温泉に行って得をする
意識することは少ないかもしれないが、年金からは社会保険料や税金が"天引き"されている。元会社員で月22万円の年金を受け取っている人は、年約15万円が所得税と住民税として徴収されているのだ。
こうした税金を取り戻す方法として、よく紹介されるのが「医療費控除」だろう。
「家族が払った医療費のうち、一定の基準額を超えた分に応じて、税金が戻ってきます。控除がある関係で、年金世帯の場合は『総所得金額等の5%』が基準になることが多くなります」(税理士・土屋裕昭氏)
たとえば月22万円の年金を受け取っている65歳以上の人なら、年間の基準額は7万700円となる。
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しかしそこまで医療費を払っておらず、関係ないと考える人もいるだろう。そんな人こそ、様々な出費を「医療費」に足し合わせていく「裏技」を試してほしい。
腰痛や高血圧、高血糖の治療で湯治をしたいという時は、実は温泉に赴く前に、病院に行ったほうがいい。1.温泉療養指示書をもらうことで、厚労省の認定を受けた全国17の温浴施設に行くと、料金と交通費が医療費控除に加算できる。関東なら「江の島アイランドスパ」「綱島源泉 湯けむりの庄」、関西では「神戸みなと温泉 蓮」「ピーアップシングウ」などが、認定を受けている(その他は温泉利用型健康増進施設連絡会のHPを参照)。