最終更新日:2023/3/28

積極的に受付中 のコースあり

日本ナレッジ(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • 商社(ソフトウェア)

基本情報

本社
東京都
資本金
8,600万円
売上高
32億3,100万円 (2022年3月実績)
従業員
330名 (2022年4月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

日本ナレッジは高品質な技術でお客様の価値を高める総合ICTサービスを実現します。

  • 積極的に受付中 のコースあり

採用担当者からの伝言板 (2023/03/01更新)

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はじめまして、日本ナレッジ採用担当です。

日本ナレッジは浅草に本社を構えるITの企業です。

弊社についてのポイント
1、開発から検証まで一貫して行っている会社
2、設立から35年以上経ち安定した実績がある会社
3、ソフトウェアの品質にこだわりを持っている会社

2024年卒採用募集開始します!
エントリー後、会社説明、一次面接の前に面談を行うことも可能です。
気になることがありましたらお気軽に聞いていただければと思います!

皆さまからのご応募お待ちしております。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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日本ナレッジは藤井代表が27歳の時に立ち上げた独立系のソフトウエア企業。検証と開発の2本柱で順調に成長してきた。会社が入居するビルは東京の下町エリアにある。
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活躍する年齢層は幅広く、個人が尊重される社風が根付いているという。コアタイムなしのフレックス制が導入されているなど、働き方の自由度が高いところが魅力だ。

高品質なソフトウエア検証と開発力。2つの事業で社会の発展に貢献しています

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「当社は文系出身でもまったく問題ありません。必要な要素はロジカルな思考力。かく言う私も文系出身で、かつては銀行に勤めていました」と藤井代表。

当社はソフトウエアの品質保証・検証事業と、開発事業を行っています。ソフトウエア検証を行っている企業は少なくありませんが、当社の特徴は、業界のトレンドであるテストの自動化に注力していること。手動テストは時間と労力がかかりますが、部分的にでも自動化すれば、それらを大幅にカットできます。更新の早いWeb系のサービスでは、既に自動化が必須になりつつあるのです。開発とのシナジー効果を生かし、検証業務で一歩先を行くことが当社の戦略です。

教育面では時間をかけた基礎研修に重点を置いています。新入社員研修では全社員を対象に外部のIT教育を実施。配属後は長い時間をかけて練り上げた教育プログラムを通じ、実践的な知識を習得します。実力のあるエンジニアを育てるには長期的な視点が求められるのです。
かといって社風が堅苦しいわけではありません。はっきり言えば、当社は下町にある、のんびりした会社。会社としては2023年3月23日には東証グロースに株式を上場。持株会がありますから、社員の資産形成にもプラスになるでしょう。

当社で活躍しているのは自分で考え、自分で行動できる人。失敗を恐れない、チャレンジ精神旺盛な方に期待しています。
(藤井 洋一さん/代表取締役社長)

当社はとても働きやすい会社だと感じます。企業理念である「社員一人一人の能力と価値を尊重し、公平に評価」する風土が根付いているので、意見を伝えやすい環境が整っています。実際、従業員の意見を取り入れて人事制度を刷新するという事例も少なくありません。意見が反映されていることが目に見えて分かるのは、当社の魅力と言えます。年間休日は業界平均を超える125日。コアタイムなしのフレックス制があるので、働き方の自由度が高い点も大きな魅力です。

ソフトウエア検証の仕事はまだまだ学生の皆さんにも広く知られていない分野。採用担当者としてのミッションは、ソフトウエア検証の面白さを、わかりやすく丁寧にアピールすることです。検証の仕事に興味を持ち、実際に入社してくる方はほとんどの方がIT未経験者です。未経験の状態で入社した先輩社員の方々や、充実した教育制度によるバックアップ体制は十分に整っているので、検証の世界に興味を持った方はぜひ当社に足を運んでみてください。
(藤原 沙彩さん/人材統括本部 人事部/2022年中途入社)

会社データ

プロフィール

日本ナレッジ株式会社は、1985年に設立したIT企業です。
多数のプロジェクトのノウハウを活用したソフトウェア検証と、
様々な業界に対応できるソフトウェア開発およびセキュリティ製品で、お客様の抱える課題を解決へと導きます。

