最終更新日：2023/2/13

キヤノントッキ(株)【キヤノングループ】

正社員
既卒可

業種

機械
精密機器

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 65億7,200万円

売上高: 671億円（2021年12月31日）

従業員: 689名（男592人：女97人）（2021年12月末実績）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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”有機ＥＬディスプレイ製造装置”　世界トップシェア／最先端技術で未来を切り拓く

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キヤノントッキが手掛ける製品は規模感が大きく、世の中へ新しい価値を提供できる未来ある仕事です。安定した経営基盤のもと、挑戦的な社風で今後も未来を切り開きます。 ”有機EL”には、市場ができて間もない頃より、将来性に着目していました。技術革新の挑戦により、「有機ELディスプレイ製造装置」を世界で初めて生み出しました。

清潔感のある社屋で業務に打ち込むことができます。	ーチャレンジすることが新しい技術を生み出す源ーキヤノントッキは、世界トップクラスのシェアを誇る量産製造装置のメーカーです。キヤノントッキの技術力を支えているのは、優秀なエンジニア集団。柔軟な発想と、既成概念にとらわれず新しい技術に挑戦する心を持って仕事に励んでいます。また大学や研究機関との共同開発や、現在1～3年生の社員も、次世代成膜装置開発などの新しい技術に積極的に取り組み、活躍しています。若手社員でも新しい技術に積極的にチャレンジできるのが、キヤノントッキの社風。

会社データ

プロフィール	～最先端技術で未来を切り拓く～真空技術とFA（ファクトリー・オートメーション）システムを融合した『有機ELディスプレイ製造装置』は、大手ディスプレイメーカーから高い評価を受け、量産製造装置の世界トップクラスのシェアを誇っています。昨今、スマートフォンに当社の製造装置で作られた有機ELディスプレイの採用が進み、ますます業界での存在感を高めています。キヤノングループ内でも期待されている一社として、更なる高みを目指します。
事業内容	ー真空技術応用製品の開発・製造・販売有機ELディスプレイの製造では、有機材料をガラス基板上に、数十ナノメートル程度の極めて薄い膜を形成する必要があります。そのため真空中で有機材料を加熱・蒸発させ、均一な膜を「成膜」します。この微細な制御が求められる装置をお客様に提供するとともに、有機ELディスプレイの大型化に対応するため、第6世代（1.5m×1.8m）以降の基板に対応する装置開発を行っています。当社は装置の企画・設計～組立、現地のディスプレイパネルメーカーへの設置など、急速に拡大するグローバル市場に展開しています。産業機器分野のリーディングカンパニーとして世界中のお客様に喜ばれる製品を提供できるよう、チーム一丸となって役割が果たせるよう日々取り組んでいます！

プロフィール

～最先端技術で未来を切り拓く～
真空技術とFA（ファクトリー・オートメーション）システムを融合した『有機ELディスプレイ製造装置』は、大手ディスプレイメーカーから高い評価を受け、量産製造装置の世界トップクラスのシェアを誇っています。昨今、スマートフォンに当社の製造装置で作られた有機ELディスプレイの採用が進み、ますます業界での存在感を高めています。キヤノングループ内でも期待されている一社として、更なる高みを目指します。

事業内容

ー真空技術応用製品の開発・製造・販売
有機ELディスプレイの製造では、有機材料をガラス基板上に、数十ナノメートル程度の極めて薄い膜を形成する必要があります。そのため真空中で有機材料を加熱・蒸発させ、均一な膜を「成膜」します。この微細な制御が求められる装置をお客様に提供するとともに、有機ELディスプレイの大型化に対応するため、第6世代（1.5m×1.8m）以降の基板に対応する装置開発を行っています。当社は装置の企画・設計～組立、現地のディスプレイパネルメーカーへの設置など、急速に拡大するグローバル市場に展開しています。

