最終更新日:2023/4/11

(株)新日本科学【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 薬品
  • 受託開発

基本情報

本社
東京都
資本金
96億円
売上高
2022年3期の売上金額(連結):177億円
従業員
1008名(単体、2022年3月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【非臨床試験国内No.1】サイエンスとサービスで世界に「健康と幸せ」を届けています。

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第3四半期決算も発表&プライム市場決定! (2023/02/13更新)

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先日、2022年3月期、第3四半期の決算を発表しました。
売上、利益ともに好調に推移しています。
現在東証一部上場していますが、プライム市場も決定しています。
これからも安定的に事業を行っていきます!

なお、会社説明会、選考もコロナウイルス感染拡大を加味して、
現時点ではオンラインで開催予定です。安心してご予約ください。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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SNBLは、医薬品開発試験のプロセスを一貫して受託可能な新日本科学グループの母体であり、非臨床試験受託における国内トップクラスの企業。

「60年、そして100年。」

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全社員にメールで毎週、動画で毎月、直接メッセージを発信する永田良一代表取締役社長。仕事の基本は「感謝すること」と語る。

新日本科学は、1957年、日本初の医薬品開発受託研究機関として創業しました。日本各地、そして世界へと舞台を広げ、医薬品開発のあらゆるフェーズにおける支援を行っています。
近年では世界規模での受託事業に加え、基礎研究から臨床研究へと橋渡しをする、トランスレーショナル リサーチ事業(創薬事業)にも力を注いでいます。

私たちのこうした歩みの根本には、「創薬と医療技術の向上を支援し、人類を苦痛から解放する」という使命、そして「環境、生命、人材を大切にする会社であり続ける」という理念、「わたしも幸せ、あなたも幸せ、みんな幸せ」(商標登録)というスローガンがあります。変化を恐れず果敢に挑戦し続ける一方、卓越した技術を磨き、深い信頼を構築し、変わらない理念を受け継いできました。

私たちの使命と理念に共感できる人。自分自身の成長のための努力を惜しまない人。そして、仕事の先にある一人ひとりの幸せに貢献したいと願っている人。そんな人材と共に未来へ向けた歩みを進めて行けることを願っています。

会社データ

プロフィール

■(株) 新日本科学
1957年、日本初の医薬品開発受託研究機関として鹿児島に誕生しました。1960年に非臨床試験(前臨床試験)受託を開始して以来、60年以上にわたって経験とノウハウを蓄積し、非臨床試験受託数ナンバーワン企業に成長、国内において確固たる事業基盤を築いています。近年では、研究者やバイオベンチャーを支援し、協働関係を構築する新事業領域「トランスレーショナル・リサーチ事業」にも積極的に取り組んでいます。また、日本国内に留まらず、欧米や中国、カンボジアに現地法人を設立。いち早くグローバルバリューチェーンを構築し、総合力を世界に向けて発信しています。株式会社イナリサーチを完全子会社化となりました。株式会社イナリサーチ(長野県)で働きたい方も、こちらから応募頂けます。

