SocioFuture(株)

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
専門コンサルティング
各種ビジネスサービス・BPO
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億8,000万円

売上高: 292億2,200万円 ※2021年度（SocioFuture単体）

従業員数: SocioFuture単体：2,303名グループ全体　　：3,359名 ※2023年1月時点

募集人数: 46～50名

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セミナー／説明会	★先輩社員登壇あり★SocioFutureセミナーのご案内（WEB）

「金融業界のリーデイングカンパニー」から、「金融、行政、健康をツナグ安心の生活インフラカンパニー」へ。ハイタッチなオペレーションで優しい社会を実現します！

積極的に受付中

＊＊社会課題の解決に取り組む会社です！3月・4月度セミナー予約受付中！＊＊（2023/05/02更新）

SocioFutureにご興味をお持ちいただき、ありがとうございます！

当社のセミナーではSocioFutureのこれまでのビジネスや
今後の事業展開について、募集職種や働き方など
分かりやすくご紹介いたします。
各回先輩社員も登壇しますので、ぜひ直接気になることを
聞いてみてください！

皆さんからのエントリー・セミナーへのご参加をお待ちしています！

※マイナビからはWEBセミナーのみご予約を受け付けています。
　対面(東京)でのセミナーに参加希望の方は、まずはマイナビよりエントリーいただき
　後日送付されるマイページよりご予約をお願いいたします。
　(マイページからはWEB・対面いずれもご予約いただけます)

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ハイタッチなオペレーションで、もっと優しい社会に。
"社会にハイタッチ”

私たちは「人による人に寄り添った対応」を通して
社会課題の解決に貢献する「生活インフラカンパニー」を
目指しています。
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ATMの運用管理事業の国内シェア約6割を占めるSocioFuture株式会社。2022年に社名を変更し、生活インフラカンパニーへと進化しようとしています。金融、行政、健康の3領域において、課題を解決している当社。周囲を巻き込みながら主体性を持って行動することで、課題に取り組んでいます。

: ATMの運用管理事業の国内シェア約6割を占めるSocioFuture株式会社。2022年に社名を変更し、生活インフラカンパニーへと進化しようとしています。

: 金融、行政、健康の3領域において、課題を解決している当社。周囲を巻き込みながら主体性を持って行動することで、課題に取り組んでいます。

私たちと一緒に、ハイテク＆ハイタッチな社会を実現しましょう！

ハイテク化によって、今まで以上に人による、人に寄り添った心温まる応対をしていくことで、より良い社会を創造することを目指しています。	皆さんがATMを利用するとき、備え付けの電話が目に入ったことはありませんか？何かトラブルがあった際は、あの電話を手に取ればサポートセンターに繋がります。実は、全国に設置されているATMの約6割が、当社の運営するサポートセンターに繋がっているんです。私たちがATMの運用管理事業を立ち上げたのは1999年。当時、大手都市銀行が業務を外部委託するのは画期的なことでした。リーディングカンパニーとしての実績と信頼のもと、現在もATM運用管理におけるシェアは拡大し続けています。近年では、創業以来のお客様である金融機関のDX推進をサポートする段階で、金融機関とは切っても切れない関係である行政機関の業務DX化も実現。住民の高齢化や医療費の高騰といった課題について行政機関から相談を受ける機会が増え、電話で受診推奨を行うサービスや、健康サポートセンターに在籍する管理栄養士および健康運動指導士が遠隔で特定保健指導を行うサービスもスタートしました。社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更した背景には、行政分野や健康分野への進出に加え、「ハイタッチなオペレーションで、もっと優しい社会に。」というミッションがあります。私たちはこれまでの事業を通して「人による、人に寄り添った心温まる応対＝ハイタッチ」を大切にしてきました。急速なハイテク化によって暮らしは便利になりましたが、年齢や障害、住んでいる地域など、様々な要因によってその恩恵から取り残される人々がいることはご存知でしょうか？私たちは人間味のあるオペレーションを介してすべての人々に利便性をお届けし、ハイテクとハイタッチ、双方を実現したいと考えています。あらゆる未来の課題をチャレンジ精神で解決し、より良い社会を創造する。「SocioFuture」という社名には、そんな決意が込められているのです。創業時と比べて社員数が10倍以上となった今も、ベンチャーとしてのDNAは変わりません。世の中を変える新しい発想は、多様性を尊重するフラットな組織から生まれると信じています。入社後は、ぜひ積極的にあなたのアイデアを発信してください。当社なら、ひとりのビジネスパーソンとして、自分自身の手で社会を動かす実感を得られることでしょう。私たちと一緒に、ハイテク＆ハイタッチな社会を実現しませんか？代表取締役社長　菅原彰彦