産業機器分野のリーディングカンパニーとして世界中のお客様に喜ばれる製品を提供できるよう、チーム一丸となって役割が果たせるよう日々取り組んでいます！

本社郵便番号	954-0076
本社所在地	新潟県見附市新幸町10-1
本社電話番号	0258-61-5050
設立	1967年7月
資本金	65億7,200万円
従業員	689名（男592人：女97人）（2021年12月末実績）
売上高	671億円（2021年12月31日）
事業所	本社/見附事業所（新潟県見附市新幸町10番1号）平塚事業所（神奈川県平塚市大神3072）川崎オフィス（神奈川県川崎市中原区上小田中七丁目5番27号）
関連会社	キヤノン(株)
平均年齢	42.5歳
トップメッセージ	キヤノントッキの「トッキ」は“特機”、すなわち「特別な機械」を意味します。キヤノントッキは1967年の創業以来、常に変化する時代に挑戦し、社名に由来する「特別な価値」を追求してまいりました。現在は、真空応用技術を基盤とした製造装置分野において、生産システムのインテグレーション力をコア・コンピテンスに、先進的で高度な独自技術を付加した生産システムとサービスを「特別な価値」として提供し、産業の発展に寄与することを目指しています。その事業を通じ、より豊かな社会の実現に貢献することが、私たちの社会的使命と考えています。なかでも、有機ELディスプレイ産業においては、市場ができて間もない1993年頃よりその将来性に着目し、技術革新の挑戦によって「有機ELディスプレイ製造装置」を世界で初めて生み出しました。そして、お客様の多岐にわたるご要望にお応えすべく改良を重ね、これまで長年培ってきた実績にもとづく高い技術レベルと信頼性で他社を凌駕し、いまや世界標準として世界をリードする主力製品となり進化を続けています。現在、有機ELは次世代型ディスプレイとしてスマートフォンやテレビへの搭載が急速に進んでいます。また、その特徴を生かした様々な用途の革新的な製品がさらに生み出されることが期待されていることから、今後も引き続きこの分野において幅広い事業展開を図り、有機EL市場の創造と拡大に寄与して参ります。同時に、これまでに培った技術と経験を生かして現行技術の応用展開や、新技術の研究開発によって新事業の柱を築く取り組みにも注力し、バランスの良い事業構造による持続的成長をはかってまいります。また、キヤノントッキはキヤノングループの掲げる「共生」の企業理念のもと、お客様をはじめ当社を支える全ての人々から“最も信頼・支持されるベストパートナーであり続ける”ことを目指し、引き続き常に高い倫理観をもって企業使命の実現に努め、より豊かな社会の実現に貢献してまいります。今後とも皆さまの変わらぬご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。キヤノントッキ(株) 代表取締役副会長　　　津上　晃寿代表取締役社長兼COO　伊藤　博之
企業理念	私たちは、キヤノングループの企業理念である「共生」、および行動指針である「三自（自発・自治・自覚）の精神」のもと、以下を当社の企業理念といたします＜企業使命＞優れた先進・独自技術で”特別な価値”を継続的に提供し、より豊かな社会の実現に貢献します＜ビジョン＞産業機器分野のリーディングカンパニー～最も信頼・支持されるベストパートナーとしてあり続ける～＜価値観・行動指針＞ ■積極進取私たちは、常に変化する時代に挑戦し、積極的に課題と取り組みます ■創意革新私たちは、常に新しいアイデアを持ち、仕事に対して開拓と革新の意識で向上します ■誠実努力私たちは、常に高い倫理観を持ち、仕事に対して誠実に取り組み、自己啓発に努力します ■親和発展私たちは、和の心を持ち、常に英知を結集し、社業の限りない発展と豊かな生活を築くよう努力します
沿革	1967年07月『津上特機(株)』を東京都港区新橋に資本金100万円で創立。工作機械、自動化機械の販売を開始。 1972年07月『(株)長岡プレシジョン』を新潟県長岡市に設立。ＦＡシステム、周辺機器、治工具の設計・製作を開始。 1982年04月『津上ロボティックス(株)』を神奈川県横浜市に設立。 1983年07月真空成膜装置メーカーの『(株)ユーピーアル』に資本参加。真空薄膜の新分野に進出。 1986年01月ＦＡシステム、真空成膜システム事業を拡充させるため、津上特機・長岡プレシジョン・津上ロボティックス・ユーピーアルの関連4社を統合して、商号を『トッキ(株)』に名称変更。新会社として発足。 1991年01月『店頭登録銘柄』として、財団法人日本証券業協会から登録承認を受ける。 1993年08月有機ＥＬ製造用実験装置を完成。 1996年05月有機ＥＬ中少量生産機を完成。 1999年06月量産製造用の、有機ＥＬディスプレイ製造全自動システム（ＥＬＶＥＳＳ）を開発。真空技術応用製品事業の中核製品として販売を開始。 2003年04月『見附工場』を新潟県見附市の新潟県中部産業団地に新築完成。 2003年12月見附工場隣接地にＲ＆Ｄセンターを竣工。新技術の開発強化を目指す 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 2007年12月キヤノン(株)との資本業務提携により、キヤノングループの一員となる。 2010年10月株式交換によりキヤノン(株)の完全子会社となる。 2012年1月キヤノントッキ(株)に名称を変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.1年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.9時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.1日
2021年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 3名 10名 13名

