最終更新日:2023/2/13

(株)コスモネット

  • 正社員

業種

  • 専門店(家電・OA機器)
  • 商社(通信)
  • 商社(電子・電気機器)
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都、京都府
資本金等
5億6,600万円(資本剰余金4億6,600万円含む)
売上高
890億7,800万円(2022年3月期グループ計)
従業員
2,168名(2022年3月現在 グループ計)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

ICTサービスの可能性を最大化し、世の中に新しいスタンダードを創り出す 売上800億円、直営店舗数で日本一を誇る通信業界のリーディングカンパニー!

【新型コロナウイルスへの対応あり】◆◇コスモネットでの未来を“体感できる”会社説明会が開催中!◇◆ (2023/02/13更新)

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コスモネットのページをご覧いただきありがとうございます!

コスモネットの選考は、
新型コロナウイルスへの対応として下記を実施して選考を行っています★

・マスクの着用
弊社の選考会ではマスクのご着用可能です。
※各種選考にて弊社スタッフも着用させていただきます。

・消毒液の利用
各会場にて準備していますので、ご使用の上入室下さい。

・会社説明会規模の縮小
コロナウイルスの流行を受け、定員人数を落とし少人数開催とさせていただきます。

・WEBと対面併せての選考も実施しております。

不安も沢山あるかと思いますが、皆様にお会いできることを楽しみにしています!

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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お客様一人ひとりとのつながりを大切にし、期待される以上のサービスを届けるのがコスモネット流!一緒に働く仲間とのつながりも大切にし、仲が良いのも私たちの文化です!
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au、ソフトバンク、ワイモバイルに加え、2013年からApple Japan社とも直接契約を行い、全キャリアを扱う独立系販売店として商品力・販売力共に日本最高クラスを実現!

「あなたに逢いに来たんだよ!」と言われる通信の”その先にあるサービス“を目指す!

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「人財こそ、成長の原動力」を掲げ、一人ひとりのキャリアに合わせた教育や研修が充実!お客様からも、会社からも頑張れば頑張った分だけ直接評価してもらえる環境です!

◆通信業界の先駆者として日本一の店舗数を実現!
コスモネットは1991年の創業以来、常に市場のニーズを
先読みし通信業界のパイオニアとして業界をリードしてきました。

今では全国に400を超える携帯電話ショップ・法人営業所を
展開し、直営店舗数はなんと日本一!
売上もここ10年間で約4倍、800億円を超える飛躍的な成長を
遂げています。

最近では、日本では数少ない米国アップル社との直接契約により、
アップル製品を専門的に取り扱う「C smart」を全国19カ所に展開!
2018年9月には厳しい認定条件をクリアし、アップル製品の修理を
行う拠点も名古屋にオープンしています!

◆実力をそのまま評価する社風!
各キャリアが開催するコンテストにも積極的に出場。
コスモネットは上位入賞者を数多く輩出し、日本一の実力を
誇る社員も誕生しています。
直近では、2021年接客No.1グランプリで見事優勝しました!
社歴などは関係なく、努力次第でマネジメント職に
抜擢されることも少なくありません。

◆全国展開しているからこそ、結婚等で急な引っ越しが
あった場合も、店舗が有れば、異動して会社を辞めずに
長く勤務することが出来ます!

◆社員がイキイキと働ける制度で全面バックアップ!
社員一人ひとりの力が会社の成長を支えているからこそ、
社員が働きやすい環境を整えることに力を入れています。

住宅手当、残業手当といった諸手当や産休・育休の
取得制度の充実はもちろん、年に4回の食事会
「CNC Unity Meeting」では費用を会社が一部負担し、
社員同士の絆を深めるコミュニケーションの場も
積極的に創り出しています。

また2013年には独自の健康保険組合「CNCけんぽ」を設立。
安定成長・経営を続けるコスモネットの財務基盤が厚生労働省にも
認められています。

会社データ

プロフィール

【通信の”その先にあるサービス”を目指す】
私たちコスモネットグループはお客様の通信にまつわるお悩みを解決し、
最適なプランを提案する「店舗営業」と、
情報通信環境のコンサルティングから導入・保守までを行う「法人営業」を
事業の二本柱とする独立系のICTサービスプロバイダーです。

情報通信の発展とともに現代の生活に
なくてはならないものとなったこの事業を時代に先駆けて提供し、
社員2,000名以上、年商800億円を超える
通信業界のリーディングカンパニーとなりました。

