最終更新日:2023/4/27

行田電線(株)

  • 正社員

業種

  • 非鉄金属
  • 半導体・電子・電気機器
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億6,000万円
売上高
214億円(2022年実績)
従業員
360人(グループ従業員 1,700人)
募集人数
若干名

【創業100周年!!インフラに携わる企業/技術職募集】技術とアイディアで、世の中をもっと便利に、もっと面白く。舞台は国内のみならず海外にも!

【積極募集中】技術職採用 (2023/04/27更新)

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2024年度卒の新卒採用を開始いたしました。
エントリー頂きました方から優先的にご案内をさせていただきます。

会社説明会の日程を随時追加しております。
お気軽にご参加ください。
説明会の日程は下記となります。

5月2日(火)  11:00~12:00
5月9日(水)  16:00~17:00
5月11日(水) 14:00~15:00
5月12日(木) 14:00~15:00
5月17日(水) 16:00~17:00
5月18日(木) 11:00~12:00

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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今年で当社は創業100年を迎えました。電力、家電、自動車、太陽光発電、産業機器、照明機器、医療機器等幅広いジャンルにチャンネルを有しております。
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行田電線では若手の内からチャレンジ出来る環境が整っております。先輩社員や上司が必ずサポートいたしますのでご安心ください。

会社データ

プロフィール

当社には、社員が成果を出し続けられる4つの理由があります。
【1】やりたいことをやれる。
例えば、新製品の開発。プロジェクト要員は若手の挙手で決まることもあります。従って入社1、2年の若手技術者でも、積極的に開発に携わることができます。開発には、技術力が必要ですが一方で、常識にとらわれない斬新な視点も必要。経験を積んでいないことがメリットとして働くこともあるのです。そうした意味で、行田ではベテラン技術者と若手技術者がタッグを組んでお互いに刺激を与えあいながら、プロジェクトに取り組むことが多々あります。
入社10年目のある技術者は、これまでの行田ライフの中で、2年間だけ営業職にトライしました。これも本人の希望に会社が応えたカタチです。ものづくり企業は、技術力が要ですが、営業マンの手腕がないと素晴らしい製品も、世に出ることはありません。彼は「会社の看板を背負って立つ営業の仕事を経験することで新たな着眼点を持てるようになり、知見が深まることで技術職としての深みが増した」とその2年間を振り返っています。

【2】ビジネスの舞台は「世界」
当社には7つの海外グループ会社があり、主要仕入れ先は世界各国から約50社以上。海外の展示会に参加したり視察に訪れたり、海外での活動に興味がある方には、刺激的な環境です。海外出張に興味のある方、大歓迎です。

【3】独自の表彰制度
改善提案表彰制度、業績貢献表彰制度、勤続年数表彰制度といった独自の表彰制度があり、それぞれ受賞者には賞金も用意しています。

【4】ワークライフバランスを重視
有給休暇に関しては入社2ヵ月以降から付与。完全週休2日制で、月平均残業30時間未満。年間休日は120日以上。有給消化率7割以上という働きやすい環境が整っています。プライベートタイムを大切にできるからこそ、仕事に集中し成果を上げることができると考えています。クラブ活動を楽しんでいる社員も多数。コート代やユニフォーム代等は、会社が一部負担し活動をサポートしています。現在、釣り部、スキー部、ゴルフ部、フットサル部などがあり、新たな部活を始めることも可。部署の垣根を越えて社内の人と交流できます。

事業内容
電線ケーブル、電源コード、ワイヤーハーネス、
太陽電池配線部品、FAネットワークケーブルなどの製造販売
【生産品目】
・高圧用の電力ケーブルから、家庭で使うビニル絶縁電線まで
・白物家電製品などの内部配線(ワイヤーハーネス)
・産業機器や家電製品などに接続されている電源コード類
・高速道路などの、トンネル内の照明用を中継するブランチケーブルや、防水コネクターなど
・太陽光発電のパネルに接続される端子ボックスや防水コネクター、延長ケーブルなどの配線ユニット
・ファブレス事業
・各種受託生産品(EMS)

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電線やケーブルなどの電気機械器具などを製造販売する会社です。くらしのすぐそばにあるものから社会インフラまで、社会の発展に必要不可欠な製品・技術を提供しています。

