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最終更新日：2023/6/5
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★☆★☆★☆ 就活生の皆様へ ☆★☆★☆★弊社のページにお越しいただきありがとうございます。本選考につながるオンラインセミナーを現在ご予約受付中です。是非ご予約ください。皆様にお会いできること、心よりお待ちしております。 いちよし証券(株)採用チーム☆★☆★☆★☆★☆★☆☆★☆★☆★☆★☆★
大きな成長が期待できる中小型成長企業を発掘・調査し、直接金融で支援していくのも当社の大切な仕事。社会的にも重要な役割を担っています。
私たち、いちよし証券は「お客様に信頼され、選ばれる企業であり続ける」という経営理念のもと、お客様に投機ではなく、中長期の安定した資産形成をご提案し続けてきた企業です。そうした姿勢を象徴しているのが、「いちよし基準」という指針の下で銘柄を選定し、お客様にリスクの高すぎる商品や、仕組みの複雑すぎる商品をお勧めしないという営業方針を取っていること。私たちは投資の対象となるものなら、何でも取りそろえるデパート型の証券会社ではなく、自分たちの基準で選りすぐった銘柄だけを扱う「金融・証券界のブランド・ブティックハウス」になることを目指しています。当社のもう一つの特徴は、今後の大きな成長が期待される中小型成長企業や新興市場企業への高いリサーチ力を有していること。グループのリサーチ部門である、いちよし経済研究所には、高度な専門知識を持つ証券アナリスト約20名が在籍。この分野では質・量ともに、ひときわ目立った調査能力を有しています。いちよし経済研究所との連携により、資産を増やすチャンスの大きい中小型成長株への中長期投資と、安定した利回りの投資信託やラップサービスという二本の柱を中核に据え、個人富裕層のお客様に質の高い金融資産サービスを展開していく。こうした取り組みによって「今までの日本にない証券会社」を目指しています。今、日本の金融・証券業界は大きな変革の中にあります。この変化をチャンスとして活かすために必要なのは、新たな人材の採用です。当社では高いスキルを持った「資産アドバイザー」を育成するため、入社後1カ月の新人研修の後にも、先輩社員がインストラクター役を担当。資産アドバイザーとして必要なノウハウを指導しています。また3カ月に一度、「若手フォローアップ研修」を実施して金融・証券の知識を指導するほか、社内での成功事例を「外交秘伝」として公開。全社的なノウハウの共有化にも力を注いでいます。いちよし証券では厚生労働省が運営する「えるぼし認定」を受けるなど、女性が活躍できる職場環境づくりにも力を注いでおり、近年では課長や支店長へとキャリアアップを果たす社員も少なくありません。お客様の声に耳を傾け、お客様それぞれのご要望に応じた資産形成のアドバイスを続けて行くという仕事には、大きなやりがいと魅力を感じていただけると思います。（人事部長 直江 加容子）
当社は東証プライム上場の独立系証券会社です。「お客様に信頼され、選ばれる企業であり続ける」を経営理念とし、日々努力をしております。私たちは、個人富裕層の資産運用と中小型成長株や中堅企業などのニーズ対応に特化した質の高いサービスをご提案する“ブランド・ブティックハウス”を目指しています。1.「個人富裕層の金融資産運用サービスに特化」歴史的な低金利時代が続くなか、今後“貯蓄から資産形成へ”の流れが進んでいくと考えられますが、富裕層のお客様の多くは資産を増やすだけでなく、大切な資産を守っていきたいというニーズもございます。また、不動産などお金以外の資産についてもどのように運用したらよいかというお悩みも抱えられています。そんな資産についてのお悩みに質の高いサービスを提供できるよう当社は力を入れています。そこで私たちは「売れる商品でも、売らない信念。」というお客様に対して商品を提案するときの信念を掲げています。金融商品と一口に言っても数え切れないほどあります。その中でもいちよし証券は、たとえ人気がある商品でも、お客様の大切な資産を「守る、そして増やす」という目的にそぐわない商品は扱わない方針を20数年来貫いています。この信念をお客様にお伝えするためには、インターネット取引ではなくお客様との対面によるコミュニケーションが重要です。それが世代を超えた末永いお取引〈Long Term Good Relation〉へとつながると信じています。2.「中小型成長株」中小型成長株とは、誰もが知っている大企業の株式ではなく、今はまだそんなに大きくはなくても今後の成長が大いに期待できるベンチャーや中堅企業の株式のことをいいます。その分野では、16年連続で業界ナンバーワンの情報力を誇るいちよし経済研究所と運用力ナンバーワンのいちよしアセットマネジメントを傘下に持っており、証券業界で一番中小型成長株に強い証券会社として定評があります。その評価は、海外の投資家からも高い評価を得ています。このような取り組みを継続し、「今までの日本にない証券会社」を目指します。
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