しかし私たちが目指しているのは、
単なる企業規模の拡大ではありません。

私たちの根底にある想いは、
「お客様一人ひとりとのつながりを大切にし、
 期待されていること以上のサービスをお届けする」
というもの。

最新の製品やサービスを単にご紹介するのではなく、
ちょっとした日常の世間話からでも、
「この方はどんなことに悩まれているのだろう」
「この方の暮らしをより豊かにするには、
 私たちはどんなお手伝いができるだろう」
とお客様の暮らしに寄り添い、真摯に向き合い続ける。

私たちは、人と人とのつながりを大切にし、
地域になくてはならない存在であり続けたいと願っています。

「あなたに逢いに来たんだよ」と言っていただけるような、
通信事業という枠を超えた”その先にあるサービス”を目指し続けています!

事業内容
◆ICTサービスプロバイダー事業(携帯電話販売・サービス):
通信事業者等の代理店として直営店運営、パートナー営業店展開。
(Apple Japan、au、UQモバイル、ソフトバンク、ワイモバイル、NTTドコモ)
 
◆企業向けソリューション事業(情報通信システム事業):
法人携帯をはじめ、各種通信設備や機器、システムの取り扱い。
ノウハウ・インフラを徹底活用し、お客様の課題解決までの最適な
ソリューションをワンストップで提案・提供する仕事。

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私たちが目指しているのは、単なる規模の拡大ではありません。お客様一人ひとりの生活の中にあるちょっとしたお困りごとを解決し、人生を豊かになってもらうことです!

京都本社 郵便番号 604-8153
京都本社 住所 京都市中京区烏丸通四条上る笋町689番地 京都御幸ビル6階
京都本社 電話番号 075-212-6556(代表)
東京本社 郵便番号 105-0004
東京本社 住所 東京都港区新橋2-6-2 新橋アイマークビル10階
東京本社電話番号 03-6550-8142
創業 1979(昭和54)年
設立 1991(平成3)年5月1日
資本金等 5億6,600万円(資本剰余金4億6,600万円含む)
従業員 2,168名(2022年3月現在 グループ計)
売上高 890億7,800万円(2022年3月期グループ計)
拠点 法人営業
北海道、福島、東京、横浜、千葉、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、北九州

販売拠点
北海道・東北圏40店舗
関東・甲信越圏119店舗
中部・東海圏31店舗
近畿・北陸圏112店舗
中国・四国圏40店舗
九州・沖縄圏60店舗
合計402店舗

2022年3月現在
代表者 代表取締役 三上 明
売上高推移    決算期      売上高
―――――――――――――――――
2011年3月期  355億5,261万円
2015年3月期  728億6,900万円
2022年3月期  890億7,800万円(※グループ計)
主な取引先 KDDI(au)、ソフトバンク、NTT東日本、 NTT西日本、等電気通信事業者各社、京セラ、沖電気、シャープ、キヤノン、岩崎通信機、Apple Japan 合同会社
主要取引銀行 三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行、京都銀行
男女比率 55:45(男性:1,192名、女性:976名)
平均年齢 28.7歳
沿革
  • 1987年
    • 電気通信の自由化(一般公衆電話網市外電話サービススタート)と同時に通信事業に参入する
  • 1989年
    • 携帯電話の販売・サービスを事業に加える
  • 1991年
    • (株)コスモネット設立
      〔(株)高島電通に有線音楽放送・音響映像システム事業を存続し、情報通信システム・通信付帯サービス事業部門の会社分割による〕
  • 1994年
    • 東京営業所開設 東・名・阪のキャリア各社と順次取引を開始する
  • 1995年
    • PHSの販売・サービスを事業に加える
  • 1996年
    • 本社機構を大津市から京都市に移転する
  • 1997年
    • 第二種電気通信事業者登録(E9-910)
  • 2005年
    • (株)ドゥ・コミュニケーションズを設立する
  • 2007年
    • 一般財団法人日本情報処理開発協会よりプライバシーマーク付与認定を受ける
  • 2008年
    • 営業エリアを北海道・沖縄除く全エリアに展開する
  • 2009年
    • 東京本部、首都圏事業所を現在地(港区)へ移転する
  • 2011年
    • 営業エリアを日本国内全エリアに展開
      東京都港区に本社を置き、京都・東京の二本社体制に
  • 2012年
    • (株)CNC琉球を設立する
  • 2013年
    • CNCグループ健康保険組合を設立する
  • 2018年
    • 経済産業省より健康経営優良法人・「ホワイト500」の認証を受ける
  • 2020年
    • 一般建設業 京都府知事許可(般ー2)第42599号 電気通信工事業を取得する
      自社ECサイト「C smart Online Store」の開設

