2024年新卒採用募集要項
| 応募方法 |
下記要項をご確認の上、「マイページエントリー」ボタンからエントリーを行ってください。 エントリーされた方には会社セミナーのご案内、選考に関する情報を随時送信いたします。 |
| 募集職種 |
【技術系総合職】 ●コンサルタント 土木系（水圏環境、交通政策、道路インフラマネジメント、交通運輸、鉄道、地盤、ICT・情報、衛星情報サービス、海外建築） 防衛基盤、地質・防災・砂防、農業土木・農業、環境、防災マネジメント 電気・機械・情報系（情報・通信、電気・電子、機械、発電、再エネEPC） ●電力・エネルギー設備工事（電気・土木） ●電力機器装置製造（メーカー部門） ●エネルギー事業開発・運営（水力事業開発・運営、アグリゲーション事業） ●IT系 デジタルイノベーション 【事務系総合職】 ●営業、総務、法務、人事、経理、財務、企画、広報、IR ほか |
| 募集学科 |
【技術系総合職】 募集分野に関連する学部・学科 【事務系総合職】 全学部・全学科 |
| 採用人数 |
【技術系総合職】 148名程度 【事務系総合職】 14名程度 |
| 採用実績 |
【技術系総合職】 2023年 119名※、2022年 139名、2021年 155名、2020年148名、2019年 136名 ※うち日本工営都市空間株式会社5名含む 【事務系総合職】 2023年 13名、2022年 10名、2021年 7名、2020年 7名、 2019年 8名 |
| 選考方法 | 書類選考、適性検査、専門試験、面接 |
| 初任給 ※諸手当を含まない |
【技術系総合職（電力機器装置製造を除く）・事務系総合職】 高専卒／228,700円 学部卒／240,500円 修士了／252,300円（2023年予定） 【電力機器装置製造】 高専卒／217,800円、学部卒／229,000円 修士了／240,200円（2023年予定） ※初任給について 基本給＋住宅手当（10,000～24,000円 ※地域、扶養の有無により異なる）が支払われますが、入寮される場合は住宅手当の支給はありません。 |
| 昇給賞与 |
昇給／年1回（7月 ※2022年実績） ※評価等による 賞与／年2回（6月、12月 ※2022年実績） ※業績等による |
| 諸手当 | 通勤手当、住宅手当、家族手当、時間外手当ほか |
| 勤務時間 |
フレックスタイム制（標準労働時間7.5時間／コアタイム10:00～15:00） ※新型コロナウィルス感染症拡大に伴い、テレワーク推進中 |
| 休日休暇 |
完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、慶弔等特別休暇、メーデー、 年次有給休暇（初年度12日、最高20日）、リフレッシュ休暇ほか |
| 保険 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 |
| 勤務地 |
本社（千代田区）、新麹町オフィス 事 業 所 福島事業所（福島県須賀川市） 、横浜技術センター 研 究 所 中央研究所（茨城県つくば市） 支 店 札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国（香川県高松市）、福岡、沖縄 その他国内事務所 海外事務所 インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、ミャンマー、インド、スリランカ、ヨルダン、ケニア、ペルー、他 |
採用に関する
お問い合わせ先
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インターンシップ
2022年度のインターンシップは終了いたしました。
セミナー
当社事業の幅広さや魅力をお伝えするべく、
最前線で活躍する各分野の社員が、
ありのままの当社の姿を熱く語ります！
会社説明会のご参加は、当社サイトよりエントリーください。
開催が決まり次第、当社サイトよりご案内いたしますのでエントリーしてお待ちください。
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教育研修／福利厚生
教育研修制度
日本工営における人財育成の基本方針は、「キャリアビジョン」として定められています。キャリアビジョンでは、「プロフェッショナルに必要な能力」として、社員に身につけて欲しい4つの能力（人間力、専門技術力、業務遂行力、マネジメント力）を示しています。なかでも「専門技術力」と「業務遂行力」については、これらの能力の獲得に役立つよう、会社としても様々な教育研修のメニューを用意しています。具体的には、専門技術力の獲得に役立つ「技術キャリア育成メニュー」と、業務遂行力の獲得に役立つ「職業キャリア育成メニュー」の中から、年齢や役職に応じて選択・受講します。
