最終更新日：2023/4/24

キヤノン(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

精密機器
コンピュータ・通信機器
医療用機器・医療関連
半導体・電子・電気機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,748億円（2020年12月31日現在）

売上高: 3兆1,602億円（2020年12月決算：連結）

従業員: 25,713名（2020年12月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」

採用担当者からの伝言板（2023/02/13更新）

2024年度卒の新卒採用を開始いたしました。

会社紹介記事

革新的なIMAGING技術で、AMAZINGな未来を創り出しています。キヤノンには皆さんのやりたいことを叶える環境があります。ぜひ、一緒にキヤノンの新時代を築きましょう！

: 革新的なIMAGING技術で、AMAZINGな未来を創り出しています。

: キヤノンには皆さんのやりたいことを叶える環境があります。ぜひ、一緒にキヤノンの新時代を築きましょう！

「自分たちの手で、世界一のカメラをつくりたい」そんな大きな夢をもった若者たちが小さな部屋でこつこつと始めたものづくりが、キヤノンのスタートでした。カメラメーカーとしてスタートして以来、キヤノンはイメージング技術をコアに、事務機、半導体製造装置などの分野へと事業を展開してきました。現在は、「イメージングシステム」「オフィス」「メディカル」「産業機器その他」の4つのビジネスユニットで、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために、技術イノベーションを追求しています。最近では、ネットワークカメラシステムの本格的な事業展開を開始しました。また、業務用4Kディスプレイを開発し、映像制作用レンズ・カメラで構成する「CINEMA EOS SYSTEM」と合わせた出力システムとして、映像制作現場を強力にサポート。さらなる事業領域の拡大に向けて、挑戦し続けています。

「自分たちの手で、世界一のカメラをつくりたい」
そんな大きな夢をもった若者たちが小さな部屋でこつこつと始めたものづくりが、キヤノンのスタートでした。
カメラメーカーとしてスタートして以来、キヤノンはイメージング技術をコアに、事務機、半導体製造装置などの分野へと事業を展開してきました。
現在は、「イメージングシステム」「オフィス」「メディカル」「産業機器その他」の4つのビジネスユニットで、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために、技術イノベーションを追求しています。

最近では、ネットワークカメラシステムの本格的な事業展開を開始しました。
また、業務用4Kディスプレイを開発し、映像制作用レンズ・カメラで構成する「CINEMA EOS SYSTEM」と合わせた出力システムとして、映像制作現場を強力にサポート。さらなる事業領域の拡大に向けて、挑戦し続けています。

会社データ

プロフィール	キヤノンは、映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野において、世の中の人々に新しい価値を提供していくことを目指しています。眼で見たままを極限まで再現する映像表現の追及にとどまらず、あらゆる技術や表現方法を駆使して、人間の能力を超えた「まだ見ぬ世界」を切り開くべく技術を開発し、事業を展開していきます。
事業内容	イメージングのグローバルリーディングカンパニーとして、精密機器・電気機器の研究・開発・生産・販売・サービスを行っています。その事業領域はみなさんに馴染みのあるカメラやプリンターのみならず、映画制作機器、医療機器など幅広い分野におよんでいます。

プロフィール

キヤノンは、映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野において、世の中の人々に新しい価値を提供していくことを目指しています。眼で見たままを極限まで再現する映像表現の追及にとどまらず、あらゆる技術や表現方法を駆使して、人間の能力を超えた「まだ見ぬ世界」を切り開くべく技術を開発し、事業を展開していきます。

事業内容

イメージングのグローバルリーディングカンパニーとして、精密機器・電気機器の研究・開発・生産・販売・サービスを行っています。
その事業領域はみなさんに馴染みのあるカメラやプリンターのみならず、映画制作機器、医療機器など幅広い分野におよんでいます。