ハイテク化によって、今まで以上に人による、人に寄り添った心温まる応対をしていくことで、より良い社会を創造することを目指しています。

皆さんがATMを利用するとき、備え付けの電話が目に入ったことはありませんか？何かトラブルがあった際は、あの電話を手に取ればサポートセンターに繋がります。実は、全国に設置されているATMの約6割が、当社の運営するサポートセンターに繋がっているんです。私たちがATMの運用管理事業を立ち上げたのは1999年。当時、大手都市銀行が業務を外部委託するのは画期的なことでした。リーディングカンパニーとしての実績と信頼のもと、現在もATM運用管理におけるシェアは拡大し続けています。

近年では、創業以来のお客様である金融機関のDX推進をサポートする段階で、金融機関とは切っても切れない関係である行政機関の業務DX化も実現。住民の高齢化や医療費の高騰といった課題について行政機関から相談を受ける機会が増え、電話で受診推奨を行うサービスや、健康サポートセンターに在籍する管理栄養士および健康運動指導士が遠隔で特定保健指導を行うサービスもスタートしました。

社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更した背景には、行政分野や健康分野への進出に加え、「ハイタッチなオペレーションで、もっと優しい社会に。」というミッションがあります。私たちはこれまでの事業を通して「人による、人に寄り添った心温まる応対＝ハイタッチ」を大切にしてきました。急速なハイテク化によって暮らしは便利になりましたが、年齢や障害、住んでいる地域など、様々な要因によってその恩恵から取り残される人々がいることはご存知でしょうか？私たちは人間味のあるオペレーションを介してすべての人々に利便性をお届けし、ハイテクとハイタッチ、双方を実現したいと考えています。あらゆる未来の課題をチャレンジ精神で解決し、より良い社会を創造する。「SocioFuture」という社名には、そんな決意が込められているのです。

創業時と比べて社員数が10倍以上となった今も、ベンチャーとしてのDNAは変わりません。世の中を変える新しい発想は、多様性を尊重するフラットな組織から生まれると信じています。入社後は、ぜひ積極的にあなたのアイデアを発信してください。当社なら、ひとりのビジネスパーソンとして、自分自身の手で社会を動かす実感を得られることでしょう。私たちと一緒に、ハイテク＆ハイタッチな社会を実現しませんか？

