最終更新日:2023/4/7

(株)読売情報開発 【読売新聞グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 広告
  • 損害保険

基本情報

本社
東京都
資本金
4,000万円
売上高
185億円(2022年3月決算)
従業員
615名(男517名 女98名)2022年4月現在
募集人数
21~25名

“読売ブランド”を支える営業のプロフェッショナル集団。伝統と経験を武器に、新たなサービスにも挑戦しています!

  • My Career Box利用中

【会社説明会実施中!】世界一を支え続けること。それが私たちの使命です (2023/02/13更新)

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当社のページをご覧いただきありがとうございます。

読売情報開発。就職活動をはじめるまで聞いたことのない社名だと思います。
発行部数世界一※1。
ギネスブックにも認定された読売新聞の販売をサポートしているのが、
私たち<読売情報開発>です。

世界で2番目に高い山がほとんど知られていないように、1位であることに意味があり、誇りがある。これからも世界一を支え続けること。それが私たちの使命です。

マイナビでは語りつくせない私たちの仕事の魅力を、会社説明会で詳しく説明させていただきます。マイナビを読んで、一つでも気になるキーワードがありましたら、ぜひ聞きに来てみてください。

※1「WAN‐IFRA“2019 World Top 10 Newspaper”」調べ

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皆さまからのご予約を、社員一同心よりお待ちしております。

会社紹介記事

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チームの仲間は良きライバルであり、互いに高め合える同志。チームで喜びを分かち合う文化があるからこそ、目標達成に向け頑張れるのが当社の魅力です。
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新人研修では先輩についてしっかりと営業のノウハウを学びます。そのため自然と距離が近くなり、気軽に相談できる風通しの良さがチームワークに生かされています。

努力は必ず成果につながる。読売情報開発の営業なら、それを実感できる。

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「喜んでもらえる対応を心がける」が私のモットー。これからも自分ならではの付加価値を提供し、お客様や販売店の皆さんに喜んでもらえる存在になりたいです。

■野球で学んだことを社会で活かしたい

小学校時代から大学までずっと野球一筋だった私は、上下関係の厳しさや同期の仲間との絆から人間関係の大切さを学びました。同時に、努力は必ず結果に表れるということを学びました。就職活動ではこのふたつを軸に、人と人との関係づくりが重視される「営業職」、そして努力が形になる「基本給+インセンティブ」を設定しているところに的を絞りました。読売情報開発への入社を決めたのは、自分の希望にマッチしていたことと、読売巨人軍やよみうりランド関連のノベルティなど、扱う商材の幅広さに惹かれたからです。

■時代をリードするサービスを付加価値に

私の1日の仕事は、読売新聞販売店への訪問からスタートします。読売新聞の購読者獲得に向け、今日はどのエリアを攻略するのか方針を固め、一般家庭を中心に訪問します。訪問先は、以前に読売新聞を購読していた家庭や法人のリストがベースなので、「再購読のお願い」になります。

かつての新聞営業は、洗剤などとの抱き合わせ販売が主流でした。今でもそのイメージを抱いている方が多いので、私はそれを逆に利用し「今は時代をリードするサービスをお付けしていますよ」と最先端の付加価値をアピールしています。有料サイト「読売新聞オンライン」の無料提供は、朝なかなか新聞が読めないサラリーマン家庭に好評です。一方、主婦の方にはエリア限定の防災マップやエコバッグなどのノベルティも人気があります。

自分の提案により、お客様が喜ぶ姿を見ると嬉しくなりますね。購読者獲得数はインセンティブとして私自身の売上にもつながるので、大きなやりがいを感じています。

■自分らしく、お客様に喜んでもらえる対応を

入社前は、新聞営業というイメージから厳しい環境を想像していましたが、先輩たちが皆温かく、若手のことを気遣ってくれます。仕事においても、必ずしも話すのが得意である必要はありません。多少苦手意識があっても、そこが逆にお客様から見たら魅力に映ることも。大切なのは「お客様に喜んでもらえる対応を心がける」ことです。これから入社される方には、自分らしく成長していってほしいですね。

(Oさん/SP本部第4部 所沢営業所所属/2020年新卒入社)

