえば“自己啓発支援制度Let's Challenge”は、社員が業務に繋がる延長線の内容で新たなスキルや資格にチャレンジしたいときに、自ら手を挙げることで会社から活動費などサポートを受けることができる制度です。また“BUKATSU!”は、1年間テーマに沿った部活動を行える活動費が補助されます。他にも、要件を満たしている人であれば誰でも管理職にチャレンジをすることができる制度“ヤマナカチャレンジポスト(YCP)”などがあります。

事業内容
■精密鍛造金型の設計、製造、販売

◎コンサルティング/お客様の量産のお悩みから新規の部品開発のご要望まで、当社の営業(セールスエンジニア)が、くまなくヒアリングを行い、お客様にあったソリューションを提案しています。

◎設計・解析/長年積み上げたノウハウと、最先端CAE技術を融合させ、これまでにないアイデアを提案して部品開発を実現させ、お客様のリードタイム短縮及びコストダウンに貢献しています。

◎金型製作/当社の基盤技術である精密な金型加工技術を駆使し、あらゆる材質、形状の金型を製作するとともに精度の高い測定を実施することで金型の品質を保証しています。

◎鍛造品試作/業界では数少ない試作専用プレス機を複数台所有しており、お客様の生産ラインを停止することなく、部品開発を行える環境を提供しています。他にも多くの社内開発を実施しており独自技術の蓄積を行っています。


■CAE解析ソフト「DEFORM」の販売および技術支援

『DEFORM』は、塑性加工全般・熱処理・切削などを有限要素法を用い数値解析するシュミレーションソフトです。当社は日本国内の総販売代理店及びアセアン地域の販売代理店に任命されており、国内外での販売及び技術支援を行っています。国内では業界シェアNo.1に位置づけされており多くのお客様が研究や開発に利用されています。


■モニタリングソリューション

当社のモニタリング技術は、生産現場の設備や製品の状況を見える化するソリューションです。リアルタイムでの工程監視だけでなくこれまで収集が困難だった異常発生の原因把握や工程の微細な変化を捉え、製造現場での異常発生時には素早い検知と正確な原因把握で迅速に対処できるため、安定的に生産を行うことが可能です。


■ITシステム/ソフトウェア開発
生産管理システムをはじめ、在庫管理、注文・売上管理など製造メーカーとして必要なシステムを、独自に開発しています。

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当社は金型製作のパイオニアから始まり、CAEや工程設計、近年ではモニタリングソリューションとものづくり業界全体のファーストコールカンパニーを目指しています!

本社郵便番号 578-0901
本社所在地 大阪府東大阪市加納4丁目4番24号
本社電話番号 072-962-0676
創業 西暦1961年2月
設立 西暦1966年7月
資本金 8,500万円 (単体)
従業員 202名 西暦2022年9月 現在 (単体)
売上高 34億3200万円 (単体) 西暦2022年6月期 実績
事業所 ◆工場
・大阪工場
  大阪府東大阪市加納4-4-24
・東京工場
  千葉県佐倉市大作2-11-2
・広島工場
  広島県東広島市福富町久芳2325-1

◆営業所(サテライトオフィス)
・大阪本店
  大阪府大阪市中央区北久宝寺町3-5-12
  御堂筋本町アーバンビル8F
・栃木SO
  栃木県栃木市大森町454-7
・磐田SO
  静岡県磐田市中泉1-7-4
・豊田SO
  愛知県豊田市若林東町広間44-18
・広島SO
  広島県福山市南蔵王町2-24-25
・海外営業部
  千葉県佐倉市大作2-11-2
平均年齢 40歳
グループ企業 山中合金(寧波)有限公司
OEI YAMANAKA Co., Ltd.
Yamanaka FormTeQ Pte., Ltd.
Yamanaka TechnoSol Co., Ltd.
上海山中合金有限公司
沿革
  • 1961年
    • 東大阪市で山中製作所を創立。(個人経営)
  • 1966年
    • 法人に改組し、株式会社山中合金製作所を設立。
  • 1990年
    • 株式会社ヤマナカゴーキンに社名変更。
  • 1994年
    • シンガポールにYamanaka FormTeQ Pte., Ltd. を設立。
  • 2001年
    • 解析シミュレーションソフトDEFORMの日本総販売代理店として活動開始。
  • 2011年
    • タイにOEI YAMANAKA Co.,Ltd.を設立。
  • 2013年
    • タイにYEG Techno Sol Co., Ltd.を設立。
  • 2013年
    • 多軸複動サーボプレス「FPS-1200」導入。
  • 2016年
    • 圧電式荷重センサー「PiezoBolt」取り扱い開始。
  • 2020年
    • 中期経営計画 Yamanaka VISION2025 策定。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.8年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 7名 8名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.5%
      (202名中3名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修、PTP研修、DNA伝承研修、10年目社員研修、営業研修、技術研修、管理職研修など
自己啓発支援制度 制度あり
■Let’s Challenge
社員が自ら手を挙げ、1年間かけてチャレンジしたいことに取り組む制度です。

■BUKATSU!
自発的に参加したい社員で部活動を結成し、1年間テーマに沿った活動を行います。
メンター制度 制度あり
■エルダー制度
「エルダー」とは「先輩」を意味します。これは、入社後3カ月と正式配属後の9カ月、新人1人につき若手の先輩社員が付き、仕事やメンタル面でのサポートを行う制度です。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
制度としてはありませんが、人事担当者が定期的に社員へのヒアリングを実施したりキャリア研修を実施したりしています。
社内検定制度 制度あり
製造職の社員を対象に、国家技能検定資格(旋盤加工、マシニングセンター加工、数値制御型彫放電加工など)の取得を奨励しています。
※資格取得者には技能手当が支給されます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸国際大学、國學院大學、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、電気通信大学、同志社女子大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、広島経済大学、福井大学、福井工業大学、武庫川女子大学、名城大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学

採用実績(人数) 2022年   9名
2021年   5名
2020年   3名
採用実績(学部・学科) 工学研究科:機械サイエンス専攻
理工学研究科:機械工学専攻
工学部:機械工学科/総合システム工学科/機械サイエンス学科
生産工学部:機械工学科/応用分子化学科
医療福祉工学部:理学療法学科
外国語学部:外国語学科/国際コミュニケ―ション学科
英語国際学部:英語国際学科
現代社会学部:現代社会学科
教育学部:教育学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 8 1 9
    2021年 3 1 4
    2020年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 9
    2021年 4
    2020年 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

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