最終更新日:2023/3/9

(株)新潟クボタ

  • 正社員

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)

基本情報

本社
新潟県
資本金
1億8,000万円
売上高
160億3100万円(2022年12月期実績)
従業員
400名(2023年2月現在 男:305名 女:95名)
募集人数
21~25名

私たち新潟クボタは地域と世界を見つめながら、農業の可能性を追求しています!

ご覧いただきありがとうございます! (2023/02/13更新)

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(株)新潟クボタ 採用担当です。
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会社紹介記事

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笑顔が爽やかな、新潟クボタ巻営業所の皆さん。農業の知識だけでなく農政の動向まで把握し、農家のお客様の相談相手となっています。
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資料を手に、いざ、営業へ。高橋さんが担当する顧客は300~400軒。情報をパソコンで管理し、最近会えていないお客様を訪問。「状況を確認し、必要なものを提案します!」

農家の皆様の頼れる相談相手。それが新潟クボタの営業です!

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「農業は奥が深く、同じ野菜でも、作り方や土地が違えば必要なものも変わります」と高橋さん。「お客様を深く理解することで、適切な提案ができる営業を目指します!」

営業の私は、主にトラクタや田植機、コンバイン等の農業機械の販売を行っています。さらに当社では、農薬・肥料、農業施設の設計・施工をはじめ、家電や自動車の販売、さらには一般住宅の建築まで扱っており、農家の皆様の多様なニーズを満たす窓口としての役割を果たしています。私は一般の農家様や生産組合様、ホビー農家様から農業を行っていないお客様まで幅広い顧客を担当し、新製品が出たら説明・提案を積極的に、どんどん行います。時には、お客様の庭先などで機械の簡単な点検や修理もします。

農業機械は決して安い買い物ではありません。ですから何日も通い、話し合って、お客様の状況を把握し、今後のために何を提案すべきか考えることがとても重要です。苦労して買ってもらった機械を「良かったよ!」とほめてもらうと、やりがいを感じますね。そして自分のミスが作業の停滞や事故につながらないよう、常に「納得できる仕事」を心がけています。

農家の皆様からは「孫のようだね」と言われ、昔の農業の話をうかがったり、時にはお客様を紹介してもらったりしています。社内ではベテラン社員から「息子のようだ」という感じで、わからないことを熱心に教えてもらっています。温かなふれあいのもとで、確実に、自分のコミュニケーション能力は向上していると感じます。
社員教育もしっかりしていて、入社後、農機基礎研修に参加し、農業・農業機械の基礎を学ぶことができます。また私の場合は初めにサービスセンターに配属となり、機械の基礎を学び知識を身につけることができました。営業所に営業職として配属後も勉強会があり、各種資格試験に準備万端で臨めるなど、きちんと学べる体制が十分整っています。誰もが安心して成長できる職場です。

私は学校では情報技術を学んだのですが、地元・新潟で農業に貢献したいと思い、この職業に就きました。機械だけでなく農薬など、覚えるべきことはたくさんありますが、私たち一人ひとりが、農家の皆様に対して何がベストか提案する「コンサルタント」的な立場にいるんです。だからこそ努力が大切です。農家の皆様にとって「何か困ったことがあったら一番に相談したい人」になりたいですね!

〈巻営業所 営業 高橋智文/2013年入社〉

会社データ

プロフィール

新潟クボタは、トラクタ・田植機・コンバインを中心とする農業機械の販売や修理、農業用施設の設計・施工、肥料・農薬の販売を行っており、この分野では県内シェアトップクラスの会社です。その他にも自動車の販売及び修理を手掛けています。さらに関連会社の株式会社新潟農商では、お米の仕入れ及び販売・海外輸出を行なっており、農業事業者様のあらゆるニーズにお応えしております。

「農業の元氣は、クボタから!」をスローガンに、当社の持つ最新技術、膨大なノウハウを農業現場や各地域で活用しています。具体的には、農業事業者様に対して、ICTを活用した生産システムの高度化・効率化を図るスマート農業経営を支援し、さらに農業の6次産業化に協力することにより「儲かる農業経営」の実現に向けサポートしています。

新潟県、さらには日本の農業の活性化のため、これからも多方面から農業事業者様とともに挑戦し続けていきます!