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.9時間
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
【研修制度】
入社後は、キャリア毎での研修が30日間程度あり。
※配属先により、研修期間は前後します。
その他、段階毎の研修、キャリアのOJT研修有り。
自己啓発支援制度 制度あり
各種公的資格を取得した社員を対象に、
難易度に応じて1万円から4万円の祝金を支給。
メンター制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
弘前大学、岩手大学、東北学院大学、東北福祉大学、尚絅学院大学、石巻専修大学、宮城学院女子大学、仙台白百合女子大学、東京農工大学、東京学芸大学、群馬大学、高崎経済大学、前橋工科大学、静岡文化芸術大学、慶應義塾大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、立正大学、明治学院大学、日本大学、駒澤大学、東洋大学、専修大学、大東文化大学、東海大学、帝京大学、国士舘大学、拓殖大学、麗澤大学、成城大学、千葉工業大学、武蔵野大学、中央学院大学、東京成徳大学、東洋学園大学、文教大学、流通経済大学(茨城)、高千穂大学、目白大学、獨協大学、産業能率大学、神田外語大学、大正大学、神奈川大学、淑徳大学、関東学院大学、城西国際大学、武蔵大学、千葉商科大学、東京家政学院大学、恵泉女学園大学、上野学園大学、江戸川大学、桜美林大学、嘉悦大学、國學院大學、駿河台大学、聖徳大学、創価大学、玉川大学、帝京平成大学、東京国際大学、常磐大学、二松学舎大学、明星大学、共立女子大学、大妻女子大学、和洋女子大学、川村学園女子大学、白百合女子大学、諏訪東京理科大学、愛知淑徳大学、名古屋芸術大学、愛知工業大学、岐阜経済大学、名古屋造形大学、愛知学院大学、愛知大学、同朋大学、名古屋音楽大学、名古屋外国語大学、名城大学、皇學館大学、高岡法科大学、関西大学、立命館大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、京都外国語大学、関西外国語大学、大谷大学、大阪経済法科大学、京都文教大学、追手門学院大学、天理大学、桃山学院大学、大阪人間科学大学、大阪電気通信大学、大阪成蹊大学、帝塚山学院大学、神戸学院大学、阪南大学、大阪経済大学、大阪国際大学、佛教大学、摂南大学、大阪産業大学、大阪学院大学、京都橘大学、聖泉大学、京都精華大学、四天王寺大学、帝塚山大学、奈良大学、花園大学、兵庫大学、同志社女子大学、京都女子大学、神戸女子大学、武庫川女子大学、甲南女子大学、京都ノートルダム女子大学、大阪樟蔭女子大学、京都光華女子大学、神戸松蔭女子学院大学、山口大学、島根大学、高知大学、広島市立大学、高知工科大学、山口県立大学、広島修道大学、倉敷芸術科学大学、広島経済大学、福山平成大学、比治山大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、広島女学院大学、県立広島大学、広島国際学院大学、福山大学、松山大学、安田女子大学、佐賀大学、宮崎大学、長崎県立大学、福岡県立大学、名桜大学、立命館アジア太平洋大学、福岡大学、九州ルーテル学院大学、長崎純心大学、九州産業大学、九州情報大学、福岡女学院大学、九州女子大学、活水女子大学
<短大・高専・専門学校>
聖和学園短期大学、東北文教大学短期大学部、大妻女子大学短期大学部、武蔵丘短期大学、川口短期大学、千葉経済大学短期大学部、岐阜市立女子短期大学、大阪成蹊短期大学、近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校(専門課程)、龍谷大学短期大学部、安田女子短期大学、島根県立大学短期大学部、広島文化学園短期大学、中村学園大学短期大学部、福岡工業大学短期大学部、札幌商工会議所付属専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、大阪情報専門学校、HAL大阪、専門学校徳島穴吹カレッジ、麻生外語観光&製菓専門学校、広島コンピュータ専門学校、専門学校西鉄国際ビジネスカレッジ

採用実績(人数) 2022年:172名
2021年:126名
2020年:45名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 43 129 172
    2021年 33 93 126
    2020年 22 23 45

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