最終更新日:2023/3/17

(株)東日本技術研究所

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
茨城県
資本金
5,000万円
売上高
年商 59.5億円(2022[令和4]年6月期)
従業員
750名(2022[令和4]年6月時点、正社員のみ)
募集人数
46~50名

「Be Happy Together!」 働く社員の満足度が会社の原動力!!東日本No.1のベンチャー企業を目指して

◆◇会社説明会◇◆ 〈文理不問〉予約受付中!! (2023/02/13更新)

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会社説明会、予約受付中です。
※詳細・予約状況は「セミナー/説明会」をご覧ください。
エントリーしていただいた方を優先的にご案内いたします。
IT・ソフトウェア開発・システムエンジニアリングに
ご興味ございましたら、まずはエントリーをお願いいたします。

会社にお越しいただき、開発現場をご覧いただき、ITへの理解が
少しでも進んでいただければ幸いです。

ご遠慮することなく、お気軽にお申込みください。
皆さまのご来社を社員一同、心よりお待ちしております。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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「社員一人ひとりを大切にする会社」の考えが根幹にあり、やりがいのある会社であり続けるよう取り組んでいます。夢を形に出来る環境がここにあります!
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新入社員の定着率も抜群!階層別の研修もあり、充実した体制があります。集合研修や実務研修(合わせて3カ月間)を経て、エンジニアへの第一歩が始まります。

情報システム開発を通じて関わる全ての人を幸せにしたい。

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「柔軟な発想とチャレンジ心で、これからの未来を一緒に作り上げましょう。”社員に優しい経営”を実践している斬新な会社です!」と2020年10月に就任した田山新社長。

■社員を大切に考えた会社運営
 お客様が大切なことは周知の事実であり、CSを深く追求する努力を日夜励行していますが、 それ以上に、社員を大切に考えた会社運営に努力していることは、どこの会社にも負けないと自負しております。

■創立35年を超え、ますます事業拡大加速中!
 社員の努力、及び支援して戴いた方々のご尽力でまもなく設立40年を迎え、未だ事業拡大の勢いは劣ることなく着実に企業発展を続けています。発展に寄与していただいた方々に感謝申し上げるとともに、恩返しする事が会社運営の基礎であると考えています。

■社員とのコミュニケーションに力を入れています
 ”社員満足度向上”を常に念頭に置きながら、日頃から社員とのコミュニケーションを図っております。 また、親睦会・同好会、トップによる個人面談、永年勤続表彰、5年毎の記念行事等の実施、その他福利厚生の制度向上にも力を入れています。尚、親睦会・同好会や海外旅行には、費用の会社補助も実施し、社員同士のコミュニケーション作りなどに役立ててもらっています。

会社データ

プロフィール

当社は、東日本で一番のベンチャー企業としてユニークで新しい技術を
取り入れた自社製品の研究・開発を目指し、1985年に誕生しました。

私たちがここまで成長できたのは、ご支援を頂いた多くの方々はもちろん、
会社発展のために努力してくれたたくさんの社員がいるからであり、
その恩返しをしていくことが会社経営の基礎であると考えています。

そんな私たちの合言葉は「Be Happy Together!(一緒に幸せになろう)」

社員満足度を高め、誇りをもって仕事にあたることで
より良いシステムをご提供できると考えています。
近年では自社製品開発に力を入れ、次のステージに向け順調に成長中です。

目指すはユニークな技術力を持つ東日本No.1のベンチャー企業です!

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
《車載組込・マイコン応用》
 ■自動運転・先進運転支援システム
 ■パワートレイン制御システム
 ■カーオーディオ
 ■カーナビケーション
 ■産業用インクジェットプリンタ制御システム
 ■デジタル回路設計

《社会インフラ・電気制御》
 ■鉄道運行管理システム
 ■道路設備監視システム
 ■空港灯火制御システム
 ■上下水プラント監視システム
 ■河川設備制御システム
 ■化学プラント制御システム
 ■受変電設備監視システム
 ■燃料パイプライン制御システム
 ■飲料水製造プラント制御システム

《情報システムソリューション》
 ■生産管理システム
 ■BOMシステム
 ■販売管理システム
 ■財務会計システム
 ■プロジェクト管理システム
 ■自動倉庫システム
 ■自治体情報システム
 ■DXコンサルティング
 ■ネットワーク・サーバー構築

《パッケージソリューション》
 ■SuperStream-NXシリーズ
 ■大臣シリーズ
 ■生産スケジューラAsprova
 ■顔認証ソリューション
 ■斎場予約管理システム(自社パッケージ)
 ■営業支援システム(自社パッケージ)
 ■在庫管理システム(自社パッケージ)
 ■販売管理システム(自社パッケージ)

《電子カルテ・医療情報ソリューション》
 ■e-J 電子カルテシステム
 ■e-J 健診システム
 ■e-J PACS(画像ファイリングシステム)
 ■e-J Backupシステム
 ■ファットスキャン
 ■アキレスキャン
 ■オンライン資格確認システム