代表取締役社長　菅原彰彦

会社データ

プロフィール	■「いかに人々を取り残さないか」の課題に挑戦当社の創業は1999年。外資系IT企業から独立したメンバーで立ち上げたベンチャーでした。まだアウトソーシングという言葉が一般的でなかった時代に、大手都市銀行から委託を受けてATMの運用管理事業をスタート。現在では、日本全国におよそ19万台設置されているATMのうち10万台強の運用管理を行い、国内シェアの約6割を占める業界のリーデイングカンパニーとなりました。そして2022年1月、社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更。「社会にハイタッチ」を新たなミッションとして掲げ、金融サービス、行政サービス、健康サービスを繋ぐ安心の生活インフラカンパニーへと進化しようとしています。政府が発表したデジタル田園都市国家構想にもあるように、「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化」の実現は、日本の社会課題のひとつです。SocioFutureは、ATMソリューションで培った高度なハイタッチオペレーションを武器に、「いかに人々を取り残さないか」の課題に取り組んでいます。直近の動きとしては、健康サポートセンターを立ち上げ、管理栄養士や健康運動指導士による特定保健指導を遠隔で受けられるサービスを開始しました。今後は、口座開設や相続相談、診療など、金融、行政、健康の3領域にまたがった幅広い遠隔サービスを提供できる仕組みを構築したいと考えています。 ■野心家であり、起業家であれ SocioFutureでは新規事業への取り組みを加速させるため、「社内起業制度」を導入しています。ビジネスアイデアを公募し、選考を通過したアイデアには出資やリソースの提供を行い、起業をサポートしています。今、SocioFutureに必要なのは「ゼロからイチを生み出す力」。与えられた情報や条件をもとに、いかに新たなビジョンを描くのかが、社会の未来を創り上げるカギになります。私たちが描く未来構想、その中心にこれから入社する皆さんの活躍があることを願っています。
事業内容受託開発	■金融機関向けサービス・ATM監視アウトソーシング・ATM運用・管理アウトソーシング・ATM設置場所検討／ブース設計・手形／税公金事務共同化・調査／コンサルティングサービス・キャッシュカード紛失／盗難受付・インターネットバンキング問合せ窓口・伝票等一括発注／管理業務・ATM監視システムの開発・運用 ■行政機関向けサービス・預貯金照会システム（DAIS）・税公金セルフ収納機の導入・相続手続代行サービス ■健康サービス・健康診断受診勧奨サービス・遠隔特定保健指導サービス・重症化予防サービス ■海外向けサービス・ATM運営（インドネシア）・コールセンター運営（タイ）・調査／コンサルティングサービス皆さんがATMを利用するとき、備え付けの電話が目に入ったことはありませんか？何かトラブルがあった際は、あの電話を手に取ればサポートセンターに繋がります

プロフィール

■「いかに人々を取り残さないか」の課題に挑戦
当社の創業は1999年。外資系IT企業から独立したメンバーで立ち上げたベンチャーでした。まだアウトソーシングという言葉が一般的でなかった時代に、大手都市銀行から委託を受けてATMの運用管理事業をスタート。現在では、日本全国におよそ19万台設置されているATMのうち10万台強の運用管理を行い、国内シェアの約6割を占める業界のリーデイングカンパニーとなりました。そして2022年1月、社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更。「社会にハイタッチ」を新たなミッションとして掲げ、金融サービス、行政サービス、健康サービスを繋ぐ安心の生活インフラカンパニーへと進化しようとしています。

政府が発表したデジタル田園都市国家構想にもあるように、「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化」の実現は、日本の社会課題のひとつです。SocioFutureは、ATMソリューションで培った高度なハイタッチオペレーションを武器に、「いかに人々を取り残さないか」の課題に取り組んでいます。直近の動きとしては、健康サポートセンターを立ち上げ、管理栄養士や健康運動指導士による特定保健指導を遠隔で受けられるサービスを開始しました。今後は、口座開設や相続相談、診療など、金融、行政、健康の3領域にまたがった幅広い遠隔サービスを提供できる仕組みを構築したいと考えています。

■野心家であり、起業家であれ
SocioFutureでは新規事業への取り組みを加速させるため、「社内起業制度」を導入しています。ビジネスアイデアを公募し、選考を通過したアイデアには出資やリソースの提供を行い、起業をサポートしています。

今、SocioFutureに必要なのは「ゼロからイチを生み出す力」。与えられた情報や条件をもとに、いかに新たなビジョンを描くのかが、社会の未来を創り上げるカギになります。私たちが描く未来構想、その中心にこれから入社する皆さんの活躍があることを願っています。

事業内容

受託開発

■金融機関向けサービス
・ATM監視アウトソーシング
・ATM運用・管理アウトソーシング
・ATM設置場所検討／ブース設計
・手形／税公金事務共同化
・調査／コンサルティングサービス
・キャッシュカード紛失／盗難受付
・インターネットバンキング問合せ窓口
・伝票等一括発注／管理業務
・ATM監視システムの開発・運用