～ 技術キャリア育成メニューの例として ～
「技術」を商品とする日本工営の技術系社員には、社会や顧客から信頼を得るために、技術士資格の取得を奨励しています。会社としても社員の技術士資格取得を支援する制度として、有資格者によるマンツーマン指導を主体とした「技術士セミナー」を実施しています。
～ 技術キャリア育成メニューの例として ～
事務系の社員であってもプロフェッショナルとしての専門知識を身につける必要があります。特に、会計（簿記）の知識は配属先にかかわらず必須のスキルと考えており、内定者研修（通信教育）の段階から資格取得に向けたプログラムが組まれています。
福利厚生制度
寮・社宅
神奈川県横浜市に独身寮と社宅を保有しており、社員の住居確保の支援を行っています。また、首都圏以外の地域へ配属、転勤となった場合には、会社が借りた施設を寮または社宅として提供しています。
福利厚生パッケージサービス
スポーツ施設やレジャー施設、宿泊施設、飲食店、各種スクール等、国内外の幅広い施設やサービスを、会員優待価格でご利用できる制度を導入しています。
【サービス例】
全国約5,200の宿泊施設の会員優待サービス／全国約20,000店の飲食店等での会員優待サービス／全国約20,000店の飲食店等での会員優待サービス／育児補助クーポン制度/介護補助金サービス
クラブ活動
野球、サッカー、テニス、水泳、囲碁、華道、茶道などの各種クラブがあり、部員による自主的な活動が行われています。
財産形成
会社から奨励金が支給される「財形貯蓄制度」や、自社株式を保有するための「持株会制度」があります。
働き方支援
テレワークの推進
柔軟な働き方を可能とすることで、社員の仕事と家庭の両立を支援・確保し、ライフステージに合わせて働き続けることのできる職場をつくることを目的として、在宅勤務制度を導入し、サテライトオフィスを設置しています。サテライトオフィスについては、横浜、つくば等、東京近郊に複数設置しており、今後も新設を予定しています。
NKアカデミー
若手社員の育成を目的に、技術や対話能力の向上を図るための研修プログラムを用意しています。豊富な専門知識と経験を持つ社員が講師を務め、今後は海外現地法人やグループ会社にも対象を拡大する予定です。
子育て支援
フレックスタイム制度
フレックスタイム制度では、社員全員が必ず勤務しなければならないコアタイム（10:00～15:00）に在社していれば出社・退社時刻に幅を持たせることができ、社員の働き方に融通を効かせることができます。子供を保育園に預けてから出社したり、早めに退社して子供を保育園に迎えに行く時などに、この制度が活用されています。
育児特別休暇制度
1歳6カ月に満たない子を養育する社員は、最大10日の育児特別休暇(有給)を取得することができます。これは当社独自の制度で、育児休業の前後に取得することも可能です。
子の看護休暇取得制度
小学校卒業までの子供がいる社員は、その子の健康診断や風邪の通院など看護が必要な場合、有給休暇とは別に休暇を取得することができます。 法律ではこのような休暇を取得した場合、賃金を払わなくてもよいのですが、当社では最大5日間まで賃金が支払われます。
妻の出産時特別休暇
男性社員の妻が出産する時や出産後に、有給休暇とは別に通算3日間の休暇を取得することができます。妻が里帰り出産するときに一緒に帰省したり、出産に立ち会ったり、出産後に役所に届け出を行う時などに利用している社員が多いです。
再雇用制度
出産や育児をしながらもキャリアを中断することなく働き続ける社員も多いですが、中には出産や育児を機に退職する社員もいます。このような社員が、子育てがひと段落した時にキャリアを再開するのを支援するために、会社に事前登録し、退職後6年以内の社員を再雇用する制度を設けています。
くるみんマークの取得
このほかにも、法律で定められている短時間勤務制度や所定外労働の免除、時間外勤務の制限、深夜労働の制限などを含め、仕事と育児の両立を支援するための制度が充実しています。高い水準で取り組んでいる企業として、厚生労働大臣認定の「くるみん」および「プラチナくるみん」認定を取得しています。
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