本社郵便番号	146-8501
本社所在地	東京都大田区下丸子3丁目30番2号
本社電話番号	03-5482-2111
設立	1937年8月10日
代表者	代表取締役会長兼社長 CEO　御手洗　冨士夫
資本金	1,748億円（2020年12月31日現在）
従業員	25,713名（2020年12月31日現在）
売上高	3兆1,602億円（2020年12月決算：連結）
地域別売上高（連結）	海外　74％（米州　27％、欧州　25％、アジア・オセアニア　22％）国内　26％（2020年12月期決算：連結）
純利益（連結）	833億円（2020年12月期決算：連結）
事業所	本社／矢向事業所／川崎事業所／玉川事業所／小杉事業所／平塚事業所／綾瀬事業所／富士裾野リサーチパーク／宇都宮事業所／取手事業所／阿見事業所／Canon Global Management Institute／大分事業所／大分ものづくり人材育成センター
連結子会社	連結子会社数　343社（2020年12月31日現在）【国内】キヤノンマーケティングジャパン(株)、キヤノン電子(株)、キヤノンファインテックニスカ(株)、大分キヤノン(株)など【海外】キヤノンUSA、キヤノンヨーロッパ、キヤノン中国、キヤノンカナダ、キヤノンフランス、キヤノンオーストラリア、キヤノンシンガポールなど
職場環境整備	キヤノンは厚生労働省が主催する「仕事と生活の調和推進プロジェクト」に参加し、「時間内に効率的に働くワークスタイルの確立」と「仕事と育児の両立支援」の2点の重点実施事項に取り組み、積極的に推進してきました。特に、所定労働時間中の生産性を高め、時間外労働に頼らない働き方を確立することで、創出される終業後の時間を活用し、健康増進や家族の団らん、自己研鑚など、生活の充実を図り、それらを仕事への活力とする好循環を生み出すことが、キヤノンにおけるワーク・ライフ・バランスです。出産に伴うスタッフの育児休業取得率は、ほぼ100％になっています。
平均年齢	44.4歳（2020年12月31日現在）
初任給	博士了　基本給 30万4,000円修士了　基本給 25万1,200円大学卒　基本給 22万8,000円高専／専門学校卒　基本給 20万1,300円短大卒　基本給 18万3,000円高校卒　基本給 17万5,000円 ※2021年4月実績

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.5年
2019年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.7時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.9日
2021年度

社内制度

研修制度	制度ありキヤノンはそれぞれのキャリアに応じた多彩な教育プログラムを用意し、スキルアップをサポートしています。・技術系・事務系共通の研修として、ビジネススキル研修や語学研修といった多岐にわたる教育プログラムを実施しています。・技術系向けには、各専門分野を磨く「技術分野別研修」、欧米を中心とした大学の大学院修士課程に留学し、業務に連動した研究分野について学ぶ「技術者海外留学制度」などを実施しています。また、2018年には、ソフトウェア人材の育成に特化した研修施設である、”Canon Institute of Software Technology（CIST）”を設立し、先端技術人材の育成や、リカレント教育（学びなおし）を積極的に行い、競争力の強化、人材の有効活用を積極的に進めています。・事務系向けには、アジアの大学で語学研修をした後、現地法人で実務研修を行う「アジアトレーニー制度」、ヨーロッパやアメリカの主に販売会社に出向し、グローバルなビジネスを体験する「海外トレーニー制度」などを実施しています。＊グッドキャリア企業アワード2016の大賞（厚生労働大臣表彰）を受賞
自己啓発支援制度	制度あり週末やアフター5に受講可能な研修やe-learningを会社から提供しています。内容は、ビジネススキルや語学、PCスキルに関するものなど、多岐にわたる内容を提供しています。
メンター制度	制度あり「ブラザー・シスター制度」により、入社後約1年半まで、先輩社員がメンターとなり、職場適応支援や、キャリア形成支援を含めた相談役となります
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアコンサルティングの専任組織を置き、社員が常にキャリア相談をできる体制を整えています。