■行政機関向けサービス
・預貯金照会システム（DAIS）
・税公金セルフ収納機の導入
・相続手続代行サービス

■健康サービス
・健康診断受診勧奨サービス
・遠隔特定保健指導サービス
・重症化予防サービス

■海外向けサービス
・ATM運営（インドネシア）
・コールセンター運営（タイ）
・調査／コンサルティングサービス

皆さんがATMを利用するとき、備え付けの電話が目に入ったことはありませんか？何かトラブルがあった際は、あの電話を手に取ればサポートセンターに繋がります

本社郵便番号	105-0013
本社所在地	東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア8F
本社電話番号	03-5405-3100
営業開始日	1999（平成11）年1月1日
設立	1998（平成10）年10月22日
資本金	4億8,000万円
従業員数	SocioFuture単体：2,303名グループ全体　　：3,359名 ※2023年1月時点
売上高	292億2,200万円 ※2021年度（SocioFuture単体）
主な拠点	■ソリューション開発センター：東京 ■ATMオペレーションセンター：東京、大阪などに全国14センター ■ビジネスオペレーションセンター：北海道、千葉、埼玉、佐世保 ■営業所：東京、北海道、大阪、福岡など全国に4拠点
主な出資企業	(株)三井住友銀行、(株)三菱UFJ銀行、 (株)みずほ銀行、 (株)セブン銀行、日本NCR(株)、沖電気工業(株)、日本電気(株)、日立オムロンターミナルソリューションズ(株)、(株)ムサシ、グローリー(株)、(株)エヌ・ティ・ティ・データ、綜合警備保障(株)、セントラル警備保障(株)
主な取引先	(株)三井住友銀行、(株)三菱UFJ銀行、(株)みずほ銀行、(株)セブン銀行、(株)りそな銀行、(株)イオン銀行　など多数
主な取得認証	■ISO 9001:2008 ／ JIS Q 9001:2008（登録日:1997年1月17日） ■ISO/IEC 27001:2005（登録日:2003年10月24日） ■JIS Q 27001:2006（登録日:2003年10月24日） ■JIS Q 15001:2006（登録日:2005年1月14日）
グループ会社	■日本ATMビジネスサービス(株) ■安天信息服務（大連）有限公司
平均年齢	平均　44.4歳（2022年）
代表者	代表取締役会長 CEO　中野裕代表取締役社長執行役員 COO　菅原彰彦
役員	代表取締役会長 CEO　中野裕代表取締役社長執行役員 COO　菅原彰彦取締役副社長執行役員 CSO 埜村淳取締役常務執行役員 CFO 兼経営企画ユニット長　竹田茂取締役（社外取締役）安藤佳則取締役（社外取締役）神津多可思取締役（社外取締役）中谷昭夫監査役（常勤監査役）中村浩之監査役（非常勤社外監査役）内田好久執行役員兼営業企画ユニット長奥村基昭執行役員兼事業ユニット長新津隆之執行役員兼管理ユニット長前川瑞穂
沿革	1999年 1月：「日本ATM(株)」営業開始 9月：ATM監視業務を開始 2000年 3月：「ATMオペレーションセンター」を東京都に開設 2002年 4月：業務拡大にあわせ、「大阪ATMオペレーションセンター」を開設 2003年 10月：日本ATM(株) BS7799、ISMS認証を取得 2004年 4月：ATM監視台数が30,000台を突破 4月：ATMフルアウトソーシング・サービスを開始 2005年 1月：日本ATM(株) 神奈川公安委員会より警備業の認定を取得 1月：日本ATM(株) プライバシーマークの認証を取得 2月：人材派遣会社「(株)アル」営業開始 2006年 10月：日本ATM(株) 情報セキュリティマネジメントシステムをISO/IEC27001、JIS Q27001へ移行 2007年 1月：日本ATM(株) プライバシーマークを新規格（JIS Q 15001：2006）へ移行 5月：「東京第1ATMオペレーションセンター」を移転、稼動開始 8月：日本ATM(株) 本社機能を東京都港区へ移転 10月：(株)アル　プライバシーマーク取得 11月：「ATMJソリューションセンターIDEA」を東京都墨田区に開設 2008年 1月：ATM監視台数が40,000台を突破 4月：「(株)アル」を継承し、「日本ATMヒューマン・ソリューション(株)」に社名変更 2009年 5月：ATM監視台数が50,000台を突破 5月：地方銀行様の共同監視業務にあわせ、「東京第3ATMオペレーションセンター」を開設 9月：「北海道ATMオペレーションセンター」を開設 2011年 8月：「佐世保ATMオペレーションセンター」を長崎県に開設 10月：「安天信息服務（大連）有限公司」設立 2012年 5月：「ソリューション開発センター」を東京都新宿区へ移転 7月：ATM監視台数が60,000台を突破 2013年 4月：日本ATMビジネスサービス(株) を設立し、事業開始 4月：「北陸ATMオペレーションセンター」を富山県に開設 12月：日本ATMビジネスサービス(株) プライバシーマーク取得　　　日本ATMビジネスサービス(株) 情報マネジメントシステム（ISMS）取得 2014年 4月：日本ATMグループ ATM監視台数が90,000台を突破（グループ合計） 4月：新ATM監視システム稼動開始 2015年 5月：事務集中業務共同化アウトソーシングサービスを開始 2017年 2月：ATM監視台数が100,000台を突破 2018年 12月：「DAIS」（預貯金照会デジタルソリューションサービス）を開始 2019年 1月：創業20周年 2020年 4月：「遠隔特定保健指導」を開始 4月：「地域型共同窓口」の新設 2022年 1月：社名を「SocioFuture(株)」(ソシオフューチャー)に変更並びに「日本ATMヒューマン・ソリューション(株)」を吸収合併 10月：「SOCIOFUTURE(SINGAPORE)PTE.LTD.」設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.1年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.1時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.5日
2022年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 8名 10名 18名