《研究開発》
 ■1/fゆらぎソリューション

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情報システム開発を通じて関わる全ての人を幸せにしたい…そんな私たちの想いを一緒に創り上げていきましょう。

本社郵便番号 319-1221
本社所在地 茨城県日立市大みか町2-23-15
本社電話番号 0294-52-8888
設立 1985(昭和60)年2月
資本金 5,000万円
従業員 750名(2022[令和4]年6月時点、正社員のみ)
売上高 年商 59.5億円(2022[令和4]年6月期)
事業所 ■本社/茨城県日立市大みか町2-23-15

■いわき事業所/福島県いわき市平字四軒町22-28

■水戸事業所/茨城県ひたちなか市東石川1615-7

■北茨城事業所/茨城県北茨城市磯原町磯原4-87

■東京事業所/東京都千代田区神田東松下町23-1 Yunuoビル 5階

■仙台事業所/宮城県仙台市宮城野区榴岡5-1-12 仙萩ビル 4階

■土浦事業所/茨城県土浦市港町1-8-4 ホープビル2号館 8階

■小山事業所/栃木県小山市三峯1-3-11

■柏事業所/千葉県柏市柏4-11-10 高野山第一ビル 2階

■高崎事業所/群馬県高崎市あら町6-19 あら町ビル3階

■郡山オフィス/福島県郡山市駅前2丁目10番16号 三共郡山ビル南館 6F

■宇都宮オフィス/栃木県宇都宮市東宿郷4-1-28 河合ビル8F

■新潟オフィス/新潟県新潟市中央区笹口2-12-10 アパ新潟駅南ビル3階
主な取引先 アルプスアルパイン(株)
(株)日立産業制御ソリューションズ
日立Astemo(株)
エヌ・ティ・ティ・データ東北(株)
(株)日立製作所 サービス&プラットフォームビジネスユニットなど
平均年齢 38.3歳
平均勤続年数 8.3年
沿革
  • 1985年
    • ・会社設立。
  • 1990年
    • ・いわき事業所を開設。
  • 1992年
    • ・水戸事業所を開設。
  • 1996年
    • ・本社社屋を新築。日立市大みか町へ移転。
      ・社団法人 茨城県情報サービス産業協会へ入会。
  • 1997年
    • ・北茨城事業所を開設。
  • 1998年
    • ・東京事業所を開設。
  • 2000年
    • ・いわき事業所社屋を新築。
  • 2001年
    • ・仙台事業所を開設。
  • 2004年
    • ・土浦事業所を開設。
      ・公益財団法人 東京都中小企業振興公社より
       "1/fゆらぎ"商品開発ツールの開発・販売事業は、
       事業の可能性ありと評価された。
  • 2007年
    • ・高崎オフィス開設。
      ・北茨城事業所社屋を新築。
  • 2008年
    • ・メディカル事業本部設立。(メディカル事業へ進出)
      ・小山事業所を開設。
      ・水戸事業所社屋を新築。
  • 2010年
    • ・茨城県より茨城県新分野開拓商品事業者として
       認定される。‘e-Jシリーズ電子カルテシステム’
  • 2011年
    • ・プライバシーマークの認証取得。
  • 2013年
    • ・経済産業省「情報セキュリティ監査企業台帳」
       へ企業登録。
  • 2015年
    • ・柏事業所開設。
      ・土浦事業所でISO9001の認証取得。
      ・当社製品「内臓脂肪面積計測ソフトウェア
       ファットスキャン」が医薬品医療機器法(薬機法)の
       認証取得。
  • 2017年
    • ・小山事業所を新築。
      ・郡山オフィス開設。
      ・経済産業省より「地域未来牽引企業」に選定される。
  • 2018年
    • ・宇都宮オフィス開設。
  • 2019年

    • ・社員数600名突破。
  • 2020年
    • ・売上高:51億9,500万円
      ・新卒採用数:49名採用
      ・常務取締役であった 田山 治 が代表取締役社長に就任。
  • 2021年
    • ・茨城県日立市大甕(おおみか)駅となりに本社新社屋落成
      ・売上高:55億円
      ・新卒採用数:52名採用
  • 2022年
    • ・新潟オフィス開設。
      ・社員数700名突破。
      ・新卒採用数:56名採用

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 12名 14名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (34名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
〈新卒社員〉
■集合教育[2.0カ月間]
 基本情報技術、ヒューマンスキル基礎、C言語(基礎と実践)、幹部講話(社長、取締役、部長)、ビジネスマナーとセキュリティ、〔社会人のマナー、職場のルール、防災、コンプライアンス、プライバシー〕等

■実務研修[1.0カ月間]
 配属先にて、指導員が実務を通した教育を行います。疑問点や気づきについては、日報や報告・連絡・相談により解決していきます。


〈中堅・若年層〉
■ヒューマンスキル教育
 プレゼンテーション、ドキュメンテーション、インタビュー、思考訓練、各々、当社オリジナルテキストによる座学と実践の二種類、計8講座を用意しています。

