(株)日本経済社【日経グループ】の新卒採用・会社概要

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★2024年度新卒採用　エントリーお待ちしております！★ （2023/03/02更新）

★3月説明会実施！スマホからや耳だけのご参加も可能です！★

こんにちは！
日本経済社　採用担当です。

この度は弊社にご関心をお寄せいただきありがとうございます。

ーーー
▼WEB説明会
下記2日間でWEB説明会を実施予定です。
ぜひお申込みいただけますと幸いです。
詳細は、＜説明会・セミナー＞画面からご確認ください。

・3/10(金)14：00～　＜総合職＆クリエイティブ職コース＞説明会
・3/16(木)15：00～　＜クリエイティブ職コース＞説明会

どちらもウェビナー形式です。

▼2024年度新卒採用　募集コース
1.＜総合職コース＞　
2.＜クリエイティブ職(デザイナー・コピーライター)コース＞

※デザイナー職：芸術系大学または芸術系学部・学科・専攻の方のみを対象とし、本エントリーいただけます。
※コピーライター職：学内外を問わず、コピーライティングについて学ばれた経験のある方のみを対象とし、本エントリーいただけます。

エントリーシートは準備ができ次第、エントリーいただいた方に
順次、お送りいたします。3月6日（月）以降に配信予定です。

★RECRUITSITE2024＜ここは、０Ｇ。無重力。＞　OPEN！！★

2024年度のリクルートサイトが公開中です！
新入社員の座談会や、先輩×新入社員のトーク、各シゴト紹介などなど、
盛りだくさんの内容です！ぜひご覧ください。

https://www.nks.co.jp/recruitsite/index.html
ーーー

よろしくお願いいたします。

本社受付

: 本社受付

広告領域にとらわれず、ビジネスに　新たな可能性を拓く日本経済社

社名の「n」と積集合を表す数学の記号「キャップ＝∩」のイメージ。当社が∩となり、ひととモノと企業をつなげ、新たなものを創造していくシンボル「ブルーキャップ」です	■当社の強み　経済を基盤に企業、生活、世界、未来を読み解き発信する、日本を代表するメディア企業集団、日経グループ。そのなかで広告を中心としたコミュニケーションを担っているのが日本経済社－nikkeisha－です。　コミュニケーションの手法や技術が進化するなか、当社は日経グループが持つ情報力、分析力、メディア、ネットワーク、発信力といったリソースを活かせるポジションにあります。　日経グループとして安定した収益基盤があるからこそ、大胆なデジタルシフトや新規プロジェクトへの積極的な投資や取り組みなども可能にしています。ビジネスパーソンをはじめとした幅広い層の人々、その生活全般において多面的に捉える研究を行う一方で、デジタル領域においてはデータサイエンスを活用した広告効果測定やオーディエンス分析などの次世代マーケティングの開発にも取り組むなど、従来の広告の領域にとらわれない新しい事業開発を行っています。　その一方で総合広告会社として、プランニング、クリエイティブ、デジタルマーケティング、イベント・プロモーションなどの機能を備え、あらゆるメディアでのコミュニケーション提案も行っております。　日経グループとしての力と総合広告会社としての機能を併せ持つ当社がクライアントの課題解決のために開発するコミュニケーション展開は、当社を特長づける独自のソリューション・サービスとなっています。 ■若手が活躍できる環境と、求める人物像　当社は、社員一人ひとりの存在感が大きい少数精鋭の企業。若手にも重要な仕事に取り組んでもらう風土が根付いています。若いうちから大きなプロジェクトの全過程に携われる可能性が高く、「人」と「仕事」との出会いから「学び、成長したい」という人にとって、当社は絶好のフィールドです。若手中心の新規クライアント開発プロジェクトでは、先輩社員の適切なサポートを得ることでやりたい仕事を実現し、年に2回ある社員表彰制度で入社1年目から表彰されるなど、大きな成果に結びつくこともあります。　教育・研修においても、社員の成長をサポートする多様なカリキュラムを設けており、働き甲斐のある会社作りに取り組んでいます。既存の枠にとらわれない柔軟な思考、自ら考え行動する自律性・主体性を持った方であれば、自らの成長が企業の成長とダイレクトに結びついている実感が得られるはずです。