事業内容
  • 受託開発
■(株)新日本科学
 ・医薬品開発受託事業
  非臨床試験:安全性試験、薬効薬理試験、薬物動態試験、分析試験
 ・トランスレーショナル リサーチ事業 
  創薬支援:シーズ技術・新規物質開発支援、経鼻投与技術研究開発
 ・メディポリス事業
  ホスピタリティ(ホテル)事業、発電事業、水産(ウナギ完全養殖)事業
本社郵便番号 104-0044
本社所在地 東京都中央区明石町8-1 聖路加タワー28階
(株)新日本科学
本社電話番号 03-6278-7121
創業 1957年4月
設立 1973年5月
資本金 96億円
従業員 1008名(単体、2022年3月現在)
売上高 2022年3期の売上金額(連結):177億円
事業所 鹿児島県鹿児島市、和歌山県海南市、大阪府大阪市、東京都中央区
売上高推移 2010年3月期 128億9,874万円【単体】 190億5,031万円【連結】
2011年3月期 126億2,077万円【単体】 173億7,194万円【連結】
2012年3月期 108億9,891万円【単体】 152億7,396万円【連結】
2013年3月期 114億2,894万円【単体】 171億5,405万円【連結】
2014年3月期 125億6,300万円【単体】 169億2,639万円【連結】
2015年3月期 132億7,472万円【単体】 178億3,503万円【連結】
2016年3月期 95億7,541万円【単体】 147億5,007万円【連結】
2017年3月期 99億1,954万円【単体】 172億4,450万円【連結】
2018年3月期 107億0,806万円【単体】 166億0,055万円【連結】
2019年3月期 110億3,200万円【単体】 156億5,800万円【連結】
2020年3月期 131億6,743万円【単体】 145億6,108万円【連結】
2021年3月期 135億円【連結】
2022年3月期 177億円【連結】
関連会社 (株)新日本科学PPD
AMAFURU&Co.(株)
(株)CLINICAL STUDY SUPPORT
AXIS(株)
SNBLアセットマネジメント(株)
Bhutan Fortune(株)
(株)メディポリスエナジー
ふれあい・ささえあい(株)
SNBL U.S.A., Ltd.
University Medicines International, LLC.
Ruika Therapeutics, Inc.
新日本科学(亜州)有限公司
肇慶創薬生物科技有限公司
SHIN NIPPON BIOMEDICAL LABORATORIES (CAMBODIA) LIMITED
ANGKOR PRIMATES CENTER INC.
TIAN HU (CAMBODIA) ANIMAL BREEDING RESEARCH CENTER Ltd.
(株)新日本科学グループ
(株)メディポリス
(株)GEMSEKI
トランクソリューション(株)
FREESIA HD,Inc.
(株)SNLD
(有)白尾建設
(有)谷山無線サービス
Green Hydrogen(株)
(株)医光ヘルステクノロジーズ
メディポリスNHP(株)
(株)イナリサーチ
沿革
  • 1957年-1975年
    • ・鹿児島市に南日本ドッグセンター(動物病院併設)を創業
      ・日本で最初の受託研究機関として安全性試験(前臨床試験)の受託開始
      ・商号を「(株)新日本科学」に変更
  • 1983年-1991年
    • ・GLP対応の安全性試験開始
      ・米国支社をメリーランド州に設立
      ・米国支社をSNBL U.S.A.,Ltd.(現連結子会社)として分社
  • 1998年-1999年
    • ・和歌山海南市に薬物代謝分析センターを新設、分析及び薬物動態試験を受託開始
      ・臨床開発事業本部を東京と大阪に新設、SNBL U.S.A.,Ltdをワシントン州に移転し、安全性研究所を新設
  • 2003年-2004年
    • ・東京証券取引所マザーズ市場上場
      ・米国メリーランド州立大学ボルチモア校内にSNBL CPC, IncのPhase1施設開設
  • 2005年
    • ・米国メリーランド州立大学ボルチモア校内にSNBL CPC, IncのPhase1施設開設
      ・Translational Research (株)の経鼻投与技術のライセンス導出並びに(株)バイオアクティスの経鼻デバイスの販売につき、Tokai Pharmaceuticals, Inc.(本社:米国マサチューセッツ州)と基本契約締結
  • 2008年-2016年
    • ・東京証券取引所市場プライムへ市場変更
      ・安全性研究所がAAALAC International完全認証取得
      ・臨床事業を分割会社とし、(株)新日本科学PPDを分割承継会社とする会社分割を行い、国内のグローバル臨床試験の実施体制を構築
  • 2018年
    • ・平成30年度 女性が輝く先進企業表彰
      「内閣総理大臣表彰」受賞
      ・平成30年度 厚生労働大臣優良賞
      「均等・両立推進企業部門」受賞
  • 2022年
    • ・株式会社イナリサーチを完全子会社化
      ・東京証券取引所 新市場区分のプライム市場へ移行
      ・なでしこ銘柄取得(全上場企業約3,700社中50社、鹿児島県初)
      ・健康経営優良法人ホワイト500に選定(2017年から6年連続)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.1年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.9時間
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 15名 14名 29名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 14名 27名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.7%
      (83名中13名)
    • 2021年度

    全従業員に占める女性の割合42.3% (417名) (従業員全体(男女計)986名)

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、各業種に関わる座学研修、各業種に関わる現場研修(OJT)
チームワークを醸成する研修(XUP研修)、新人管理職研修、
中堅社員を対象としたマネジメント研修(イノベーション、事業部目標設定)
社長から直接指導を受けることができる経営塾(永田塾)
自己啓発支援制度 制度あり
読書活動研修、問題解決研修、四行日記研修、目標設定研修、評価者研修
メンター制度 制度あり
1on1ミーティング
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内奨学金制度(PhD、MBA取得)
社内業務に関係する資格取得時の補助金制度
社内検定制度 制度あり
社内の「匠」認定制度
法規に関する(GLP)社内認定試験(管理部門を除いて全員必須)
社内スキル認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、麻布大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪医科大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢医科大学、北里大学、九州大学、九州保健福祉大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、熊本保健科学大学、倉敷芸術科学大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、埼玉大学、島根大学、昭和薬科大学、摂南大学、崇城大学、高崎健康福祉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良大学、奈良女子大学、日本大学、日本医科大学、兵庫医療大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治大学、明治薬科大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪医科大学、大阪教育大学、大阪薬科大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢医科大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、九州保健福祉大学、京都大学、京都華頂大学、京都造形芸術大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、県立広島大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、神戸薬科大学、埼玉大学、埼玉医科大学、昭和薬科大学、自治医科大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、崇城大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、長崎大学、長崎県立大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、日本大学、日本医科大学、日本獣医生命科学大学、兵庫医療大学、広島大学、福岡大学、藤田保健衛生大学、北陸大学、星薬科大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治薬科大学、名城大学、山口大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪バイオメディカル専門学校、大川学園医療福祉専門学校、大阪医療技術学園専門学校

採用実績(人数) 過去5年間の新卒採用者数

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
------------------------------------------------------------ 
17名   29名   50名   53名   41名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 11 29 40
    2021年 18 35 53
    2020年 26 24 50
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 40
    2021年 53
    2020年 50

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