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最終更新日:2023/3/30
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(株)ミライト情報システムは、(株)ミライト SI事業本部と統合し、新SI会社(株)ミライト・ワン・システムズ』に社名を変更いたしました!(2022年7月1日 より)▼当社HPもぜひご覧くださいhttps://www.mirait-one-systems.co.jp/index.html
2022年7月に新たな一歩を踏み出したミライト・ワン・システムズ。
■2022年7月、『「挑戦」を続ける未来創造企業』としての新たな挑戦へ2022年7月、私たちには大きな変革がありました。上場企業として世の中のITインフラを支えてきた「ミライト・ホールディングス」「ミライト」「ミライト・テクノロジーズ」の3社が統合して「ミライト・ワン」へと生まれ変わりました。その傘下に位置する私たち「旧・ミライト情報システム」もミライトの「SI事業本部」と統合し、ミライト・ワン グループの成長戦略を推進する企業「ミライト・ワン・システムズ」として新たな一歩を踏み出しました。新会社発足を機に『「挑戦」を続ける未来創造企業』を”志”とし、経営ビジョン(PMVV)を策定しました。Purposeを「お客さまと社会の未来成長エンジン(推進力)」とし、その想いを「Value Engine for your future.」というタグラインにも込めました。当社ホームページ上に詳しく掲載していますのでぜひご覧ください。きっと共感いただけることでしょう。世の中から信頼され、家族に誇れる会社「ミライト・ワン・システムズ」を、ともに創っていきませんか?■お客様に近い環境での開発などの多彩な開発フィールド私たちミライト・ワン・システムズはミライト・ワンのグループ会社ですが、グループ会社関連のシステム開発をメインに行っているわけではありません。お客様の多くは通信系・製造系・金融系などの一般企業や官公庁であり、その大半がお客様に近い環境での開発です。お客様と直接やりとりしながら開発を進めていく機会が多いため、システム開発の上流工程から下流工程までトータルに携われるメリットがあります。また大規模開発も多く、ひとつの案件に数年かけて取り組むことができるので、お客様との信頼を得ながら自らのスキルもじっくり磨いて行くことができます。さらに当社では、自社オリジナルのソリューションの開発も行っています。この分野のプロジェクトはお客様や社会のニーズを元にゼロから立ち上げるため、上流工程から携わった数々の経験が大いに役立つでしょう。個々のキャリアを活かして伸ばせる多彩な開発フィールドがあるのも、ミライト・ワン・システムズならではの魅力です。
■ハイレベルな実績とノウハウで事業フィールドを拡大中当社の設立は2001年。情報通信インフラの構築を担うミライト・テクノロジーズ(現、ミライト・ワン)のグループ会社として、情報システム構築に特化する形で事業を展開してきました。情報通信分野における基幹システムの開発では、障害が発生するとたちまち世の中の情報通信インフラに多大な影響を及ぼします。そうした厳しい環境下で大規模プロジェクトに数多く参画するなかで、私たちは豊富なノウハウを蓄積してきました。近年ではそれらの開発実績や当社ならではのノウハウを応用する形で、一般企業へのICTソリューションの提供を積極的に展開し、現在ではミライト・ワンや情報通信関係以外のお客様が多くを占めるまでになっています。■社員にとってベストな働き方を常に考える体制2022年7月、私たちはミライト・ワン グループの変革と共に社名を「ミライト・ワン・システムズ」に変更し、新体制となりましたが、従前より、社員の働き方についても独自の取り組みを実践してきました。コロナ禍が生じる以前の2019年には、既に「テレワーク推進部」をスタートさせていたのもその一例。今でこそ、テレワークが浸透してきましたが、私たちはテレワークにおけるセキュリティ対策にも目を向け、慌てることなくテレワーク体制へ移行できました。もちろん、業務の性質上、お客様側の開発環境から外へ持ち出せないものもありますが、現時点でテレワークが可能な社員は7割を占めています。さらにはワーケーションの推進による地方創生への寄与など、働き方の自由度を高め社会に貢献できる仕組みづくりにも取り組んでいます。■出身学部に関係なく活躍できる環境です昨今、プログラミングもローコード化し、お客様の課題に応じて必要なものを組み合わせることで、システムを構築するのが主流です。課題をどのようにシステムによって解決するのか、解決策を見出すためのコミュニケーション力も欠かせません。コミュニケーションスキルがあれば、十分に活躍できるフィールドが当社には多くあります。文系出身のエンジニアも、当社の研修でITスキルを身に着け、コミュニケーションスキルを発揮しながら活躍しています。
これまでの開発実績や当社ならではのノウハウを応用し、一般企業へのICTソリューションの提供を積極的に展開、大規模プロジェクトを数多く手掛けています。
<大学> 東京工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、筑波大学、弘前大学、山形大学、茨城大学、宇都宮大学、千葉大学、東京農工大学、電気通信大学、首都大学東京、横浜国立大学、金沢大学、福井大学、岐阜大学、大阪教育大学、京都工芸繊維大学、奈良女子大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、島根大学、山口大学、高知大学、早稲田大学、慶應義塾大学、法政大学、明治大学、東京理科大学、東京電機大学、日本大学、専修大学、城西大学、東京都市大学、北里大学、東京工科大学、武蔵野大学、青山学院大学、明治学院大学、立教大学、成蹊大学、東洋大学、産業能率大学、神田外語大学、神奈川工科大学、東京経済大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、京都産業大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、摂南大学、大阪経済法科大学、阪南大学、青森大学、高知工科大学、中京大学、福井工業大学、岡山理科大学、立命館アジア太平洋大学、京都ノートルダム女子大学、大妻女子大学、神戸松蔭女子学院大学、武庫川女子大学 <短大・高専・専門学校> 長岡工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、ECCコンピュータ専門学校、中村学園大学短期大学部
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