最終更新日：2023/3/1

(株)スチールセンター【Hondaグループ】

正社員

業種

金属製品
自動車・自動車部品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億3,000万円

売上高（単体）: 530億円（2022年3月末実績）

従業員（単体）: 231名（2022年3月末現在）

募集人数: 1～5名

エントリー	エントリーフォームはこちら

自動車用鋼板加工と輸送用スチールケース製造で、本田技研グループを支える、鉄のエキスパート企業です。

【説明会と1次試験が1日で完結】自動車造りの未来を支える！！鋼板加工技術のエキスパート集団（2023/02/13更新）

こんにちは！(株)スチールセンター　採用担当です。
当社のページに興味を持っていただき、ありがとうございます。

会社説明会・選考会の日程が決まり次第ご案内致します。
ぜひ、お気軽にエントリーしてください。

皆様のご参加を、心よりお待ちしております。

▼新型コロナウイルス感染症への対応
-------------------------------------------------------
・イベント開催時のご参加学生、当社社員のマスク着用
・社内の出入口にアルコール消毒液の設置
-------------------------------------------------------

製品置場の風景オートバイ輸出用のスチールケース

: 製品置場の風景

: オートバイ輸出用のスチールケース

コイルスリッターの加工ライン	ー取引先から常に信頼され、自ら常に進化し続ける企業をめざしてー　当社は1950年、鋼材の特約店、大紀金属(株)として誕生し、2020年3月には、創業70周年を迎えます。　1961年、本田技研工業の自動車鋼板加工を開始、同時期に現社名『(株)スチールセンター』と商号変更して以来、自動車用鋼板加工・供給機能の強化及び拡充、スチールケースの生産販売体制確立、TWB溶接事業への参入など、自動車業界の急成長と共に業容を拡大してまいりました。　現在では、本田技研工業の国内4製作所の近隣に、5つの鋼板加工及びスチールケース製造事業所を所有し鋼板加工企業に成長しました。またタイ・中国・インドに加工拠点を設立し、積極的な海外事業展開も図ってまいりました。

コイルスリッターの加工ライン

ー取引先から常に信頼され、自ら常に進化し続ける企業をめざしてー
　当社は1950年、鋼材の特約店、大紀金属(株)として誕生し、2020年3月には、創業70周年を迎えます。
　1961年、本田技研工業の自動車鋼板加工を開始、同時期に現社名『(株)スチールセンター』と商号変更して以来、自動車用鋼板加工・供給機能の強化及び拡充、スチールケースの生産販売体制確立、TWB溶接事業への参入など、自動車業界の急成長と共に業容を拡大してまいりました。
　現在では、本田技研工業の国内4製作所の近隣に、5つの鋼板加工及びスチールケース製造事業所を所有し鋼板加工企業に成長しました。またタイ・中国・インドに加工拠点を設立し、積極的な海外事業展開も図ってまいりました。

会社データ

プロフィール	スチールセンターは、自動車に使用される薄鋼板を取り扱う会社です。 1950年、鋼材の特約店として事業をスタートし、2020年3月には、創業70周年を迎えました。 1961年より本田技研工業向け自動車鋼板加工を開始し、以来、時代の変遷に即応しながら、事業の拡大を図ってきました。現在では本田技研工業の国内4製作所の近隣に事業所を配し、鋼板加工およびスチールケース製造を中心とした鋼板加工企業に成長しました。また本田技研工業の海外展開にあわせ、タイにスチールケース製造販売を行う合弁会社を設立したのを皮切りに、中国に2拠点、インドに1拠点を設立するなど、積極的に海外事業展開を図っています。皆さんには、行動力と情熱で当社の一翼を担っていただきたいと考えております。
事業内容	■自動車用薄鋼板加工及び販売〈鋼板加工〉本田技研工業をはじめとする約100社の自動車部品メーカーに対し、必要な鋼材を安定的に納入できる体制を構築しています。〈テーラードブランク溶接〉レーザー溶接機を使い、異鋼種、板厚違いの材料をプレス加工前に溶接する工程で、自動車用部品の製法に最大限の効果を発揮しています。 ■スチールケースの製造及び販売自動車部品や二輪車その他の工業製品等を遠距離輸送する際に使用します。輸送する製品を最大限に考慮したオーダーメイド設計で、過酷な輸送状況においても輸送品の安全を十分に確保できる仕様になっています。