2021年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 3名 4名 7名

2021年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （0名中0名）
- 2021年度


対象者	3名	10名	13名
	2021年度


取得者	3名	4名	7名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度ありキャノングループの研修センターでの研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度があります。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞長岡技術科学大学、新潟工科大学、日本工業大学、新潟大学、東北大学、横浜国立大学、山形大学、東京工芸大学、東京理科大学、東京都市大学、東洋大学、関西学院大学、富山県立大学＜大学＞秋田大学、信州大学、中央大学、富山大学、長岡技術科学大学、新潟大学、新潟工科大学、山形大学、神奈川大学、金沢工業大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、帝京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、明治大学、立命館大学、神奈川工科大学、関東学院大学、室蘭工業大学＜短大・高専・専門学校＞長岡工業高等専門学校、大原簿記公務員専門学校新潟校、新潟公務員法律専門学校採用実績校は、あくまで一部です。採用実績に臆することなく、ご公募ください。
採用実績（人数）	2016年　2017年　2018年 2019年　2020年　2021年　2022年大学院卒　　　3人　　　2人　　　1人　　2人　　　4人　　　1人　　　1人大卒　　　　　3人　　　1人　　　3人　　3人　　　3人　　　2人　　　5人専門卒　　　　0人　　　0人　　　0人　　1人　　　4人　　　3人　　　0人

採用実績（学校）

＜大学院＞
長岡技術科学大学、新潟工科大学、日本工業大学、新潟大学、東北大学、横浜国立大学、山形大学、東京工芸大学、東京理科大学、東京都市大学、東洋大学、関西学院大学、富山県立大学
＜大学＞
秋田大学、信州大学、中央大学、富山大学、長岡技術科学大学、新潟大学、新潟工科大学、山形大学、神奈川大学、金沢工業大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、帝京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、明治大学、立命館大学、神奈川工科大学、関東学院大学、室蘭工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
長岡工業高等専門学校、大原簿記公務員専門学校新潟校、新潟公務員法律専門学校

採用実績校は、あくまで一部です。
採用実績に臆することなく、ご公募ください。

採用実績（人数）

　　　　　　2016年　2017年　2018年 2019年　2020年　2021年　2022年
大学院卒　　　3人　　　2人　　　1人　　2人　　　4人　　　1人　　　1人
大卒　　　　　3人　　　1人　　　3人　　3人　　　3人　　　2人　　　5人
専門卒　　　　0人　　　0人　　　0人　　1人　　　4人　　　3人　　　0人