最終更新日：2023/4/27

ジャパンギャランティサービス(株)

正社員
既卒可

業種

リース・レンタル
専門コンサルティング
商社（文具・OA関連・日用品）
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 11,600万円（グループ合計）

売上高: 119.7億円（2022年4月期）

従業員: 250名（2021年4月）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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独自性のあるレンタル事業でトップシェア！

　【新型コロナウィルスへの対応】採用担当者からの伝言板（2023/04/27更新）

こんにちは！ジャパンギャランティサービスの採用担当です。
当社のページをご覧いただき誠にありがとうございます♪

※重要
新型コロナウイルスの感染予防・対策として、当社では当面の間、
WEBでの会社説明会を実施させていただく運びとなりました。

当社の新型コロナウィルス感染予防・対策
・テレワーク（在宅勤務）の推奨
・WEBシステムの運用（ミーティング、説明会、面接など）
・時差出勤
・検温・アルコール消毒・飛沫防止パネルの設置
※説明会の中でもお話させて頂きます。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◎＜全国各地＞法人営業職積極採用中◎

　随時説明会を開催しております。
総合職　営業（東京・大阪・名古屋・福岡・札幌・静岡・鹿児島）
　　　　技術（東京・仙台・福岡）
一般職　事務（東京、大阪、名古屋、仙台）
※東京勤務の事務職の募集は、2023年4月末で終了しました。

ジャパンギャランティサービスは、ビル建設などの工事現場事務所での作業に欠かせないカラーコピー機、プリンタ、パソコン、タブレット等のIT機器を『レンタル』でご提供している会社です。
ただ“モノを貸す”のではなく、お客様の問題・課題解決、業務効率向上のためのコンサルティング営業に一番力を入れています。

建設業界向けのIT機器レンタルと聞いてピンと来る人は少ないと思います。独自性のある仕事内容を知っていただく機会として、ぜひ会社説明会に足を運んでみてください♪

皆様のエントリーをお待ちしています！

【問い合わせ先：jinji@jgskk.co.jp　採用担当】

わからないことも嫌な顔ひとつせず教えてくれるなど優しい社員が多く、新入社員にとっては溶け込みやすい職場環境。社内には、明るく穏やかな空気が流れているという。営業部では、係長をトップとする四人一組のチームを構成。新入社員はOJTトレーナーのほか、チームの先輩の仕事を手伝うところからスタートし、営業力向上を目指す。

: わからないことも嫌な顔ひとつせず教えてくれるなど優しい社員が多く、新入社員にとっては溶け込みやすい職場環境。社内には、明るく穏やかな空気が流れているという。

: 営業部では、係長をトップとする四人一組のチームを構成。新入社員はOJTトレーナーのほか、チームの先輩の仕事を手伝うところからスタートし、営業力向上を目指す。

建設業界の業務効率化を強力に支えるIT機器レンタルのソリューションプロバイダへ

ジャパンギャランティサービスは、1984年の設立から約40年にわたり、建設業界向けにIT機器のレンタルサービスを展開しています。商材としては複合機をはじめ、大判サイズの設計図を印刷するためのプロッター、現場にオフィス機能を持たせるためのPCやタブレット、最近では大型ディスプレイデバイス、クラウドカメラをはじめとするスマートデバイスなど、時代のニーズに則した先進的なIT機器をレンタルで提供。単にモノを貸し出すだけでなく、お客さまのお悩み事やお困り事をくみ取り、課題解決を一気通貫でサポートするソリューション提案に力を入れています。「ジャパンギャランティサービスにお願いすれば何とかなる」──。当社ならではの細やかで手厚いサポートは、スーパーゼネコンからサブコントラクターまで大小さまざまなお客さまからご好評をいただいており、建設業界向けのIT機器レンタル市場では40％と断トツのシェアを獲得しています。専任の営業担当がぴったりと寄り添い、お客さまの「こんなことがしたい」「あったらいいな」といった抽象的なご要望にも的確に応える当社のサービス。これを一度体験すると“やみつき”になってしまう会社も多く、リピート率は8～9割に上ります。今後は、建設DXや働き方改革に力を入れるお客さまにしっかりと寄り添いながら、レンタル＆サービスというビジネスモデルにより一層の磨きをかけていく方針です。建設業界へのIT機器の導入はまだまだ途上で、業務効率化の余地が豊富に残されています。日進月歩のIT機器を余すところなく結集し、お客さまのためになるものであれば積極的に導入する。現状に満足することなく、さらなる進化を目指します。そのためにも既存の概念に捉われないフレッシュな力が必要です。当社には、ビジネスマナーや商材についての知識を学ぶ「新入社員研修」に加えて、穏やかで優しい先輩がトレーナーとなり、営業力向上に向けてマンツーマンのOJTでじっくりとサポートする環境が整っています。コミュニケーションをとるのが好きで、人とのつながりをどんどん増やしていける方。お客さまのためを思って物事を考え、行動できる方。そして、入社後の成長をイメージし、多方面で自己実現に向けて邁進できる方からのご応募をお待ちしております。

