message メッセージ

様々なスキルを進化させたプロ集団として、お互いの価値観を尊重し合える多様性を育む 代表取締役社長 武川 泉

国内線・国際線を問わずANAグループが運航する全ての航空機の整備、およびフライトシミュレータ等の訓練機器の整備を担うのが当社の役割です。
航空機整備部門では羽田空港を拠点に、重整備部門におけるプロ集団として、機体整備・電装整備・客室整備・構造整備・機装品整備の5つのカテゴリーにおいて、世界に誇れる高い航空機品質を提供しています。また、ANAグループのグローバルなネットワークの中で、運航便の不具合修復支援、航空機メーカーや海外整備会社への領収検査員の派遣、航空整備士の養成、グループ内各社への出向による整備品質の向上推進など、これまでに蓄積した整備経験を基盤に、幅広い業務領域でANAグループの航空機の安全運航を支えています。
訓練機器部門では、運航乗務員・客室乗務員・航空整備士の訓練に使用する様々な機材の整備・技術管理など、これからのANAグループを支えていく人づくりに注力し、人財育成に貢献しています。
私たちANAベースメンテナンステクニクスは、社員一人ひとりが様々なスキルを徹底的に進化させたプロフェッショナルとして、それぞれが大切にしている価値観を受け入れ、尊重し合うことのできる多様性のある企業文化を育んでいます。多様性のある組織だからこそ新しいイノベーティブな発想が生まれ、次の時代を切り拓く活力が生まれると確信しています。

vision ビジョン

世界トップレベルの機材品質をベースメンテナンスで追求し、エアラインと共に価値を創造する整備会社を目指します。

human resource 人財像

多くのお客様の尊い命を預かる非常に重い責任がある航空整備士は、定められた整備を確実に全うすることが基本です。また、ANAグループの一員として、お客様や社会に貢献出来る人財であることも必要です。整備士として、また、企業人として、バランスのとれた人財を目指します。

company 会社概要

会社情報

社名
ANA ベースメンテナンステクニクス株式会社
代表者名
代表取締役社長 武川 泉
従業員数
1,171名 (2022年4月1日)
資本金
5,000万円
株主
ANAホールディングス株式会社 100%
設立
2012年10月1日
事業内容
航空機の整備、修理および改造
航空機装備品の整備、修理、改造および製造
訓練機器の技術管理、整備、修理および改造
所在地
【本社・各整備部】東京都大田区羽田空港3-5-4 ANAエアフレームメンテナンスビル内
【訓練サポート部】東京都大田区羽田旭町10-8 ANA Blue Base内
Googleマップで見る
中途採用比率
2019年度:5% 2020年度:2% 2021年度:6%(公表日:2022年4月1日)

会社情報

社名
ANA ベースメンテナンステクニクス株式会社
代表者名
代表取締役社長 武川 泉
従業員数
1,129名 (2023年4月1日)
資本金
5,000万円
株主
ANAホールディングス株式会社 100%
設立
2012年10月1日
事業内容
航空機の整備、修理および改造
航空機装備品の整備、修理、改造および製造
訓練機器の技術管理、整備、修理および改造
所在地
【本社・各整備部】東京都大田区羽田空港3-5-4 ANAエアフレームメンテナンスビル内
【訓練サポート部】東京都大田区羽田旭町10-8 ANA Blue Base内
Googleマップで見る
中途採用比率
2020年度:2% 2021年度:6% 2022年度:0%(公表日:2023年4月1日)

沿革 (2012年以降)

ANAベースメンテナンステクニクス株式会社は、2012年10月1日に全日空整備株式会社、
ANAテクノアビエーション株式会社、ANAエアフレームテクニクス株式会社が合併し発足いたしました。

ANA ベースメンテナンステクニクス株式会社 沿革

2012年10月
ANAベースメンテナンステクニクス株式会社設立
2013年9月
羽田におけるライン定例整備および構造装備品整備の受託開始
2013年10月
ANAグループ訓練会社Panda Flight Academyの訓練機器整備の受託開始
2014年7月
B787世界初重整備作業の実施
2015年4月
ANA JV(ドック部門)取り纏め企業として体制変更
2015年8月
客室装備品整備、構造装備品整備部門の統合
2015年8月
成田整備部の羽田地区への集約
2015年9月
伊丹整備部の羽田地区への集約

組織図

HEALTH MANAGEMENT 健康経営

ANAベースメンテナンステクニクス健康経営宣言

ANAベースメンテナンステクニクスは「ANAグループ健康経営宣言」のもと、全ての社員とその家族が心身ともに健康であることが重要だと考えています。社員一人ひとりがやりがい・働きがいを感じられる魅力ある会社であり続けるため、将来に向けて多様性のある「人財」育成と組織運営の強化を図り、社員エンゲージメントの向上など、環境整備に向けて継続的かつ積極的に取り組んでいくことを宣言します。

