最終更新日:2023/3/18

(株)保健科学研究所

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 薬品
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 福祉サービス
  • 医療機関

基本情報

本社
神奈川県
資本金
9,700万円
売上高
198億円(2021年3月実績)
従業員
1,995名(2022年4月現在)
募集人数
46~50名

臨床検査のパイオニアである当社で、皆様に医療と健康の未来を創る仕事をお任せします!

採用担当者からの伝言板 (2023/03/15更新)

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3/15更新===========

会社説明会 予約受付中です!
皆様のご参加をお待ちしております。

日程に都合がつかない場合にはご相談ください。

※ご希望の日程が満員の場合、「ユニバレオグループ」のページから保健科学研究所と
同じ説明会の予約ができますので、「ユニバレオグループ」からご予約下さい!

その他ご質問等ございましたら、お気軽に採用担当までご連絡ください!


★イベント出展情報

4/7(金) マイナビ就職セミナー in 横浜
4/10(月) マイナビ就職EXPO in 大阪

※いずれもユニバレオグループ(株式会社保健科学研究所)で出展予定です!


(株)保健科学研究所採用担当(hr-new@hkk.co.jp/045-662-3631)

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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1955年の設立以来、臨床検査センターとして検体検査・院内検査・開業支援で医療機関のビジネスパートナーとして信頼を得ています。
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「モノ」ではなく「品質」を提供するために日々、ルートスタッフ・検査スタッフ・システムスタッフ・事務スタッフらが協力しながら業務に励んでいます。

1950年創業。日本初の民間の臨床検査センターです。

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臨床検査センターというと「理系」のイメージがありますが、「文系」出身者も多く在籍しています。1年間の研修により必要な知識・技術は自然と身についていきます。

【臨床検査業界の先駆的存在】
1955年設立の当社は、医療機関から検体検査の依頼を受けて、スピーディーに検査結果を報告するというビジネスモデルを業界に先駆けて確立した会社です。今では当たり前の全自動分析装置装置をメーカーと共同開発し、業界初のオンラインによる検査システムの導入や、翌日報告、院内検査体制の構築など、臨床検査ビジネスの可能性を切り拓いてきました。現在では、北海道から沖縄まで営業拠点及びサテライトラボラトリーを設置して、多くの医療機関における検体検査のアウトソーシング機能として定着しています。中核となる横浜の本社ラボラトリーには、全国から毎日多くの検体が搬送され、一般的な検体検査から遺伝子関連検査や病理検査、研究検査を実施しています。これからも「保健科学」のブランド認知をさらに高め、海外マーケットでのビジネスをさらに展開していく方針です。

【顧客のビジネスパートナーという自負】
顧客からいただくご要望は千差万別です。自社で分析機器装置の開発や検査体制を構築してきたように、当社では院内検査室のトータルマネジメントも提案しています。私たちは、顧客のビジネスパートナーとして、医療業界を取り巻く環境の変化に応じた提案ができるよう、一歩先をいく支援を目指しています。

【人とのつながりを基礎に医療に貢献する】
臨床検査センターでは物品を「小売」するセールスではなく、検体検査の「品質」と顧客である医療機関の支援となるような「運用や体制」を「購入」してもらうことが営業の仕事となります。そのためには顧客と営業の「つながり」が大切であると考えています。専門的な分野だからこそお互いの信頼と相互理解、協力が日本の医療の下支えとして不可欠であると考えています。顧客に信頼される社員へと共に成長していけるよう社員一丸となって取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

医療を支える臨床検査をご存知でしょうか。

多くの方は病院や健康診断などの際に、採血や検尿をしたことがあるのではないかと思います。ヒトから採取された血液や尿などを分析して検査結果を報告する。それが「臨床検査」です。臨床検査は多くの場合、保健科学研究所のような検査センターで行われています。ヒトの貴重な生命情報を扱い、生命科学の最先端を担うこと。わたしたち保健科学研究所は誇りと責任をもって、臨床検査のトップランナーとして、人びとの医療と健康の未来に貢献しています。

事業内容
1. 各種疾病の原因予防治療方法等の学理及びその応用に関する受託事業
2. 医科学応用製品及び特殊薬剤の製造及び販売
3. 物象の状態の量で計量法で定めるものの計量証明の事業
4. 建築物における衛生環境の確保に関する法律施行規則に定める計量証明事業
5. 介護保険法に基づく居宅サービス事業、地域密着サービス事業、地域密着型介護予防サービス事業 他

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最先端の自動分析機を導入し、精度の高いサービスの提供を追求しています。