■SE講座
 SEとプログラマの違い、業務の流れ、要求されるスキル、プロジェクト管理、仕事の進め方ノウハウ など当社オリジナルテキストにより教育します。

■業務報告会
 本人の成長度合いとSEの資質有無を評価するための発表で7分間の発表と8分間の質疑応答が行われます。

■昇格試験
 SE昇級に当っての筆記試験であり、一定点数以上の得点を取ると合格となります。

■業務ノウハウ教育
 「効率良い仕事」「指示・報告の仕方」「週報の意味・効用」「各種管理の仕方」「ネチケット」、「開発フェーズ毎のポイント集」が用意されています。


〈管理者〉
■管理者教育
 「管理の役割」、「仕事の管理」「仕事の改善」「部下と仕事」「部下の育成」「管理者の自覚と信念」「リーダーシップ」などを記載した当社オリジナルのテキストで教育します。


〈その他〉
■セキュリティ教育
 「機密漏洩防止3原則」「情報セキュリティ5カ条」「運用マニュアル」「個人情報保護方針」「個人情報/機密情報漏洩時の社会的責任と刑事罰」について、全員対象に事業所ごとに実施します。

■社長・役員による個人面談
 年1回、希望者全員を対象に30~60分/人で個人面談を実施いたします。

■自己啓発
 社員が主体的に行うものですが、会社としては、国家資格等の取得対策講座を用意しています。今後順次増やしていく予定です。
 情報処理試験対策講座(基本情報技術者)、ビジネスマネジャー対策講座 等


■社外講座
 プログラミング、設計、リーダーシップ、経理、経営などの社外講座を必要に応じて受講していただきます。

自己啓発支援制度 制度あり
■国家資格である情報処理技術者試験(基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、情報セキュリティマネジメント試験、ITストラテジスト試験、システムアーキテクト試験、ネットワークスペシャリスト試験、ITサービスマネージャ試験、情報処理安全確保支援士試験)資格取得を促進するために、資格に応じて「資格手当」を毎月支給しています。(例:基本情報技術者試験は10,000円/月、応用情報技術者試験は20,000円/月など)

■Microsoft、oracle、Cisco、LPIC、Python等のベンダー資格に対しても、一時金の支給し度が充実しています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
各事業所にキャリア・コンサルタントを配置しており、キャリア形成に関する相談等を常時受け付けています。
社内検定制度 制度あり
「ビジネス・マネジャー検定(商工会議所主催)」
※一般職から役職者へ登用する条件のひとつです。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、福島大学、会津大学、筑波大学、千葉工業大学、東北工業大学
<大学>
東北大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、福島大学、岩手大学、会津大学、前橋工科大学、群馬県立女子大学、秋田県立大学、諏訪東京理科大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、明治大学、法政大学、日本大学、東北学院大学、芝浦工業大学、東北工業大学、千葉工業大学、神奈川工科大学、埼玉工業大学、東京情報大学、工学院大学、文教大学、関東学院大学、城西大学、北海道情報大学、昭和女子大学、東洋大学、東邦大学、東京電機大学、東京経済大学、拓殖大学、共立女子大学、麗澤大学、常磐大学、茨城キリスト教大学、千葉商科大学、帝京大学、中央学院大学、尚絅学院大学、流通経済大学(茨城)、筑波学院大学、いわき明星大学、東日本国際大学
<短大・高専・専門学校>
茨城工業高等専門学校、水戸電子専門学校、筑波研究学園専門学校、いわきコンピュータ・カレッジ、宇都宮ビジネス電子専門学校、茨城県立産業技術短期大学校、大原簿記情報公務員専門学校水戸校、ホンダテクニカルカレッジ関東、新潟情報専門学校、国際情報工科自動車大学校、東北電子専門学校、水戸経理専門学校、中央情報大学校、日本工学院八王子専門学校、国際情報ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東日本デザイン&コンピュータ専門学校、常磐短期大学

採用実績(人数)        大卒(院)   専門卒   高卒
-------------------------------------------------------------
2019年     29名    14名    -
2020年     35名    12名    2名
2021年     35名    13名    4名
2022年     34名    20名    2名
採用実績(学部・学科) 【理系・文系問わず、幅広い人材を採用しています】

・工学部(情報工学、システム工学、電子工学、通信工学)
・理学部(化学、生物)
・経済学部(経済・経営)
・教育学部
・法学部
・人文学部(コミュニケーション、心理)
・文学部(外国語、史学) など
積極採用対象 大学生(理系・文系)、大学院生(理系)、短大生、専門学校生、高等専門学校生
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 44 12 56
    2021年 36 16 52
    2020年 40 9 49
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 56
    2021年 52
    2020年 49
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 3
    2020年 3

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