プロフィール

スチールセンターは、自動車に使用される薄鋼板を取り扱う会社です。
1950年、鋼材の特約店として事業をスタートし、2020年3月には、創業70周年を迎えました。
1961年より本田技研工業向け自動車鋼板加工を開始し、以来、時代の変遷に即応しながら、事業の拡大を図ってきました。

現在では本田技研工業の国内4製作所の近隣に事業所を配し、鋼板加工およびスチールケース製造を中心とした鋼板加工企業に成長しました。
また本田技研工業の海外展開にあわせ、タイにスチールケース製造販売を行う合弁会社を設立したのを皮切りに、中国に2拠点、インドに1拠点を設立するなど、積極的に海外事業展開を図っています。

皆さんには、行動力と情熱で当社の一翼を担っていただきたいと考えております。

事業内容

■自動車用薄鋼板加工及び販売

〈鋼板加工〉
本田技研工業をはじめとする約100社の自動車部品メーカーに対し、必要な鋼材を安定的に納入できる体制を構築しています。

〈テーラードブランク溶接〉
レーザー溶接機を使い、異鋼種、板厚違いの材料をプレス加工前に溶接する工程で、自動車用部品の製法に最大限の効果を発揮しています。

■スチールケースの製造及び販売
自動車部品や二輪車その他の工業製品等を遠距離輸送する際に使用します。輸送する製品を最大限に考慮したオーダーメイド設計で、過酷な輸送状況においても輸送品の安全を十分に確保できる仕様になっています。

本社郵便番号	101-0047
本社所在地	東京都千代田区内神田3-6-2アーバンネット神田ビル6階
本社電話番号	03-5207-8484
設立	1950年3月30日
資本金	3億3,000万円
従業員（単体）	231名（2022年3月末現在）
売上高（単体）	530億円（2022年3月末実績）
株主構成	日本製鉄(株)(42%) 本田技研工業(株)(30%) 三井物産(株)(11%) (株)ホンダトレーディング(10%) JFEスチール(株)(7%)
主な取引先	◆需要家　本田技研工業(株) 　本田技研工業(株)協力メーカー約100社　三菱自動車工業(株) 　(株)クボタ ◆鉄鋼メーカー　日本製鉄(株) 　JFEスチール(株) 　POSCO ◆商社　日鉄物産(株) 　(株)ホンダトレーディング　JFE商事(株)
事業所	【事業所】川里事業所　埼玉県鴻巣市赤城台362-22 狭山事業所　埼玉県ふじみ野市亀久保2177 天竜事業所　静岡県浜松市天竜区渡ケ島1236 亀山事業所　三重県亀山市和田町510 熊本事業所　熊本県合志市豊岡2427
海外関係会社	Steel Case Manufacturing(THAILAND) Co.,LTD（タイランド）広州珠鉄金属製品有限公司（中国／広州）武漢輝鉄汽車鋼板有限公司（中国／武漢） Rajasthan Prime Steel Processing Center Pvt., LTD.（インド）
平均年齢	男性　46.1歳女性　42.6歳　　 (2022年3月末実績)
平均勤続年数	22年（2022年3月末実績）
沿革	1950年3月大阪市に大紀金属(株)（旧商号）として創業 1961年6月本田技研工業(株)の支給材業務開始 1962年4月商号を現在の『(株)スチールセンター』に変更 1964年6月静岡県に浜松事業所設立 1967年6月埼玉県に狭山事業所設立 1968年10月三重県に亀山事業所設立 1982年4月熊本県に熊本事業所設立 1990年5月埼玉県に川里事業所設立 1996年1月タイ国パトムタニ県に合弁会社（Steel Case Manufacturing(THAILAND) Co.,LTD.）設立 1999年10月浜松事業所を天竜市に移転し、天竜事業所として操業開始 1999年11月 ISO14001認証を取得 2000年12月資本金3億3,000万円に増資 2001年12月 ISO9001認証を取得 2002年2月中国広東省広州に合弁会社(広州珠鉄金属製品有限公司)設立 2002年3月亀山事業所にテーラードブランク溶接1号機導入（TWB加工開始） 2006年7月中国湖北省武漢市に合弁会社（武漢輝鐵汽車鋼板有限公司）設立 2007年10月インドラジャスタン州に合弁会社（Rajasthan Prime Steel Processing Center Pvt., LTD.）設立 2010年3月創立60周年 2012年8月本社を内神田の国際興業神田ビルから同内神田のアーバンネット神田ビルへ移転 2013年4月組織改正 2014年4月太陽光発電の4事業所体制完成