会社データ

プロフィール

■世界一(※1)の読売新聞を支える営業のプロフェッショナル

読売情報開発が誕生した50年ほど前の日本には、全国に約10万人ほどの新聞のセールスがいました。
その当時は強引な営業手法で購読契約を取るケースも少なくなかったことから、新聞営業に対するマイナスイメージが世間に広く定着してしまいました。
そんな中、「新聞販売の近代化」を合言葉に、読売新聞東京本社100%出資による子会社として誕生したのが当社です。
読売新聞東京本社管内に約3,000店あるYC(読売新聞販売店)をサポートし、読者に支持される新聞営業のあり方を追求していく。個人ではなく組織で動く。場当たり的にではなく戦略的に営業する。
読売グループという安定基盤のもと、安心して働ける環境を整え、その上で個々の頑張りを正当に評価するインセンティブ給制度を設ける。
そうした数々の施策により、読売情報開発は読売新聞の部数拡大に大きな貢献を果たしてきました。

以来、読売新聞の発行部数が伸びるにつれ、当社も右肩上がりの成長を続けてきました。
そして、日本の社会全体が変革期を迎えた現在、当社では時代のニーズに応えるべく、個人向けの物販事業や法人向けサービスなどさらなる展開を図っています。

■地域社会の活性化と新たなサービスの創出

日本では当たり前になっている、新聞の戸別宅配。雨の日も風の日も、毎日、お客様の所に必ず新聞をお届けする。この新聞販売店が持つ強固な配達網に今、大きな注目が集まっています。
私たちは、従来の新聞販売の枠を超え、YCと共に、地域社会の活性化と、新たなサービスの創出に取り組んでいます。
例えば、新聞を購読しているお客様に対して、新聞以外にも食料品や生活雑貨といった日用品の配達を行っています。
もしかすると、電気やガスといった領域も今後は提供できるサービスの一つになるかもしれません。

新規ビジネスを興すにあたって、必ず必要になるのが営業力と柔軟な発想です。
当社には、新聞販売の最前線で活躍し、日々エンドユーザーと接している約350人の営業社員が存在するという、大きなアドバンテージがあります。
世の中のニーズを掴み、新たなビジネスを発展させていく上で、これ以上の強みはありません。日本の戸別宅配文化の可能性は無限に広がっています。だからこそ、あなたがやってみたいと思うフィールドはきっと見つかるはず。

事業内容
■YC(読売新聞販売店)向け事業

読売情報開発の中核事業は、読売新聞東京本社管内にある、世界一の発行部数(※1)の読売新聞を支えるYC約3,000店への販売促進支援活動です。
SP(セールスプロモーション)本部を中心に、YC(読売新聞販売店)と協力し、一般家庭などを戸別訪問して購読営業を行っています。
また、販売促進につながるノベルティグッズの企画制作、宣伝物・小冊子などのツール制作なども行う他、YCと地域のつながりをつくる各種イベントも実施しています。

<主な事業内容>
・販売促進支援活動
・販促につながるノベルティ(景品)の企画制作
・PR刊行物の制作と発行
・YCに向けた各種保険の提供
・YC経営に必要な用品や機器の販売・管理
・美術展やレジャー施設などの各種チケットの手配
・野球教室や子ども向けショー等のイベントの企画・運営


■個人向け事業

読売ブランドの信頼性を生かして、引っ越しサービス(読売引越センター)
など、クオリティーの高いサービスを個人のお客様に提供しています。

<主な事業内容>
・「友の会」組織を運営し、各種サービスを実施/読売ファミリー・サークル(YFC)
・個人・法人向けの引っ越しサービス/読売引越センター


■法人向け事業

オフィス向けのコスト削減サポート、紙面広告やチラシなどを活用した広告事業など、主に一般企業を対象に各種ビジネスを行っています。

<主な事業内容>
・オフィスのコスト削減
・各種保険の提案
・広告代理業

※1 世界新聞協会発表データ調べ

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販売のみならず、ノベルティグッズ制作・イベント企画なども行う当社。活発な情報共有により、若手からも豊富なアイデアが日々生まれている。

