株式会社ミツバ

東証プライム/自動車部品/クルマ/バイク/グローバル/モーター

株式公開
正社員

業種	輸送機器自動車／医療機器／設備・設備工事関連／半導体・電子部品・その他
本社	群馬

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私たちはこんな事業をしています

※新型コロナウイルス感染症により、
実施時期・内容が延期もしくは中止になることがございます。
あらかじめご了承ください。

二輪・四輪自動車用電装品の開発・製造・販売を行う「独立系自動車部品メーカー」です。
■ワイパーシステム
■スターターモーター
■パワーウインドモーター
■パワーステアリングモーター
などのモーター製品を主軸として開発を行っています。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

グループ・グローバル

強みとするモーター技術に制御技術および機構技術を相互に結び合わせたトップランナー商品の開発を強化し、多様化するモビリティ市場において、お客様の安全・安心ニーズにお応えしたいと考えています。また、国内16社（ミツバ含む）、海外17か国32社に広がるグループの総合力を結集した商品・サービスにより、エコロジー社会や高齢化社会を重点ターゲットとした新市場の創造にも挑戦してまいります。あらゆる現場で活躍する多様な人材が、一人ひとりの成長とグローバルコミュニケーションによってチームワークを発揮し、その実現を支えます。

技術力・開発力

世界トップシェアクラス商品を持つ『独立系自動車部品メーカー』

MITSUBAはスターターモーターやワイパーシステム、パワースライドドアドライブシステム等、自動車やバイクの電装部品の開発・製造・販売までを一貫して行う「独立系自動車部品メーカー」です。独立系の強みを活かし、国内自動車メーカーはもちろん、数多くの海外主要自動車メーカーと取り引きがあります。バイクのエンジンを始動するスターターモーターは二輪電装部門世界シェアトップ、小型軽量設計により、高級車等で幅広く使用されるルーフモーターは四輪電装部門世界シェアトップと、多くの世界トップシェア商品を持つ企業です。MITSUBA独自のモーター技術と制御技術を用いる「機電一体」製品を強みとして、新たな市場創造に挑戦しています。

社風・風土

私たちの挑戦

世界トップレベルのモーター技術と制御技術を用いて、新たな市場に挑戦しています。従来からソーラーカーやエコランへの取り組みを行っており、特にソーラーカーでは、世界中のソーラーカーチームにモーターを供給しています。私たちの「未来への挑戦」としては、コストパフォーマンスに優れた軽EV車両を実現するため、SRモーターシステムを一輪毎に組み込んだ4輪独立制・駆動システムの開発を進めています。その他、地方都市の移動手段不足解決のため、シニアカーに操舵用モーターシステムやセンサーを組み込み、コースに沿った自動走行をするコンセプト実証実験にも取り組んでいます。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