ジャパンギャランティサービスは、1984年の設立から約40年にわたり、建設業界向けにIT機器のレンタルサービスを展開しています。商材としては複合機をはじめ、大判サイズの設計図を印刷するためのプロッター、現場にオフィス機能を持たせるためのPCやタブレット、最近では大型ディスプレイデバイス、クラウドカメラをはじめとするスマートデバイスなど、時代のニーズに則した先進的なIT機器をレンタルで提供。単にモノを貸し出すだけでなく、お客さまのお悩み事やお困り事をくみ取り、課題解決を一気通貫でサポートするソリューション提案に力を入れています。

「ジャパンギャランティサービスにお願いすれば何とかなる」──。当社ならではの細やかで手厚いサポートは、スーパーゼネコンからサブコントラクターまで大小さまざまなお客さまからご好評をいただいており、建設業界向けのIT機器レンタル市場では40％と断トツのシェアを獲得しています。専任の営業担当がぴったりと寄り添い、お客さまの「こんなことがしたい」「あったらいいな」といった抽象的なご要望にも的確に応える当社のサービス。これを一度体験すると“やみつき”になってしまう会社も多く、リピート率は8～9割に上ります。

今後は、建設DXや働き方改革に力を入れるお客さまにしっかりと寄り添いながら、レンタル＆サービスというビジネスモデルにより一層の磨きをかけていく方針です。建設業界へのIT機器の導入はまだまだ途上で、業務効率化の余地が豊富に残されています。日進月歩のIT機器を余すところなく結集し、お客さまのためになるものであれば積極的に導入する。現状に満足することなく、さらなる進化を目指します。そのためにも既存の概念に捉われないフレッシュな力が必要です。

当社には、ビジネスマナーや商材についての知識を学ぶ「新入社員研修」に加えて、穏やかで優しい先輩がトレーナーとなり、営業力向上に向けてマンツーマンのOJTでじっくりとサポートする環境が整っています。コミュニケーションをとるのが好きで、人とのつながりをどんどん増やしていける方。お客さまのためを思って物事を考え、行動できる方。そして、入社後の成長をイメージし、多方面で自己実現に向けて邁進できる方からのご応募をお待ちしております。

会社データ

プロフィール	ジャパンギャランティサービスは、ビル建設などの工事現場事務所での業務に欠かせないカラーコピー機、プリンタ、パソコン、タブレット等のIT機器を『レンタル』でご提供している会社です。ただ“モノを貸す”のではなく、お客様の問題・課題解決、業務効率向上のためのコンサルティング営業に一番力を入れています。建設業界向けのIT機器レンタルと聞いてピンと来る人は少ないと思います。独自性のある仕事で『衣・食・住』の『住』を支える建設業界に関わる仕事は、本当にやりがいのある仕事です。現在では、建設業界向けのIT機器レンタルにおいてはシェア40%を獲得し、ますますお客様に頼られる仕事を行っております。皆さんも当社の一員となり、建設業界を支えていきませんか!?
事業内容	IT機器レンタル業ジャパンギャランティサービスは、大手建設会社、及び大手設備会社のDX化を促進しています。建築現場事務所に対して、IT機器（オフィス機器）を中心とした独自のレンタルシステムをご提案し、その運営やサポートをご提供しています。お客様に対して営業活動とご提案をする営業部。そしてサポートやキッティング、各種設定・メンテナンスを業務とするサービスセンター、さらに請求書の発行や入出金を管理する総務部によって事業活動を行っています。

プロフィール

ジャパンギャランティサービスは、ビル建設などの工事現場事務所での業務に欠かせないカラーコピー機、プリンタ、パソコン、タブレット等のIT機器を『レンタル』でご提供している会社です。ただ“モノを貸す”のではなく、お客様の問題・課題解決、業務効率向上のためのコンサルティング営業に一番力を入れています。

建設業界向けのIT機器レンタルと聞いてピンと来る人は少ないと思います。独自性のある仕事で『衣・食・住』の『住』を支える建設業界に関わる仕事は、本当にやりがいのある仕事です。

現在では、建設業界向けのIT機器レンタルにおいてはシェア40%を獲得し、ますますお客様に頼られる仕事を行っております。皆さんも当社の一員となり、建設業界を支えていきませんか!?