本社郵便番号 102-8618
本社所在地 東京都千代田区平河町2-13-3
設立 1972年4月
資本金 4,000万円
従業員 615名(男517名 女98名)2022年4月現在
売上高 185億円(2022年3月決算)
事業所 2支社/北海道(札幌市)、中部(名古屋市)
20営業所/永田町、高田馬場、錦糸町、立川、町田、横浜、藤沢、浦和、所沢、熊谷、宇都宮、高崎、柏、千葉、水戸、土浦、新潟、北陸(高岡市)、仙台、郡山
主な取引先 (株)三越伊勢丹、(株)高島屋、(株)大丸松坂屋百貨店、あいおいニッセイ同和損害保険(株)、アフラック生命保険(株)、損害保険ジャパン日本興亜(株)、AIG損害保険(株)、大同生命保険(株)、東京海上日動火災保険(株)、三井住友海上火災保険(株)、三井住友ファイナンス&リース(株)、理想科学工業(株)、三井住友トラスト・パナソニックファイナンス(株)、三菱UFJリース(株)、住友三井オートサービス(株)、芙蓉オートリース(株)、サントリー酒類(株) 他
関連会社 読売グループ

読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社、読売新聞西部本社、中央公論新社、読売巨人軍、日本テレビ放送網、(株)読売旅行、(株)読売IS、(株)よみうりランド、読売日本交響楽団、読売理工学院、報知新聞社、(株)よみうりコンピュータなど約150社
沿革
  • 1972年4月
    • (株)読売マーケティングセンターを改組して(株)読売情報開発センター設立
      総務部門(総務課、経理課、連絡課、進行課)と教育部(現SP本部)を設置、販売促進活動を開始
  • 1972年7月
    • 読売ファミリー・サークル(YFC事務局)発足
  • 1972年9月
    • 資材課(現資材事業部)設置、販売店向け資材の斡旋開始
  • 1974年6月
    • 教育部を営業推進部に改称
  • 1974年8月
    • 保険課(現保険事業部)設置
  • 1975年5月
    • 北海道支社設立
  • 1976年6月
    • 営業推進部を販売促進部に改称
  • 1977年4月
    • 北陸支社(現北陸営業所)設立
  • 1979年8月
    • 第1回「販売促進部(現SP本部)総決起大会」開催
  • 1985年1月
    • 販売促進部管理課(現SP本部管理部)を新設
      読売引越サービス開始
  • 1988年7月
    • 中部支社設立
  • 1988年11月
    • システム推進室(現情報システム部)設置
  • 1990年4月
    • 通信販売サービス事業課(現YCサポート部)が通販事業を開始
  • 1991年4月
    • (株)よみうりエコー発足
  • 1992年3月
    • 販売促進部をSP本部に改称
      東北支社(現仙台営業所)設立
  • 1992年4月
    • 総務部進行課を宣伝開発室(現宣伝事業部)として独立
  • 1996年12月
    • (株)読売ハートサービス発足
  • 2000年3月
    • 社名を(株)読売情報開発に変更
      新社屋ビル完成
  • 2000年11月
    • 経営企画室(現社長室)新設
  • 2002年1月
    • (株)オーエスクリエイトと合併、景品部(現景品事業部)新設
  • 2004年5月
    • 北区浮間寮竣工
  • 2010年1月
    • 法人営業部(現法人事業部)新設
  • 2019年4月
    • YCサポート部を新設
  • 2020年4月
    • デジタルマーケティング準備室を新設
      SP本部内に営業企画部と教育指導部を新設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.4年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(約1カ月間)、読売グループ合同新人研修、新入社員振り返り研修、
階層別研修、管理職研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青森大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、いわき明星大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、金沢医科大学、金沢星稜大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州共立大学、九州産業大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、敬和学園大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、島根大学、白百合女子大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、鈴鹿大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、清和大学、専修大学、創価大学、高岡法科大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、筑波大学、つくば国際大学、帝京大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京富士大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長野大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、函館大学、フェリス女学院大学、福山大学、富士大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道科学大学、北海道情報大学、宮城教育大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、山形大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学

採用実績(人数) 16名(2022年4月実績)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 12 4 16
    2021年 7 4 11
    2020年 20 5 25

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