2022年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 8名 3名 11名

2022年度


対象者	8名	10名	18名
	2022年度


取得者	8名	3名	11名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度ありさまざまな能力・スキルを身につけられる豊富な研修をご用意しています。＜具体的には＞ ■新入社員研修（全体、職能別） ※基本的なビジネスマナーや論理的文章力、office基礎力などを学ぶ研修を実施します。 ■実務教育 ※実際に当社のセンターでの勤務を通して、ソリューション運用に関わりながら業務を学びます。 ■ビジネス日本語研修（海外出身留学生の希望者対象） ■若手社員研修 ■新任管理職研修　ほか
自己啓発支援制度	制度あり能力開発・キャリア形成を目的として、「資格取得支援制度」を完備しています。資格取得に関する費用・研修の受講料を会社で一部負担するほか、推奨している資格を取得した場合には報奨金を支給します。
キャリアコンサルティング制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪市立大学、お茶の水女子大学、近畿大学、工学院大学、国士舘大学、九州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、新潟大学、法政大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、富山大学、同志社女子大学、名古屋市立大学、奈良県立大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、一橋大学、広島工業大学、福岡工業大学、法政大学、北星学園大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、龍馬情報ビジネス＆フード専門学校、神戸市立工業高等専門学校、情報科学専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校＜海外大学＞ニューヨーク州立大学フレドニア校（State University of New York -- Fredonia）嘉泉大学
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年 -------------------------------------------------------------- 大卒　　 14名　　 11名　　 12名　　 8名院了　　－　　　　1名　　　1名　　 1名高専卒　 1名　　　 3名　　　－　　　－専門卒　　－　　　　－　　　－　　　 1名
留学生採用実績	2019年　2020年　　2021年　　2022年 -------------------------------------------------------- 　　1名　　　　1名　　　　1名　　　　0名 ※外国籍学生含む

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪市立大学、お茶の水女子大学、近畿大学、工学院大学、国士舘大学、九州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、新潟大学、法政大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、富山大学、同志社女子大学、名古屋市立大学、奈良県立大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、一橋大学、広島工業大学、福岡工業大学、法政大学、北星学園大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、龍馬情報ビジネス＆フード専門学校、神戸市立工業高等専門学校、情報科学専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校

＜海外大学＞
ニューヨーク州立大学フレドニア校（State University of New York -- Fredonia）
嘉泉大学

採用実績（人数）

　　　　2019年　2020年　2021年　2022年
--------------------------------------------------------------
大卒　　 14名　　 11名　　 12名　　 8名
院了　　－　　　　1名　　　1名　　 1名
高専卒　 1名　　　 3名　　　－　　　－
専門卒　　－　　　　－　　　－　　　 1名　　　

留学生採用実績

　2019年　2020年　　2021年　　2022年
--------------------------------------------------------
　　1名　　　　1名　　　　1名　　　　0名
※外国籍学生含む