ANAベースメンテナンステクニクス株式会社
代表取締役社長 武川 泉

基本的な考え方

ANAグループでは、「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基盤である」という考えのもと、2016年4月に「ANAグループ健康経営」を宣言しました。
宣言では、社員の健康管理・疾病予防・メンタルヘルス・安全衛生活動の強化に重点的に取り組むとともに、生活習慣病に関する指標を定め、進捗把握に努めています。

ANAグループ健康経営宣言

ANAグループ健康経営宣言

ANAグループは、働く全ての社員一人ひとりが、心身共に健康であり、いきいきと仕事に取り組んでいくことが、最も重要だと考えています。「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基礎である」という考えの下に制定した「ANAグループ労働安全衛生方針」に則り、ANAグループ社員・会社・健康保険組合が一体となって、ANAグループ社員のQOL*1と企業価値向上、そして健康で長く働くことのできる環境の整備に向けて、これから一層積極的に取り組んでいくことを宣言します。

*1.QOL:Quality of Lifeの略で、健康であることを基盤とした生活の質を意味します。

ANAグループは、元気に活躍する社員の笑顔がお客様の笑顔に繋がるという考えの下、「社会と共に持続的に成長できる企業グループ」として「夢にあふれる未来への貢献」を一歩一歩実現し、「世界のリーディングエアライングループ」を目指します。

ANAグループ労働安全衛生方針

  • 労働災害の発生防止と社員の心とからだの健康の保持増進を促進します。
  • 施策の展開とマネジメントシステム(PDCAサイクル)の運用で改善を図ります。
  • 法令や規定を尊守し、労働安全衛生活動の周知を通じて社員の意識を喚起します。

推進体制

「ANAグループ健康経営」の推進にあたっては、社員・健康保険組合・会社が三位一体となって実践していくことに加え、グループの健康経営推進責任者としてANAホールディングス役員を「チーフウェルネスオフィサー(CWO)」に任命しているほか、グループ各社においても「ウエルネスリーダー(WL)」をそれぞれ選出しています。グループにおける健康経営の方針や推進状況、課題等に関しては、取締役が出席するグループ経営戦略会議に審議・報告され、重要な事項については取締役会に報告されます。

推進体制

主な取り組み

重点テーマ

「ANAグループ健康経営」の推進にあたっては、以下4つに重点的に取り組むことで、PDCAサイクルを循環させています。

  1. 健康管理の取り組み
  2. 疾病予防にかかわる取り組み
  3. メンタルヘルスにかかわる取り組み
  4. 安全衛生活動にかかわる取り組み

重点テーマ

ANAベースメンテナンステクニクスでは、以下の取り組みを通じて、社員が健康で安心して働くことが出来る「職場環境づくり」を行っています。

健康管理の取り組み

  • 定期健康診断の実施(受診率100%)
  • 健康診断後の産業医・保健師による結果の確認および受診勧奨・保健指導
  • 特定保健指導の実施

疾病予防にかかわる取り組み

BMI適正者比率、メタボリックシンドローム該当率、喫煙率、身体愁訴該当率の4つを健康管理指標と定め、目標達成に向けて各種取り組みを実践しています。

  • 健康増進アプリの導入(運動習慣の定着を目的) ~MY HEALTH WEB~
  • 各種スポーツ活動への支援(フットサル、バスケットボール、テニス、ツーリング、ロードバイク等々)
  • 健康保険組合と連携した禁煙サポート、費用補助
  • インフルエンザ予防接種の実施、費用補助

メンタルヘルスにかかわる取り組み

  • ストレスチェックの実施
  • 産業医による高ストレス者の面談対応
  • 定期的な「One on Oneミーティング」の実施
    (メンタル不調者の早期発見およびメンタルフォロー)
  • 専属のカウンセラーによる面談・フォロー体制
    (特に若手を中心としたメンタルフォロー:「ココラボ」)
  • 外部機関のメンタルヘルス・カウンセリング窓口の設置(健康保険組合)
  • 社員向けのメンタルヘルスセミナーの実施
職業復帰支援プログラム(しおり)

職業復帰支援プログラム(しおり)

安全衛生活動にかかわる取り組み

  • 安全衛生委員会を中心に職場の環境改善を実施
  • 産業医による職場巡視(毎月定例)
  • 理学療法士による健康講座の実施
  • 感染症対策の徹底
ページTOPへ