最終更新日:2023/3/29

旭ハウス工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建材・エクステリア
  • 商社(建材)
  • インテリア・住宅関連
  • 建設
  • 住宅

基本情報

本社
愛知県
資本金
1億円
売上高
78億8,700万円(2022年7月期)
従業員
290名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【スピード選考】募集中/「最高・最適・最速カンパニー」を目指す旭ハウス工業(株)

会社説明会のご案内 (2023/02/13更新)

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◆web説明会のご案内

総合職/営業職/事務職/経理職/業務職

★3月8日(水)15:00~ zoom

興味のある方は、是非エントリーをお願いします。
上記以外の日時をご希望の場合は、ご連絡・ご相談ください。

予約をされた学生の皆様へ事前に説明会参加用のURLをお送りします。
当日は説明会時間の10分前に参加下さい。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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綺麗なオフィス!スタッフがより快適にいきいきと働ける環境をめざして、本社をはじめ各支店の移転・リニューアルを進めています。
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「未来を見据えた企業戦略で、時代のニーズにあったサービスを提供し続ける」を理念に、新しいプロダクト開発や独自のサービス展開

建材・資材を中心に、様々なイベント・現場を支えている安定企業

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社員全員が互いに成長し合い、協力し合える職場づくりをおこなっています。

旭ハウス工業は仮設トイレメーカーとして出発し、今年で47年目を迎えることができました。
設立時、「現場の様々なニーズにお応えする企業でありたい」という理念のもと、仮設トイレの販売からレンタル事業へとビジネス領域を拡大。日本各地に事業所・配送センターを設立するまでに至りました。そうした中でも、当初の理念は現在でも変わらず受け継がれています。

これからの建設現場やイベント事業を取り巻く環境は、安全性・スピード・コンプライアンスなど、より一層の対応を求められると予想されます。さらに、新しいプロダクト開発や独自のサービス展開なども大変重要視されてきます。そうした時代の流れと、お客様のご要望に応えるには、社内環境・インフラをより充実させ、働きやすさを追求していくことも重要な課題のひとつだと考え、ワークライフバランスへの取り組みにも力を入れています。

2018年に本社を愛知県春日井市から名古屋市へ移転し利便性も向上しました。広いラウンジではお客様との打合せや役員、スタッフの休憩、息抜きまで誰もが分け隔てなく自由に利用しています。
味気ないオフィスで働くより生産性が向上し、気分よく働くことがお客様への気遣いにつながるのです。このようなオフィススタイルは今後各拠点で増えていくことでしょう。
旭ハウス工業はこれからも進化し続けます。

会社データ

プロフィール

はじめまして。

”旭ハウス工業へようこそ”

旭ハウス工業(株)は、仮設資材の設計開発、販売・レンタルサービスをおこなっているメーカーです。全国17カ所に拠点を設け自社で施工までをワンストップでおこなっています。

「仮設トイレ」誰でも聞けば分かる商品ですが旭ハウス工業が市場へ提供しています。
1975年の創業から46年間の「信頼と実績」はこれまで多数のお客様と二人三脚で作り上げてきた結果です。

開発からお客様までワンストップ!
設計開発・営業力・自社配送
旭ハウス工業の強みは自社で開発する力をもっていること配送センターで自社管理していること、売込む力を持っていること、手配から施工までを自社でおこなっていることです。外部に依存することなく自由な発想で取り組んでいます。

★働きやすさの大切さ「ワークライフバランスへ」の取り組み
どんなに業績が上がっても夜遅くまで働き、休日も仕事の電話や打ち合わせで休んだ気がしないのであれば従業員満足度は上がりません。仕事のパフォーマンスも下がっていきます。当たり前ですが趣味や家族、友人との時間は非常に大切なのです。当社では無駄な残業や休日出社などありません。上司部下関係なく仕事が片付けば退社していきます。
オフィス内や福利厚生にも力を入れ、外へ行かなくともゆっくり休憩できるラウンジや、美味しい珈琲やお茶、ネラルウォーターなどの設備を充実させています。

★希望の勤務地でスタート
知らない土地で一人で社会人スタートより地元でスタートしたい方はとても多いのが実情です。まずは無理なく社会人スタートを切りたい方が今後も増えるでしょう。

★最後に 学生の皆様へ
2020より新卒者採用を本格導入しました。その背景は将来を担う人材を育てたいという会社の方針からです。これからの市場の多様化に合わせ旭ハウス工業の理念を共有し将来はリーダー、管理職として会社を担っていける人材を育成したいという想いから新卒採用を取り入れることになりました。

