最終更新日:2023/5/6

(株)新日本海新聞社

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 新聞

基本情報

本社
大阪府、鳥取県
資本金
2億4,000万円
売上高
44億487万円(2022年7月)
従業員
227名(2022年12月現在)
募集人数
1~5名

ゆるぎない信頼をバックに地域を創造する総合メディア企業

4月25日にWEB企業説明会を開催します (2023/04/15更新)

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 2024年春に卒業予定の学生の皆さまを対象にした「新日本海新聞社WEB企業説明会」を4月25日(火)の14:00~15:00に開催します。弊社の業務概要や募集概要などについて懇切丁寧な説明を行います。募集定員は20名、21日までセミナー予約を受け付けていますのでご応募ください。

 ネット社会が進み、多くの人を混乱させる悪質な情報も氾濫しています。コロナ禍のいま、地方においてもこの傾向はますます酷くなっているのではないでしょうか。社会に貢献できる、正しく価値ある情報を皆さんにお伝えすること。新聞社として、この使命を誠実に果たしていきたいと考えます。
   ◇     ◇      ◇
 「仕事に誇りが持てる」「興味があることを仕事にできる」「社会に貢献していると感じられる」―。マイナビ担当者によると、就活生の皆さんが望む、職場の条件だそうです。弊社はこの3条件に自信があります。
 日本海新聞の役割は、信頼できる情報を読者に届け、地域、住民を元気にすること。元気にする手法は、取材・記事掲載だけではありません。広告を使った宣伝プロモーションや、地域を元気にするイベントの立ち上げにも力を入れています。いち早く情報を手に入れ、その情報を生かして地域を活性化し、住民の皆さんに喜んでいただく。簡単な仕事ではありませんが、その分成功したときの充実感と達成感は格別です。ぜひ、一緒に働きましょう。               

会社紹介記事

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編集、整理、制作、広告、事業、販売、総務などすべての部署を集約している鳥取本社正面玄関
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最新鋭の輪転機が稼動する製作センター。毎日14万部強の日本海新聞のほか、昼間の時間帯を利用し、特集号やフリーペーパーを印刷しています。

地域と共に歩む総合メディア企業

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最新の製作システムが稼動する本社編集制作局。各本社支社局から送信された原稿を整理担当記者がレイアウト。読みやすく、目を引く紙面を作りあげます。

 新日本海新聞社は、1883年(明治16年)創刊の「日本海新聞」と「大阪日日新聞」を発行しており、鳥取、米子、倉吉、大阪の4本社と県内外5支社支局からなる取材網を張りめぐらせ、国内外と地域の豊富な話題・情報を発信しています。

 日本海新聞は、鳥取県と兵庫県但馬地区、島根県東部を販売エリアとし、発行部数は約14万部強で鳥取県内一の発行部数を誇ります(ABC協会調べ)。鳥取県東部、中部、西部、但馬の4地域別に版替えをし、それぞれの地域に合わせたニュース、情報を提供しています。
 1992年には都市型CATV「日本海ケーブルネットワーク(株) 」を創設。両社で連携し、映像、音声、インターネット、携帯電話などへもネットワークを広げています。
 また、地元の地域や企業をPRする広告の営業・制作や、スポーツイベント、美術展などの事業を企画・運営し、地域活性化を図っています。 
 一方、大阪日日新聞は大阪市内を中心に発行。無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」も発行して大阪府民に役立つ情報を届けています。  
 今後も創刊以来培ってきたノウハウや取材網を生かし、よりよい紙面づくり、社会づくりに努めていきます。

会社データ

プロフィール

 鳥取県を中心に東は兵庫県但馬地区、西は島根県東部地区までをカバーし、14万5千部(2022年12月現在)を発行。地域の皆さまに広く親しまれている新聞です。また、2000年からは大阪の地元紙「大阪日日新聞」を発行。無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」も発行するなど、山陰と関西をフィールドに大胆なメディア事業を展開しています。
 
 関連会社のケーブルテレビ局「日本海ケーブルネットワーク(株) 」と連携し、新聞の発行のみならず、映像やインターネットを活用した県内一の総合メディア企業として、地域の皆様から厚い信頼を受けています。

 事業所は、鳥取・倉吉・米子・大阪の4本社と県内外5支社支局を配置。報道・編集部門だけでなく、地域や企業をPRする広告プロモーション、スポーツ文化各種イベントを企画運営しているほか、読者向けの新聞講座を開催するなど幅広い事業を展開しています。
 また、電子媒体で日本海新聞を閲覧できる「日本海新聞アプリ」やGOOGLE、YAHOO、LINEへのニュース配信にも力を入れており、WEB事業の拡充を図っています。

事業内容
『新聞事業』
 地域密着型の情報発信を掲げ、東は兵庫県但馬地区、西は島根県東部まで日本海新聞を発行、鳥取県内で最大の発行部数を誇ります(ABC協会調べ)。
詳しくはこちらをご覧下さい。http://www.nnn.co.jp/
 
・編集制作 編集部、制作部
 「全社員が記者」のスローガンのもと、社員と販売店で組織化している取材網と質・量ともに豊富な情報収集力を生かした紙面を展開。公式ニュースアプリやホームページのほか、GOOGLEやYAHOO、LINEニュースにも記事を発信しています。また、日本海ケーブルネットワークと連携して、動画配信にも力を入れています。
・地域プロデュース局 PR推進課、企画ソリューション課
 新聞に掲載される広告の企画営業、制作を手がけています。地域自慢の商品や優れた技術等を発信することが大きな役割であり、企業や団体などのスポンサーに対して、効果的な広告提案などをして地域振興を応援しています。
 ・地域プロデュース局 ビジネス支援課、旅行部
 地域のスポーツ、文化等のイベントを企画運営しています。国内外から選手が集まる鳥取マラソン大会、日本海駅伝大会などのスポーツイベント、美術展の誘致、著名人のコンサートや講演会などを企画段階から手がけています。
 ・読者販売局 販売課、読者センター
 エリア内に構築した販売網を生かして新聞を配達する店舗をサポート。地域イベントの主催や高齢者の見守り活動のほか、読者を対象にした新聞講座を開催するなど、地域に密着した活動に取り組んでいます。
 

