添付ファイルのサイズが大きいと、相手が受け取れずに戻ってきてしまうことがある。
添付ファイルのサイズ制限に引っかかると、「MAILER-DAEMON」や「Mail Delivery Subsystem」というエラーメッセージが返ってくることが多いが、ここで「なんだか英語のメールが来たけれど迷惑メールかな?」と無視してしまうと、相手にはずっと届かないままだ。
エラーメッセージに気づかないのは一番の悪手だが、そもそもサイズ制限に引っかからなければそれに越したことはない。
では、添付ファイルの容量は何MBまでならよいのだろうか?
ひと昔前は、「添付ファイルの上限は2〜3MBくらいまで」と言われていた時期もあったが、今のインターネットプロバイダは、メール1件あたり20MB〜25MBあたりを上限としているところが多い。さすがに3MB以下というところは見当たらない。
しかし、企業のメールアカウントに関しては話が別だ。
企業が管理するメールアカウントでは、その企業の情報システム部が運用方針を決めているケースが多い。情報システム部の方針によっては、メール1件あたりの容量をかなり低く設定している可能性があるのだ。
結局のところ、「何MBまでなら安全」と言い切れる指針はないが、それでも今どきは5〜10MBくらいまでなら問題なく送信できることが多い。10MBを超えるようなら、念のため送信先に受け取り可能かどうかを確認するか、そうでなければファイル転送サービスなど別の方法を使うのが無難だろう。
「サイズは10MBまで」「ファイル名に日本語はNG」「パスワード付ZIPは時代遅れ」… 相手に常識知らずと思われないためのメール“添付ファイル”最新マナー
誰かに書類や写真などのデータを送りたいとき、もっともメジャーな手段と言えるのがメールの「添付ファイル」。しかし、添付ファイルにまつわる常識は、時代とともに変化している。あなたの常識が時代遅れになっていないか、最新のビジネスマナーをチェックしていこう。(トップ画:Shutterstock.com/one photo)
デジタルコミュニケーションの新常識
「パスワード付きZIP」の扱いを見直そう
「機密性の高い情報はパスワード付きZIPにして、あとから解除パスワードを送信しましょう」。そんな指導を受けたビジネスパーソンも多いのではないだろうか。
しかし、この常識はもはや時代遅れになりつつある。ビジネスでのやりとりでは、パスワード付きZIPの使用は推奨されないものになってきた。
その理由はいくつかあるが、一番の問題はセキュリティとして脆弱であることだ。パスワード解析ツールも出回っており、今どきのPCのスペックがあれば、4〜6桁のパスワードなどほんの数秒で解析できてしまう。
2020年に平井卓也デジタル改革担当大臣(当時)は、内閣府および内閣官房でパスワード付きZIPを使用しない方針を表明した。その後、ほかの省庁や民間企業も追随する動きを見せている。
そんな状況の中、うっかりパスワード付きのZIPを送ったりしたら「世間の動きを察知できていないのでは…」と不安視されてしまうかもしれない。
では、機密情報を含んだファイルはどのように送信すればいいのかというと、今ではさまざまな代替案が提示されている。
中でも手軽なものとしては、「OneDrive」などのクラウドストレージサービスを使用する方法だ。これらのサービスでは、指定した特定のユーザだけにアクセス権を与えることができる。もしURLが入ったメールを盗聴されてしまったとしても、ファイルが第三者にアクセスされてしまう危険は低いと言える。
さらに手軽な方法としては、「firestorage」「Gigafile便」などのデータ転送サービスを使う方法だ。ダウンロードパスワードと有効期限(ファイル保存期間)を設定することで、ある程度ならセキュリティを高められる。簡便さを重視する際にはこちらを選択してもいいだろう。
マイクロソフトの提供するクラウドストレージサービス「OneDrive」。指定した相手だけに閲覧権限や編集権限を与えることができる
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