最終更新日:2023/3/18

日本コンサルタンツ(株)【JR東日本グループ】

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 機械設計
  • 専門コンサルティング
  • 鉄道

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
61億7,700万円(2022年3月期)
従業員
224名(2022年11月1日現在)
募集人数
若干名

世界でも評価の高い「日本の技術」で鉄道建設・改修プロジェクトに挑む、鉄道専門の建設コンサルタント企業です

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エントリー受付中! (2023/03/18更新)

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日本コンサルタンツ株式会社 新卒採用担当
〒100-0005 東京都千代田区丸の内三丁目4番1号 新国際ビルヂング9階
TEL:03-6269-9878 (平日10:00~18:00)
MAIL:recruit@jictransport.co.jp

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会社紹介記事

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優れた技術力で、発注国に最適なコンサルティングサービスを提供しています(インドネシア・ジャカルタMRT建設プロジェクト)
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日本のインフラ輸出の一端を担う、世界を舞台に活躍する専門家(コンゴ民主共和国・機関車調達のプロジェクト)

舞台は世界、鉄道インフラで国際社会と人々の暮らしに貢献する

■当社では、土木・電気・機械などの専門技術と多様な経験をもつ社員が互いに協力し合いながらも、それぞれが大きな裁量を持って海外プロジェクトに臨んでいます。各分野の専門家として自ら提案したこと、携わったプロジェクトがカタチになり、実際に現地の生活を支えていることを目にすることで、大きな達成感とやりがいを感じます。

■世界的にも安全性能や環境性能、快適性に優れていると高く評価されている日本の鉄道。日本のインフラ輸出の一端を担う当社の事業は大変やりがいがあり、経験を積み重ねることで、コンサルタントとしてもひとりの人間としても大きく成長できます。世界を舞台に活躍できる人材になりたい、国際社会に貢献していきたいという方には最良のフィールドです。

会社データ

プロフィール

◆海外向け鉄道コンサルティング企業
海外プロジェクトを中心とした鉄道コンサルティング企業として、JR東日本、JR西日本、東京メトロをはじめとする、代表的な鉄道事業者10社から出資を受け、2011年にオールジャパン体制で設立されました。

<ミッション>
鉄道技術とノウハウを、新たな鉄道プロジェクトが計画されている世界の国々へ提供し、その国の人々の生活・社会経済がさらに発展するために貢献していきます。

<特徴・強み>
当社は鉄道における各分野(土木・鉄道車両・設備機械・電気・運転輸送計画など)の専門家を擁し、プロジェクトにおいて事業可能性調査から設計、入札支援、施工監理、開業準備、メンテナンス、人材育成までトータルにコンサルティングが可能です。

技術提供にとどまらず、各国の法律や文化に合わせた組織運営のサポートやオペレーション、メンテナンスに関する教育、人材訓練まで行ってきたことは高く評価されているポイントです。

正式社名
日本コンサルタンツ株式会社
正式社名フリガナ
ニッポンコンサルタンツカブシキガイシャ
事業内容
◆海外の鉄道プロジェクトにおいて、鉄道システム(高速鉄道や都市鉄道、新交通システム)をトータルに提案するコンサルタント事業
◆プロジェクトにおける各フェーズ【案件形成、事業可能性調査、入札支援、詳細設計、施工監理、人材教育計画、開業準備、運営・維持管理】等、幅広いコンサルティングサービスを提供できます。
◆JICA(国際協力機構)、経済産業省、国土交通省、海外の現地鉄道事業者などが主な発注元です。

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JR東日本グループの国際戦略を担う「海外鉄道コンサルタント会社」

本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内三丁目4番1号 新国際ビル9階
本社電話番号 03-6269-9878(経営企画本部)
設立 2011年11月1日
資本金 1億円
従業員 224名(2022年11月1日現在)
売上高 61億7,700万円(2022年3月期)
プロジェクト実績(一部) ・インドネシア ジャカルタMRT(施工監理、運営・維持管理)
・ミャンマー国鉄道車両維持管理・サービス向上プロジェクト(技術支援)
・ミャンマー ヤンゴン‐マンダレー間鉄道整備事業(詳細設計、施工監理)
・ベトナム ホーチミン市都市鉄道1号線(施工監理)
・スリランカ コロンボLRT(施工監理)
・フィリピン マロロス‐クラーク鉄道事業、南北鉄道事業南線(詳細設計)
・インド インド高速鉄道建設事業(詳細設計調査)
・インド インド高速鉄道研修施設建設(施工監理)
・インド国高速鉄道公社運営維持管理基本マニュアル作成
・インド鉄道省・高速鉄道公社職員研修

※カッコ内は主に参画したフェーズ
※その他多数
株主構成 東日本旅客鉄道(株)63.8%
東京地下鉄(株)24.4%
西日本旅客鉄道(株)8.1%
九州旅客鉄道(株)1.2%
日本貨物鉄道(株)0.4%
東急(株)0.4%
京阪ホールディングス(株)0.4%
西武鉄道(株)0.4%
京王電鉄(株)0.4%
大阪市高速電気軌道(株)0.4%

注)持株比率(%)については、表示単位未満の端数を四捨五入しています。
関連会社 JIC Transportation India Private Limited(インド現地子会社)
主な取引先 JICA(国際協力機構)、経済産業省、国土交通省、海外の鉄道事業者 他
事業所 【本社】東京都千代田区丸の内三丁目4番1号 新国際ビル9・4階
ホームページ http://www.jictransport.co.jp/jp/
沿革
  • 設立
    • 2011年11月 日本コンサルタンツ(株)
  • 設立
    • 2018年4月  インド現地子会社(JIC Transportation India Private Limited)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.4日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(OFF‐JT、OJT)
・外部研修(ECFA、JICA、SMBC主催 等)
・社内勉強会
自己啓発支援制度 制度あり
・JR東日本グループ通信教育(鉄道技術、語学、ビジネススキル等)
・オンライン語学学習支援(英語、日本語)
・各種試験受験料補助制度(技術士、TOEIC、JLPT) 等
メンター制度 制度あり
・内定者メンター制度
・新入社員メンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、岐阜大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東北大学、東北学院大学、名古屋大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、横浜国立大学、北海道大学、名古屋工業大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、大阪大学、金沢大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、駒澤大学、静岡大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋学園大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、日本大学、広島修道大学、福島大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治学院大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、大阪工業大学、東洋大学、八戸工業大学、宇都宮大学、東京都立大学、国士舘大学

ブリストル大学大学院、カリフォルニア大学大学院、スクール・フォー・インターナショナル・トレーニング大学院、バクー国立大学大学院、ガジャマダ大学
※中途採用も含めた採用実績となります。

採用実績(人数)            2021年 2022年 2023年(予)
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新卒採用(大学院了) 1名   ー    ー
新卒採用(学部卒)  1名   ー    ー
中途採用       1名    1名   ー
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 0 0 0
    2021年 2 0 2
    2020年 4 1 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

先輩情報

日本の鉄道事業を世界に、幅広いニーズに対応するコンサルタンツ
阪本 康孝
2017
43歳
岐阜大学大学院
地域科学研究科 地域政策専攻
インド高速鉄道推進本部 業務推進グループ
プロジェクト推進、アドミニストレータ業務を行なっております。
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