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報道、営業、販売、事業など幅広い業務で地域密着して活躍する社員。地域に役立つ情報の提供や業務を心掛けています

本社郵便番号 680-8688
本社所在地 鳥取県鳥取市富安2丁目137番地
本社電話番号 0857-21-2888
創刊 1883(明治16)年6月28日
設立 1975(昭和50)年12月22日
資本金 2億4,000万円
従業員 227名(2022年12月現在)
売上高 44億487万円(2022年7月)
本社 鳥取、倉吉、米子、大阪
支社 但馬・境港・松江・東京
支局/通信部 広島・日野・豊岡
関連グループ 日本海ケーブルネットワーク(株)/日本海ディヴェロプメント(株)/グッドヒル(株)/エフワン(株)/(株)日本海リッチランド/(株)ハイテクノ/(株)ハウス日本海/(株)週刊大阪日日新聞社/
平均年齢 46.8歳
沿革
  • 1883年6月
    • 第1号を発行(名称 山陰隔日新報)
  • 1939年10月
    • 鳥取新報、因伯時報、山陰日日新聞の三紙が合併し、山陰同盟「日本海新聞」が誕生。号数を引き継ぎ、社屋を鳥取市西町に置く
  • 1975年6月
    • 経営難で休刊
  • 1975年12月
    • (株)新日本海新聞社を設立
  • 1976年5月
    • 「日本海新聞」の題字と号数を引き継ぎ発行開始
  • 1983年4月
    • 西部本社設立、鳥取・米子同時印刷を開始
  • 1985年10月
    • カラー印刷を開始。わかとり国体をカラーで印刷。
  • 1988年11月
    • 鳥取本社を鳥取市富安2丁目に移転、高速オフセット輪転機設置。
  • 1991年6月
    • 西部本社を米子市両三柳に移転、同時に新鋭輪転機を設置、24頁体制を確立
  • 1993年7月
    • 中部本社設立。これにより県内3本社体制を確立。
  • 1998年12月
    • 鳥取本社の輪転機を入替。最新鋭の輪転機を設置。28頁体制を確立
  • 1999年8月
    • 当社独自の最新鋭の新聞制作システム「gネットシステム」導入
  • 2000年10月
    • 「大阪日日新聞」発刊
  • 2001年9月
    • フリーペーパー「うさぎの耳」創刊
  • 2005年8月
    • 韓国・江原日報社と交流提携調印
  • 2005年11月
    • 無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」創刊
  • 2008年
    • 地域貢献活動「安心・安全みまもり隊」を発足。鳥取県、全市町村と「中山間集落見守り活動」協定を締結。
  • 2009年12月
    • 製作センターを鳥取市五反田町に移転、輪転機を新設し、最大40頁、16頁カラー体制を確立
  • 2016年5月
    • 発刊40周年
  • 2017年4月
    • 輪転機を増設し、最大カラー24頁の印刷が可能に。より親しまれ、読みやすい新聞に。
  • 2018年6月
    • 創刊135周年
  • 2019年1月
    • 「日本海新聞アプリ」の供用を開始
  • 2021年5月
    • 発刊45周年

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.5時間
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
 入社式後の約2週間、新聞社の各部署の業務について座学と現場見学を中心に学びます。ほかにも新社会人としてのマナー研修や人権研修、貯蓄や資産運用などの予備知識を学ぶための金融セミナーなども並行して実施します。研修最終盤には、日本海新聞のPRを目的とした販売促進活動を県内各地で行います。
 各部署に配属後も「新人研修」として、定期的に「EXCEL・WORD研修」「WEB活用講座」「有識者を招いた勉強会」「救急救命講習」など多種多様な研修を通じて、職業能力の啓発に力をいれています。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
鳥取大学
<大学>
茨城大学、愛媛大学、エリザベト音楽大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、関西大学、関西外国語大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、公立鳥取環境大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、成城大学、専修大学、創価大学、中京大学、都留文科大学、天理大学、東海大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、南山大学、花園大学、佛教大学、明治大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
鳥取短期大学、OCA大阪デザイン&ITテクノロジー専門学校、島根県立大学短期大学部、兵庫大学短期大学部、創価女子短期大学

新聞社には幅広い仕事があります。
  
多くの人がイメージする「記者」職は社員全体の3割程度です。
 
【外勤部署】
・報道記者、広告企画営業、イベントの企画提案運営、新聞販売店管理支援
【内勤部署】
・新聞紙面レイアウト、広告等図案のデザイン、WEBニュースの配信、アプリ開発、ホームページの作成、コンピュータシステムの管理、新聞紙面レイアウト、広告等図案のデザイン、総務、経理
 
などの業務があり、さまざまな知識と技能を持った人々が活躍しています。

採用実績(人数) 過去3年間の新卒者採用

2021年(3名) 2022年(5名) 2023年(8名)

       2021年  2022年  2023年(予)
------------------------------------------------------------
大卒・院了   3名    4名    4名
短大卒      -     -     3名         
高校卒      ‐    1名    1名         
採用実績(学部・学科) 文学部、地域学部、経営学部、法学部、経済学部、外国語学部、教育学部、社会福祉学部、環境情報学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 2 5
    2021年 0 3 3
    2020年 2 6 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 5
    2021年 3
    2020年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 3

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