前に進む以上は誰でも失敗や苦い経験をするものです。それを支え成長へ導くのは組織の役目であり、旭ハウス工業(株)の役目なのです。

事業内容
仮設資材の設計開発、販売・レンタルサービス

【主な取扱い商品】
・仮設トイレ各種
・イベント用(目隠し、ユニット型トイレ)
・仮囲い(フェンス、キャスターゲート、コーン・単管シート)
・パネル(企業イメージパネル、建築用確認パネル)
・敷板(敷鉄板、ゴムマット、プラシキ)
・環境整備(備品ボックス、ダストボックス、トイレ用フェンス)
・ガードマンボックス
・仮設フロハウス、シャワールーム
・アルミ製階段
・メッシュパレット
・鋼管杭
・その他

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仮設資材の設計開発、販売・レンタルサービス

本社郵便番号 450-0002
本社所在地 愛知県名古屋市中村区名駅五丁目5-22 名駅DHビル5F
本社電話番号 052-551-7889
創業 46年
設立 1975年
資本金 1億円
従業員 290名
売上高 78億8,700万円(2022年7月期)
売上高推移 69億2,100万円(2020年7月期)
72億6,800万円(2021年7月期)
78億8,700万円(2022年7月期)
事業所 ■東北エリア
・仙台支店
・郡山支店
・宮城仙台配送センター
・福島郡山配送センター

■関東エリア
・東京支店
・横浜支店
・埼玉支店
・千葉支店
・千葉中央支店
・茨城支店
・宇都宮支店
・神奈川平塚配送センター
・埼玉上尾配送センター
・千葉野田配送センター
・千葉八街配送センター
・茨城笠間配送センター
・群馬前橋配送センター

■中部・北陸エリア
・名古屋支店
・静岡支店
・袋井サテライトオフィス
・金沢支店
・長野支店
・愛知小牧配送センター
・静岡葵配送センター
・静岡袋井配送センター
・石川かほく配送センター
・長野坂城配送センター

■近畿エリア
・大阪支店
・神戸支店
・京都サテライトオフィス
・奈良葛城配送センター
・京都伏見配送センター
・兵庫神戸配送センター
主な取引先 大手ハウスメーカー、イベント関連会社、官公庁、一般工務店、代理店、一般ユーザー
月平均残業時間 11.6時間
平均有給取得日数 9.7日
産休・育休からの復職率 100%
沿革
  • 1975年 08月
    • 設立
  • 1977年 01月
    • 本社配送センター(現商品管理センター)開設
  • 1979年 08月
    • 静岡支店開設
  • 1983年 08月
    • 金沢支店開設
  • 1983年 09月
    • 金沢かほく配送センター開設
  • 1985年 09月
    • 静岡葵配送センター開設
  • 1985年 10月
    • 横浜支店・配送センター開設
  • 1987年 09月
    • 千葉支店開設
  • 1988年 08月
    • 名古屋支店開設
  • 1988年 10月
    • 千葉野田配送センター開設
  • 1989年 09月
    • 埼玉支店・埼玉配送センター開設
  • 1994年 08月
    • 東京支店開設
  • 1994年 09月
    • 水戸支店開設
  • 1996年 04月
    • 仙台支店・仙台配送センター開設
  • 1996年 04月
    • 郡山支店・郡山配送センター開設
  • 1996年 05月
    • 神戸支店・神戸配送センター開設
  • 1997年 06月
    • 水戸配送センター開設 (現笠間配送センター)
  • 2000年 03月
    • 京都支店・配送センター開設
  • 2000年 07月
    • 奈良配送センター開設
  • 2006年 10月
    • 小牧配送センター開設
  • 2007年 10月
    • 宇都宮支店開設
  • 2009年 02月
    • 群馬前橋配送センター開設
  • 2009年 03月
    • 千葉中央支店・八街配送センター開設
  • 2018年 07月
    • 本社・名古屋支店移転
  • 2021年 08月
    • 長野支店・配送センター開設

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.7日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修】
入社時の新入社員研修
入社6カ月後のフォローアップ研修
【その他研修】
ハラスメント研修
報連相研修
イーラーニング
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
日本大学
<大学>
名古屋学院大学、中京大学、中部大学、日本大学、明治学院大学、大同大学、椙山女学園大学、甲南女子大学、愛知大学、名古屋経済大学、金城学院大学
<短大・高専・専門学校>
大原法律公務員専門学校

採用実績(人数) 2018年 1名
2019年 1名
2020年 8名
2021年 6名
2022年 3名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 3
    2021年 6
    2020年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 2
    2020年 1

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