事業内容
  • 受託開発
ソフトウェアテスト
ソフトウェア開発(パッケージ及び受託開発)、セキュリティソフト開発、
ITコンサルテーションサービス
本社郵便番号 111-0042
本社所在地 東京都台東区寿3-19-5 JSビル9F
本社電話番号 03-3845-4781
札幌センター郵便番号 060-0001
札幌センター所在地 札幌市中央区北一条西3丁目3番地 敷島プラザビル7F
札幌センター電話番号 011-207-5090
設立 1985年
資本金 8,600万円
従業員 330名 (2022年4月現在)
売上高 32億3,100万円 (2022年3月実績)
代表取締役社長 藤井 洋一
事業所 東京(本社)・札幌・郡山・つくば・成田・諏訪・名古屋
売上高推移 2019年度:28億2,000万円
2020年度:28億2,300万円
2021年度:32億3,100万円
主な取引先 株式会社大塚商会、KDDI株式会社、株式会社NTTデータMSE、
NTTソフトウェア株式会社、楽天グループ株式会社、株式会社メルカリ、
ソニー株式会社、株式会社野村総合研究所、株式会社ディー・エヌ・エー、
株式会社OSK、日本電気株式会社、株式会社HBA、
大日本印刷株式会社グループ、アセンテック株式会社、
株式会社インテリジェントウェイブ、ビー・ユー・ジーDMG森精機株式会社、
株式会社ベリサーブ、アイエックス・ナレッジ株式会社、
株式会社三越伊勢丹システム・ソリューションズ、東京エレクトロン株式会社、
TIS株式会社、株式会社ネットワールド、
株式会社イーセクター、株式会社アシスト、株式会社プロギア、
株式会社DTS、株式会社ブロードリーフ
順不同 敬称略
平均年齢 38.5歳
加盟団体 一般社団法人 ソフトウェア協会(SAJ)【理事】
一般社団法人 IT検証産業協会(IVIA)【会長】
一般社団法人 日本IT団体連盟【理事】
一般社団法人 Rubyビジネス推進協議会
一般財団法人 Rubyアソシエーション
一般社団法人 日本展示会協会(日展協)
グローバルICTソリューションズ協同組合
特定非営利活動法人 日本情報技術取引所(JIET)
沿革
  • 設立
    • 1985年 10月 日本スペースソフト(株)設立
      (資本金400万円)
  • 設立
    • 1985年11月 ナレッジエンジニアリング(株)設立
      (資本金300万円)
      システム受託開発を開始
  • 会社名変更
    • 1988年6月 本社を中央区東日本橋に移転
      オフコン中心の受託開発とパッケージ開発を行う
      同時に社名を現在の日本ナレッジ(株)に変更
  • 増資
    • 1991年12月 資本金を1,000万円に増資
  • 増資
    • 1998年2月(株)大塚商会より出資を受け資本金を3,000万円に増資
  • 増資
    • 2001年4月 資本金を5,000万円に増資
  • 移転
    • 2003年6月 本社を台東区寿に移転
  • 設立
    • 2005年10月 システム検証の発展を目指してIT検証産業協会 設立
  • 開設
    • 2006年4月 開発事業所として「成田事業所」開設
  • 開設
    • 2009年4月 札幌検証センターを札幌市エレクトロニクスセンターに開設
  • 増資
    • 2010年10月 (株)大塚商会より出資を受け資本金を7,100万円に増資
  • 認定
    • 2013年6月 ソフトウェア品質認証制度
      (略称:PSQ認証制度)の評価機関に認定
  • 就任
    • 2016年6月 IT検証産業協会 新会長に藤井代表が就任
  • 開設
    • 2018年4月 株式会社アイムシステムを吸収合併、
      同社の所在地である長野県下諏訪町に諏訪センターを開設
  • 開設
    • 2021年1月 愛知県名古屋市に「名古屋センター」を開設
  • 増資
    • 2022年3月 みずほ成長支援投資事業有限責任組合より
      出資を受け資本金を8,600万円に増資

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 2名 3名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.9%
      (34名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度、セルフ・キャリアドック、オンライン研修受講し放題
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルタント(国家資格)有資格者による面談を随時実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
芝浦工業大学、室蘭工業大学
<大学>
北海学園大学、北海道情報大学、文教大学、法政大学、千葉工業大学、神奈川工科大学、流通経済大学(千葉)、国士舘大学、成蹊大学、東京経済大学、慶應義塾大学、高崎経済大学、白鴎大学、東京未来大学、江戸川大学、東京情報大学、聖心女子大学、日本大学、公立諏訪東京理科大学、大妻女子大学、帝京平成大学、東海大学
<短大・高専・専門学校>
船橋情報ビジネス専門学校、エプソン情報科学専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、国際情報工科自動車大学校、吉田学園情報ビジネス専門学校

札幌情報未来専門学校

採用実績(人数)       2021年   2022年   2023年(予)
大学院卒   0名    0名      2名
大卒     3名     8名      9名 
専門卒    12名    11名      15名
採用実績(学部・学科) 情報学部、理工学部、法学部、経済学部、政経学部、商学部、観光政策学科、
情報システム科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 16 3 19
    2021年 12 3 15
    2020年 12 3 15
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 19
    2021年 15
    2020年 15
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 5

先輩情報

ぬるま湯ではなく、これから伸びる業界に来ませんか。
Y.H
2022年入社
23歳
高崎経済大学
地域政策学部観光政策学科
検証部 東京センター
テストエンジニア
PHOTO

取材情報

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https://job.mynavi.jp/24/pc/search/corp71933/outline.html
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