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 22年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8日
2021年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 4名 0名 4名

2021年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 4名 0名 4名

2021年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （0名中0名）
- 2021年度


対象者	4名	0名	4名
	2021年度


取得者	4名	0名	4名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、若手社員研修、中堅社員研修、管理職前研修、新任管理職研修、経営者研修、安全研修、海外研修、各種専門研修、自己啓発等
自己啓発支援制度	制度あり本人の業務遂行上必要と認められた研修につき、金銭的支援を行う制度。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞法政大学、中央大学、富山大学、福岡工業大学、金沢工業大学、日本大学、千葉大学、専修大学、東京経済大学、東京国際大学、中部大学、名古屋商科大学、國學院大學、東洋大学、高千穂大学、群馬大学、帝京大学、足利工業大学、明治大学、立命館大学、東海大学、桐蔭横浜大学、同志社大学、日本工業大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、駒澤大学、静岡大学、長岡技術科学大学、長野大学、近畿大学、大東文化大学、国士舘大学、文教大学、創価大学、山口大学、明治学院大学
採用実績（人数）	2020年　　　　　大卒0名（男性0名、女性0名） 2021年　　　　　大卒1名（男性1名、女性0名） 2022年　大卒2名（男性2名、女性0名） 2023年(予定) 　大卒2名（男性2名、女性0名）
採用実績（学部・学科）	情報工学部システムマネジメント学科　経済学部経済学科　法学部法律学科　情報コミュニケーション学部情報コミュニケーション学科　工学部機械工学科　外国語学部中国語学科　工学部電子情報工学科　工学部機械工学科　　政経学部法律政治学科　生産工学部機械工学科　人間科学部人間科学科　総合政策学部総合政策学科　人間環境学部人間環境学科　文学部文学科　教育学部心理教育課程　等

採用実績（学校）

＜大学＞
法政大学、中央大学、富山大学、福岡工業大学、金沢工業大学、日本大学、千葉大学、専修大学、東京経済大学、東京国際大学、中部大学、名古屋商科大学、國學院大學、東洋大学、高千穂大学、群馬大学、帝京大学、足利工業大学、明治大学、立命館大学、東海大学、桐蔭横浜大学、同志社大学、日本工業大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、駒澤大学、静岡大学、長岡技術科学大学、長野大学、近畿大学、大東文化大学、国士舘大学、文教大学、創価大学、山口大学、明治学院大学

採用実績（人数）

2020年　　　　　大卒0名（男性0名、女性0名）
2021年　　　　　大卒1名（男性1名、女性0名）
2022年　大卒2名（男性2名、女性0名）
2023年(予定) 　大卒2名（男性2名、女性0名）

採用実績（学部・学科）

情報工学部システムマネジメント学科　経済学部経済学科　法学部法律学科　情報コミュニケーション学部情報コミュニケーション学科　工学部機械工学科　外国語学部中国語学科　工学部電子情報工学科　工学部機械工学科　　政経学部法律政治学科　生産工学部機械工学科　人間科学部人間科学科　総合政策学部総合政策学科　人間環境学部人間環境学科　文学部文学科　教育学部心理教育課程　等