事業内容

IT機器レンタル業
ジャパンギャランティサービスは、大手建設会社、及び大手設備会社のDX化を促進しています。建築現場事務所に対して、IT機器（オフィス機器）を中心とした独自のレンタルシステムをご提案し、その運営やサポートをご提供しています。
お客様に対して営業活動とご提案をする営業部。そしてサポートやキッティング、各種設定・メンテナンスを業務とするサービスセンター、さらに請求書の発行や入出金を管理する総務部によって事業活動を行っています。

本社郵便番号	101-0022
本社所在地	東京都千代田区神田練塀町3番地大東ビル8F
本社電話番号	03-6859-5081
創業	1982（昭和57）年3月1日
設立	1984（昭和59）年5月15日
資本金	11,600万円（グループ合計）
従業員	250名（2021年4月）
売上高	119.7億円（2022年4月期）
事業所	■本社　　　　　東京都千代田区神田練塀町3番地大東ビル8F ■東北支店　　　宮城県仙台市宮城野区銀杏町39-28 ■横浜支店　　　神奈川県横浜市中区不老町1-5-11 K-SPIREビル2F ■中部支店　　　愛知県名古屋市中区新栄1-4-21 ■関西支店　　　大阪府大阪市淀川区木川東4-9-6 ■中国支店　　　広島県広島市西区楠木町1-2-14 パドマハイツ・キド 1F ■九州支店　　　福岡県福岡市博多区博多駅前1-19-3 博多小松ビル3F ■札幌営業所　　北海道札幌市中央区南3条西10-1001-5 福山南3条ビル3F ■盛岡営業所　　岩手県盛岡市南大通3丁目4-5 佐々善ビルフリッカー北上1F ■静岡営業所　　静岡県静岡市駿河区馬淵4-12-10 ■鹿児島営業所　鹿児島県鹿児島市新町5-19 シーフォート第2ビル1階 ■サービスセンター　東京都足立区一ツ家1-1-15
売上高推移	売上高 119.7億円（2022年4月期） 108.9億円（2021年4月期） 107億円（2020年4月期） 94億円（2019年4月期） 82億円（2018年4月期） 75億円（2017年4月期） 68億円（2016年4月期） 65億円（2015年4月期） 60億円（2014年4月期） 55億円（2013年4月期） 51億円（2012年4月期）
主な取引先	青木あすなろ建設(株)、あおみ建設(株)、(株)淺沼組、(株)朝日工業社、(株)安藤・間、(株)イチケン、(株)NB建設、(株)大林組、大林道路(株)、(株)大本組、(株)奥村組、(株)ガイアート、鹿島建設(株)、鹿島道路(株)、(株)関電工、北野建設(株)、(株)九電工、(株)きんでん、(株)熊谷組、(株)鴻池組、五洋建設(株)、佐田建設(株)、三機工業(株)、三建設備工業(株)、(株)三晃空調、清水建設(株)、新日本建設(株)、新日本空調(株)、日鉄エンジニアリング(株)、新菱冷熱工業(株)、須賀工業(株)、住友電設(株)、西武建設(株)、(株)錢高組、(株)船場、第一設備工業(株)、(株)大気社、大成温調(株)、大成建設(株)、大成設備(株)、大成ユーレック(株)、ダイダン(株)、高砂熱学工業(株)、(株)竹中工務店、 (株)竹中道路、(株)竹中土木、(株)丹青社、鉄建建設(株)、東亜建設工業(株)、東急建設(株)、東芝プラントシステム(株)、東鉄工業(株)、東洋建設(株)、東洋熱工業(株)、戸田建設(株)、(株)ナカノフドー建設、(株)西原衛生工業所、西松建設(株)、日特建設(株)、(株)NIPPO、日本電設工業(株)、日本道路(株)、日本メックス(株)、(株)長谷工コーポレーション、(株)ピーエス三菱、(株)福田組、日比谷総合設備(株)、(株)日立プラントテクノロジー、富士古河E&C(株)、(株)不動テトラ、(株)本間組、前田建設工業(株)、松井建設(株)、(株)松村組、馬淵建設(株)、三井住建道路(株)、三井住友建設(株)、矢作建設工業(株)、(株)横河ブリッジ、ライト工業(株)、(株)HEXEL Works、若築建設(株) 他多数
平均年齢	34歳
主要取扱品目	カラー複合機・パソコン・タブレット端末・デジタルサイネージ・広幅複合機・プロッタ・プリンタ・ネットワークカメラ・ビジネスホン・コードレスホン・各種ソフトウェア・携帯電話・電話回線（光・ADSLなど）・セキュリティシステム・事務用什器・備品・オフィス用品（Biznet）・ユニットハウス・プレハブ
沿革	1984年5月 OA機器・通信機器などの販売会社として設立 1987年1月事業目的を、上記「販売」より「レンタル業」へ転換 1996年1月関西支店開設 1999年3月 (株)ジェイジーエス設立（配送部門が独立） 2001年4月中部支店・東北支店開設 2002年2月関西支店淀川区に社屋完成 2004年5月横浜支店開設 2006年11月サービスセンター開設 2007年2月九州支店開設 2008年1月中国支店開設 2009年4月関西支店淀川区に2号館社屋完成 2010年6月中部支店中区に社屋完成 2012年8月盛岡営業所開設 2013年6月鹿児島営業所開設 2014年5月関東支店開設 2014年9月札幌営業所開設 2015年2月静岡営業所開設 2016年2月本社・関東支店を千代田区へ移転 2018年3月サービスセンター足立区に社屋完成 2020年4月 (株)JGSラボ設立 2020年7月本社・関東支店統合