本社郵便番号 240-0005
本社所在地 神奈川県横浜市保土ケ谷区神戸町106
本社電話番号 045-333-1661
創業 1950年
設立 1955年3月
資本金 9,700万円
従業員 1,995名(2022年4月現在)
売上高 198億円(2021年3月実績)
沿革
  • 1950年
    • 創業者 宮慶二が、臨床検査センターを日本で初めて立ち上げる
  • 1955年
    • 株式会社保健科学研究所を設立
  • 1968年
    • 日本で初めて、検査結果の翌日報告システムを開始
  • 1976年
    • 日本で初めて、生化学検査の自動化、オンライン化を実現
  • 1978年
    • 現 経済産業省からシステム化の表彰を受ける
  • 1980年
    • ブランチラボラトリーを本格的に展開開始
  • 1993年
    • ベトナムから技術研修生受入れ(グローバル研修の開始)
  • 1998年
    • ベトナム政府から技術協力への功績として表彰を受ける
  • 2003年
    • 介護事業を開始
  • 2004年
    • 健診事業を開始
  • 2017年
    • インドネシアに現地企業と臨床検査センターを開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.6年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.0日
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.9%
      (34名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修】
基礎教育
・医学倫理
・コンプライアンス
・個人情報保護
・安全衛生
・品質マネジメントシステム
・ビジネスマナー
・精度管理
・QC手法
・総合受付研修
・営業研修
・検査技師研修

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、岡山大学、神奈川工科大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、佐賀大学、昭和大学、千葉工業大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東京大学、東京農業大学、東北学院大学、日本大学、広島大学、武蔵大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、愛知教育大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪観光大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪市立大学、沖縄大学、開智国際大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州工業大学、九州国際大学、九州保健福祉大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、岐阜女子大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬パース大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、敬和学園大学、工学院大学、航空大学校、甲子園大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉医科大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌大学、静岡県立農林環境専門職大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、昭和音楽大学、昭和薬科大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、女子栄養大学、女子美術大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、洗足学園音楽大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉科学大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、つくば国際大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝塚山大学、天理医療大学、田園調布学園大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政学院大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京造形大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋造形大学、新潟工科大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、八戸学院大学、一橋大学、姫路獨協大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福島大学、富士大学、藤田医科大学、藤田保健衛生大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道教育大学、松本大学、松山大学、室蘭工業大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜薬科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
赤堀製菓専門学校、アルファ医療福祉専門学校、大分医学技術専門学校、大阪青山大学短期大学部、大阪医療技術学園専門学校、大妻女子大学短期大学部、専門学校お茶の水スクール・オブ・ビジネス、鎌倉女子大学短期大学部、川崎医療短期大学、九州医学技術専門学校、京都公務員&IT会計専門学校、京都文教短期大学、京都保健衛生専門学校、高知学園短期大学、神戸常盤大学短期大学部、国際電子会計専門学校、埼玉医科大学短期大学、埼玉女子短期大学、札幌医療秘書福祉専門学校、山陽学園短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、四天王寺大学短期大学部、湘央医学技術専門学校、湘央生命科学技術専門学校、昭和医療技術専門学校、上智大学短期大学部、情報科学専門学校、洗足こども短期大学、仙台医療福祉専門学校、仙台青葉学院短期大学、仙台保健福祉専門学校、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東海大学短期大学部、東京医学技術専門学校、東京医薬看護専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京電子専門学校、東京バイオテクノロジー専門学校、東京リゾート&スポーツ専門学校、東北外語観光専門学校、専門学校東洋公衆衛生学院、長野女子短期大学、新潟薬科大学附属医療技術専門学校、新潟ビジネス専門学校、新渡戸文化短期大学、日本医療専門学校、日本工学院専門学校、美萩野臨床医学専門学校、目白大学短期大学部、山形県立米沢女子短期大学、横浜医療専門学校、横浜fカレッジ、横浜経理専門学校、横浜システム工学院専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校、聖和学園短期大学、北海道医学技術専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、名古屋未来工科専門学校、栃木県立衛生福祉大学校、中央工学校、愛知学泉短期大学、愛知大学短期大学部、愛知文教女子短期大学、和泉短期大学、大阪信愛学院短期大学、小田原短期大学、国際短期大学、駒沢女子短期大学、湘北短期大学、尚絅大学短期大学部、白梅学園短期大学、実践女子大学短期大学部、創価女子短期大学、園田学園女子大学短期大学部、聖霊女子短期大学、東京家政大学短期大学部、長崎女子短期大学、日本大学短期大学部(千葉)、福岡女子短期大学

採用実績校一覧は、一部抜粋したものです。

採用実績(人数) 2021年入社 40名
2020年入社 37名
2019年入社 26名
2018年入社 24名

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 17 13 30
    2021年 24 16 40
    2020年 13 24 37

取材情報

臨床検査事業を通じて、医療業界を力強く牽引。国民の健康と医療の未来を支える
保健科学研究所だからこそ実現できる「支援のあり方」
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