本社郵便番号 536-0001
本社所在地 大阪府大阪市城東区古市1-2-11
本社電話番号 06-6933-5811
創業 1923年
設立 1949年
資本金 4億6,000万円
従業員 360人(グループ従業員 1,700人)
売上高 214億円(2022年実績)
事業所 ■本社   大阪府大阪市城東区古市1-2-11
■東京支店 東京都新宿区西新宿7丁目23番1号 TSビル4F
■草津工場 滋賀県草津市岡本町字大谷1000-28
■滋賀工場 滋賀県東近江市宮荘町310
■堅田工場 滋賀県大津市真野大野1丁目14番24号
主な取引先 シャープグループ、新コスモス電機(株)、積水化成品工業(株)、ソニーグループ、TOTO(株)、東芝グループ、パナソニックグループ、明工社グループ、(株)山善、(株)LIXIL、リンナイグループ、ローランド(株)、昭和電線グループ、(株)きんでん、キャノン(株)、(株)オーディオテクニカ、因幡電機産業(株)、泉州電業(株)
関連会社 【国内】
行田興産(株)
【海外】
上海行田電産有限公司
ジョ州行田電産有限公司
江西行田電産有限公司
YUKITA ASIA (THAILAND) CO.,LTD.
YUKITA ASIA (CAMBODIA) CO.,LTD
Y&T(上海)有限公司
Y&T(香港)有限公司
平均年齢 43歳
沿革
  • 1923年
    • 故行田常次により、大阪市北区に行田電線製造所創業。 ラジオ用綿編組絶縁電線の製造販売を始める。
  • 1931年
    • 重電機器用特殊銅撚線の国産化に成功。可撓銅編組線(平リード線)、可撓銅撚線(丸リード線)の製造販売を始める。
  • 1949年
    • 資本金100万円で行田電線株式会社を設立する。ビニル絶縁電線の生産を開始する。
  • 1952年
    • ビニル・コンパウンドの生産を開始し、本格的なビニル絶縁電線の一貫生産体制を完成する
  • 1955年
    • 一体型プラグ付電源コードの製造販売を始める。
  • 1957年
    • 中国電気工事(株)[現:(株)中電工]の技術陣と共同で、600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル(VVFケーブル)の 初の国産化に成功し、本格的製造販売を始める。ゴムコード・ビニルコードの国内初の日本工業規格表示許可工場となる。
  • 1961年
    • 資本金3,000万円に増資し、ワイヤーハーネスの製造販売を始める。
  • 1968年
    • 滋賀県神崎郡(現:東近江市)に電力ケーブル専用工場として滋賀工場を新設する。
  • 1976年
    • 滋賀県大津市に配線器具専門工場としてユキタ製作所(現:堅田工場)を新設する。
  • 1978年
    • 滋賀県草津市に草津工場を新設、主力工場とする。本社を大阪市城東区古市の現在地に移転する。
  • 1979年
    • 東京営業所[現:東京支店]を開設する。
  • 1987年
    • 海外事業部を設置し、海外への展開を強化する。
  • 1989年
    • トキワ電気(株)行田グループに参画。
  • 1992年
    • 中国上海市に独資企業上海行田電産有限公司を設立する。
  • 1997年
    • 中国安徽省除州市に独資企業?州行田電産有限公司を設立する。
      香港行田有限公司(現:Y&T香港有限公司)を設立する。
  • 1998年
    • 資本金5,875万円に増資
  • 2002年
    • 上海外高橋にY&T上海有限公司を設立する。
  • 2006年
    • 中国江西省上犹県に独資企業江西行田電産有限公司を設立する
  • 2010年
    • 上海行田電産有限公司を新工場に移転する。
      ジョ州行田電産有限公司に全椒工場を新設する。
  • 2013年
    • タイにYUKITA ASIA(THAILAND)CO.,LTD.を設立する。
      創立90周年を迎える。
  • 2014年
    • 江西行田電産有限公司に第2工場を新設する
  • 2016年
    • トキワ電気(株)と統合。資本金4億1,000万円に増資。
  • 2017年
    • 行田貞生(代表取締役社長)が、企業経営者としての優れた功績と
      長年の業界発展への貢献に対し、「旭日小綬章」を綬章
      上海行田電算有限公司が閔行区紀鶴路に移転。東京支店が西新宿7丁目TSビル4Fに移転。
      資本金4億6,000万円に増資。
  • 2019年
    • 100周年にむけて『中期5カ年経営計画』をスタートする
  • 2019年
    • カンボジアにYUKITA ASIA(CAMBODIA)CO.,LTD.を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 4名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■製造研修
■新卒向けビジネスマナー研修
■中堅社員研修
自己啓発支援制度 制度あり
■eラーニング
■外部研修
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

滋賀大学、佐賀大学、愛媛大学、近畿大学、京都工芸繊維大学、大阪工業大学、追手門学院大学、大阪電気通信大学、関西大学、近畿大学、立命館大学、龍谷大学、福井工業大学、大阪産業大学、甲南大学、福島大学、京都産業大学、桃山学院大学、関西学院大学、神戸大学、滋賀県立大学、東京農業大学、日本大学、横浜国立大学、兵庫県立大学、滋賀大学、同志社大学、奈良大学、関西外国語大学

採用実績(人数)     2021年 2022年 2023年 2024年
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大卒   1名   1名   3名  若干名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 0 3
    2022年 0 1 1
    2021年 0 1 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 1
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

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