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり・入社後1カ月間新入社員研修実施　＜新入社員研修内容＞　社会人ビジネスマナー研修（外部講師）　IT・ネットワーク研修　営業ロールプレイング研修　取扱い商材研修　社内業務・システム研修・入社配属後（5月以降）　OJT研修　※育成担当がマンツーマンで教えてくれます。・階層別外部研修
メンター制度	制度ありあり（新入社員マンツーマン教育制度）

研修制度

制度あり
・入社後1カ月間新入社員研修実施
　＜新入社員研修内容＞
　社会人ビジネスマナー研修（外部講師）
　IT・ネットワーク研修
　営業ロールプレイング研修
　取扱い商材研修
　社内業務・システム研修

・入社配属後（5月以降）
　OJT研修
　※育成担当がマンツーマンで教えてくれます。

・階層別外部研修

メンター制度

制度あり
あり（新入社員マンツーマン教育制度）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大同大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大妻女子大学、尾道市立大学、鹿児島国際大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州産業大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、産業能率大学、芝浦工業大学、秀明大学、尚絅学院大学、城西大学、城西国際大学、水産大学校、駿河台大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、太成学院大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、田園調布学園大学、東海大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京富士大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、同朋大学、中村学園大学、名古屋外国語大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文化大学、阪南大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、富士大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学、明海大学、東海学園大学、愛知東邦大学、甲南女子大学、神戸女学院大学、大阪市立大学、東北公益文科大学、摂南大学、西九州大学、吉備国際大学＜短大・高専・専門学校＞関西外国語大学短期大学部、駒沢女子短期大学、千葉経済大学短期大学部、武蔵野短期大学、大妻女子大学短期大学部、東京電子専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校
採用実績（人数）	2018年　2019年　2020年　2021年　2022年 ---------------------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　　　　　　15名　　 10名　　 14名　　 8名　　12名大学院了　　　　　　－　　　－　　　－　　　ー　　　－短大・専門卒　　　　　－　　　－　　　－　　　 1名　　 2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大同大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大妻女子大学、尾道市立大学、鹿児島国際大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州産業大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、産業能率大学、芝浦工業大学、秀明大学、尚絅学院大学、城西大学、城西国際大学、水産大学校、駿河台大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、太成学院大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、田園調布学園大学、東海大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京富士大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、同朋大学、中村学園大学、名古屋外国語大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文化大学、阪南大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、富士大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学、明海大学、東海学園大学、愛知東邦大学、甲南女子大学、神戸女学院大学、大阪市立大学、東北公益文科大学、摂南大学、西九州大学、吉備国際大学
＜短大・高専・専門学校＞
関西外国語大学短期大学部、駒沢女子短期大学、千葉経済大学短期大学部、武蔵野短期大学、大妻女子大学短期大学部、東京電子専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校

採用実績（人数）

　　　　　　　　　　2018年　2019年　2020年　2021年　2022年
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大卒　　　　　　　　15名　　 10名　　 14名　　 8名　　12名
大学院了　　　　　　－　　　－　　　－　　　ー　　　－
短大・専門卒　　　　　－　　　－　　　－　　　 1名　　 2名