■技術系総合職
設計・実験・生産技術・研究・電子技術・技術開発・品質管理　など
■事務系総合職
営業・購買・生産管理・経理・総務・人事・法務　など

会社データ

事業内容	二輪・四輪自動車用電装品（ワイパーシステム・スターターモーター・パワーウインドウモーター・パワーステアリングモーター・パワースライドドアドライブシステム・ほか）の開発・製造・販売を行っています。電装品とは、モーターなどが電気を通して機能する部品の総称のことです。普段乗っている車で何気なく使っている機能部品がミツバ製かもしれません。ミツバグループは 1）輸送用機器関連事業 2）情報サービス事業 3）クリエイティブ事業の3つの事業に分かれています。その中でミツバは輸送用機器関連事業に携わっています。
設立	1946年3月8日創立75周年以上の歴史ある企業です。
資本金	50億円
従業員数	連結：24,341名単独：3,300名連結は国内・海外拠点（ミツバグループ連結決算対象企業）を含みます。
代表者	代表取締役社長北田勝義
拠点	本社：群馬県桐生市研究開発センター：群馬県桐生市、神奈川県厚木市、宮城県仙台市営業所・オフィス：宇都宮、鈴鹿、厚木、浜松、名古屋、広島、福岡工場：赤城、新里、鬼石、利根、富岡、福島（国内6拠点）海外：17ヶ国32拠点
売上高	連結：2,864億82百万円（2022年3月期）単独：1,306億79百万円（2022年3月期）
平均年齢	平均年齢： 40.5歳
関連会社	国内：（株）両毛システムズ、（株）タツミ、東日本ダイカスト工業（株）、　（株）サンユー、（株）三興エンジニアリングなど15社海外：アメリカン・ミツバ・コーポレーション（アメリカ）　コルポラシオン・ミツバ・デ・メヒコS.A.de.C.V（メキシコ）など17か国32社
沿革	1946年03月：群馬県桐生市に株式会社三ツ葉電機製作所として創立。 1946年06月：自転車用発電ランプ販売開始。 1951年06月：自動車用警音器(ホーン)生産販売開始。自動車関連事業始まる。 1956年3月：ワイパーモーター生産販売開始 1960年6月：小型二輪用スクーターの生産販売開始 1970年01月：(株)両毛電子計算センター創立。（1982年07月株式会社両毛システムズに改称） 1976年07月：新里工場完成、操業開始。 1977年06月：東京店頭市場に株式公開。 1986年12月：アメリカ・イリノイ州にアメリカン・ミツバ・Corpを設立。 1988年02月：東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 1989年06月：新里に実験棟が完成。 1989年09月：東京証券取引所市場第一部に指定替えとなる。 1993年05月：ミツバ環境宣言・行動指針発表。 1996年07月：CI（Corporate Identiey）実施。 1996年10月：社名変更。株式会社ミツバとなる。 1997年09月：新ミツバ環境宣言、行動指針発表。 2001年10月：桐生地域に研究開発部門集結。ミツバ研究開発センター開設。 2002年04月：株式会社大嶋電機製作所から、自動車用ミラーとランプの営業権を譲り受ける。 2002年12月：自動車電機工業株式会社と業務・資本提携契約を締結。 2003年08月：環境報告書発行。 2004年08月：株式交換により自動車電機工業株式会社を完全子会社化。 2006年12月：MITSUBA WAY制定。 2007年04月：自動車電機工業株式会社と合併。 2014年：ミツバビジョン2024制定 2017年：ミツバ環境ビジョン2046発表 2021年：ミツバビジョン2030制定
主要取引先	Audi／いすゞ自動車／今仙電機製作所／NSK ステアリングシステムズ／カワサキモータースジャパン／城南製作所／スズキ／SUBARU／ダイハツ工業／ティラド／トヨタ自動車／日産自動車／ハイレックスコーポレーション／Hero MotoCorp／日立Astemo／BMW／VW Group／brose ／ Webasto／本田技研工業／マツダ／Marelli／三菱自動車工業／八千代工業／ヤマハ／Renault
様々なメーカーの車に関われます！	ミツバは親会社を持たない「独立系」自動車部品メーカーです。お客様からミツバの技術力や製品を高く評価いただき、全てのカーメーカー及び多くの海外主要カーメーカーとお取引がございます。皆さんの頑張りによって世界中の全カーメーカーと取引をすることも夢ではありません！
世界トップクラス製品多数！	ミツバには数多くの世界シェアトップクラスの製品があります。例えば、小型車から大型車まで様々な環境に対応できるよう、多彩なバリエーションを揃えており、世界中でミツバのモーターを搭載したバイクが走っています。
人を活かす企業	ミツバは経営理念の1つとして「人を活かし、人に生かされる企業となる」ことを掲げ、人材育成に取り組んでいます。階層別教育や機能別教育、自己啓発支援制度、語学研修など社員の個性や能力を伸ばし、活かせる職場作りを進めています。
サステナビリティ	企業理念にある「社会と環境に調和」のため、ESG会議体を立ち上げ、ミツバグループのサステナビリティを推進しています。取り組みのひとつとして、「豊かで安心できる環境」を実現するため、 2017年5月に「ミツバ環境ビジョン2046」を制定しました。ビジョンでは、CO2排出量と資源使用量の削減を通じた「企業価値の向上」と、環境汚染リスクのゼロを目指す「自然環境の保全」する姿を描いています。また、多様な人材が働きやすいと感じる職場環境の構築などにも積極的に取り組むとともに、「喜びと安心を提供する企業」として、コーポレートガバナンスのもと、管理体制を整備し取り組んでいます。
働きやすい環境作りを推進	子どもを育てる社員をサポートするため、ミツバでは群馬県内企業では珍しい、事業所内保育施設を2007年4月に設立しました。一般的な保育園の保育料よりも安く、会社カレンダーに合わせて運営しており、安心して働くことができます。（※利用条件あり）また、会社規定に基づき5年毎に会社から休暇と報奨金が与えられる「サバティカル・リーブ制度（永年勤続表彰制度）」があり、多くの社員がこの制度を利用して海外旅行へ行ったり、家族とのんびり過ごしたりしてリフレッシュしています。
新規事業展開	サステナブルな企業であるために「未来からの発想」という視点で、迅速に変化するモビリティ社会やお客様のニーズに対応する、コアテクノロジーを活かした製品や技術の開発に取り組んでいます。この取り組みを通して、環境負荷物質の低減、燃費向上、省エネ、小型軽量、高効率に配慮した進化製品及び新製品の開発を積極的に行い、安心安全な社会の実現と圧倒的な競争力のある商品の開発を目指します。