事業内容
クボタ農業機械・農業用施設機械・建設機械・住宅機器・緑化関連機器・一般自動車等の販売及び修理・整備、農業用施設の設計及び施工、肥料農薬の販売

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新潟クボタでは点検整備にも力を入れており、農家の皆様が計画通りに農作業ができるようにバックアップしています。

本社郵便番号 950-8577
本社所在地 新潟県新潟市中央区鳥屋野331 番地
本社電話番号 025-283-0111
設立 1964年2月
資本金 1億8,000万円
従業員 400名(2023年2月現在 男:305名 女:95名)
売上高 160億3100万円(2022年12月期実績)
事業所 【直販事業部 23営業所・出張所】
 村上 胎内岩船 東新発田 西新発田 豊栄 阿賀野 津川 五泉
 新津 白根 新潟  巻 金井 保内 分水 長岡 栃尾 小出 
 十日町 六日町 頸北 上越中央 妙高

【代販事業部(下越・中越)】

【農業施設事業部】
 営業設計部 工事部 管理課

【サービス事業部】
  新潟中央SC 黒川SC 中越SC 上越SC 部品部 CS技術部

【車輌・特販事業部】
 営業部(下越・上越) サービス部(下越・上越)

【米穀・肥料事業部】
 営業部 管理部

【本社】
  コーポレート本部 業務部 みどりの食料システム戦略貢献部
  事業統括部 経営企画部 総務人事部 財務管理部  海外事業部
関連会社 (株)新潟農商
平均年齢 41.5歳
沿革
  • 1964年2月
    • 久保田鉄工の資本参加を得て、山宮産業、山宮商会、丸勝商会、村山農機商会の企業合同により、資本金3,000万円、商号を、下越クボタ農機販売(株)として設立。本社を新潟に、営業所は白根、新発田、水原、村上の4カ所に設置し、クボタの農業機械の販売を主として発足。
  • 1971年4月
    • 丸吉商会と合併し、商号を新潟クボタ農機販売(株)と改称
  • 1972年1月
    • 北越機械販売と合併
  • 1973年11月
    • 商号を、(株)新潟クボタと改称
  • 1975年10月
    • 新潟市鳥屋野に物流センター(敷地面積4,600坪)を竣工
  • 1978年9月
    • 中央機器と合併
  • 1989年1月
    • 肥料、農薬部門拡大のため農商部新設
  • 1990年1月
    • 施設部を建築部と改称し、一般住宅、リフォーム部門を強化。車輌部を新設し、自動車の販売、車検、整備、保険関係へ進出。農村総合商社への基礎を固める。
  • 1992年1月
    • 全社コンピュータネットワークシステム導入
  • 1994年7月
    • (株)新潟農商を設立
  • 1995年6月
    • 車輌センターを鳥屋野に新設
  • 1996年5月
    • 新津工業団地内に中央サービスセンター(敷地面積7,000坪)竣工。新農業時代をリードする技術・情報・サービスの発信拠点となる。
  • 1997年11月
    • 黒川村に黒川サービスセンター(敷地面積1,800坪)竣工。地域密着の即応体制を強化する。
  • 1999年12月
    • 新潟市上所の本社を鳥屋野へ移転。機能拡充の新本社体制となる。
  • 2004年12月
    • 農業の変革期を見据え、ソリューション営業部を新設
  • 2008年6月
    • (株)上越クボタ、(株)小林商店と経営統合し、新生新潟クボタとなる。
  • 2010年10月
    • 長岡市摂田屋町に中越サービスセンター設立
  • 2010年12月
    • 新潟市中央区鳥屋野に新精米工場を増設
  • 2013年5月
    • モンゴルの現地法人テクニック・インポート社と(株)新潟農商による合弁会社MJパートナーズを設立
  • 2013年12月
    • (株)新潟農商がモンゴルに米の輸出を開始
  • 2014年10月
    • 新潟中央サービス敷地内に(株)新潟農商の定温倉庫竣工
  • 2015年8月
    • 新潟市に(株)NKファーム新潟設立【農業参入】
  • 2017年2月
    • 新潟中央SC敷地内に(株)新潟農商本社を移転
  • 2019年3月
    • モンゴルの現地法人テクニック・インポート社と
      合弁会社MJアグリテックを設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 4名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.3%
      (75名中7名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、入社2年目研修、中堅社員研修、若手営業職研修、電話対応研修、サービス専門技術研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援…会社指定の通信講座を受講し、合格修了した受講料の一部会社補助が受けられます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
金沢大学、長岡技術科学大学、新潟工科大学
<大学>
亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、共立女子大学、近畿大学、敬和学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、信州大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京農業大学、東北大学、富山大学、長岡大学、長岡技術科学大学、長野大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟食料農業大学、新潟青陵大学、新潟薬科大学、日本大学、宮城大学、明治大学、山形大学、立教大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
新潟県農業大学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟会計ビジネス専門学校、新潟ビジネス専門学校

採用実績(人数)       2020年  2021年  2022年
----------------------------------------------------
大卒      11名    9名    10名
短大・専門卒  3名     4名    3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 8 5 13
    2021年 9 4 13
    2020年 10 4 14
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 13
    2021年 13
    2020年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 4

先輩情報

「営業所の顔」として明るく元気に!
紺野 奏
2018年
新潟大学
理学部
分水営業所
営業所での接客・電話対応、発注、売上処理、現金管理など
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