社名の「n」と積集合を表す数学の記号「キャップ＝∩」のイメージ。当社が∩となり、ひととモノと企業をつなげ、新たなものを創造していくシンボル「ブルーキャップ」です

■当社の強み
　経済を基盤に企業、生活、世界、未来を読み解き発信する、日本を代表するメディア企業集団、日経グループ。そのなかで広告を中心としたコミュニケーションを担っているのが日本経済社－nikkeisha－です。
　コミュニケーションの手法や技術が進化するなか、当社は日経グループが持つ情報力、分析力、メディア、ネットワーク、発信力といったリソースを活かせるポジションにあります。

　日経グループとして安定した収益基盤があるからこそ、大胆なデジタルシフトや新規プロジェクトへの積極的な投資や取り組みなども可能にしています。ビジネスパーソンをはじめとした幅広い層の人々、その生活全般において多面的に捉える研究を行う一方で、デジタル領域においてはデータサイエンスを活用した広告効果測定やオーディエンス分析などの次世代マーケティングの開発にも取り組むなど、従来の広告の領域にとらわれない新しい事業開発を行っています。
　その一方で総合広告会社として、プランニング、クリエイティブ、デジタルマーケティング、イベント・プロモーションなどの機能を備え、あらゆるメディアでのコミュニケーション提案も行っております。
　日経グループとしての力と総合広告会社としての機能を併せ持つ当社がクライアントの課題解決のために開発するコミュニケーション展開は、当社を特長づける独自のソリューション・サービスとなっています。

■若手が活躍できる環境と、求める人物像
　当社は、社員一人ひとりの存在感が大きい少数精鋭の企業。若手にも重要な仕事に取り組んでもらう風土が根付いています。若いうちから大きなプロジェクトの全過程に携われる可能性が高く、「人」と「仕事」との出会いから「学び、成長したい」という人にとって、当社は絶好のフィールドです。若手中心の新規クライアント開発プロジェクトでは、先輩社員の適切なサポートを得ることでやりたい仕事を実現し、年に2回ある社員表彰制度で入社1年目から表彰されるなど、大きな成果に結びつくこともあります。

　教育・研修においても、社員の成長をサポートする多様なカリキュラムを設けており、働き甲斐のある会社作りに取り組んでいます。既存の枠にとらわれない柔軟な思考、自ら考え行動する自律性・主体性を持った方であれば、自らの成長が企業の成長とダイレクトに結びついている実感が得られるはずです。

会社データ

プロフィール	■日経グループの中核広告会社として　1942年に日本経済新聞社の専属広告代理店として創立。グループの中核広告会社として多くの実績をあげており、2022年には80周年を迎えた歴史ある総合広告会社です。特にIT系、住宅・不動産系、金融系、官公庁・各種団体等のクライアントからは高い評価と信頼を得ており、現在は国内11拠点のネットワークを備えた、日経グループの中核広告会社となりました。情報セキュリティの強化やコンプライアンス遵守、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。 ■幅広い事業領域　事業領域はすべてのマス広告、Web広告、SP、PR等の分野に及び、それらを連携させクライアントの課題解決に努める一方、当社独自の展開として、経済ドキュメンタリー番組の提供プロモートや、高校生向け教育イベントの実施、通販事業、住宅展示場サイトの運営、日経テレコン、オリジナル調査の企画・実施とその公開などを行っています。 ■最近の展開　企業価値向上のためのコーポレートコミュケーション活動支援に関する取り組みや、「リゾートビジネス研究会」、スタートアップ企業支援コミュニティ「 NIKKEISHA STARTUP TABLE 」、住まいの情報サイト「総合住宅展示場」の運営などに取り組んでいます。
事業内容	●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネット、セールスプロモーション、　屋外・交通広告、ダイレクトメール他すべての広告及びパブリック　リレーションズ業務の取り扱い ●インターネット広告、Webサイトの企画・制作・運営、SNS活用、　モバイル活用、EC、CRM、データサイエンスを活用した　デジタルマーケティングの開発 ●デジタルサイネージ、その他の屋外広告物（OOH）の企画、設計、　施工及び管理 ●展示会、スポーツ、文化等の各種イベント、興行並びに各種セミナー、　講習会等の企画立案及び実施運営 ●広告表現に関する企画及び制作 ●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、研究開発及びコンサルティング ●通信販売に関するショッピングモール運営事業 ●日経テレコン・各種研修プログラムの取り扱い ●「総合住宅展示場」サイト運営　　　　　　　　　　　　　　　　　　他

プロフィール

■日経グループの中核広告会社として
　1942年に日本経済新聞社の専属広告代理店として創立。グループの中核広告会社として多くの実績をあげており、2022年には80周年を迎えた歴史ある総合広告会社です。特にIT系、住宅・不動産系、金融系、官公庁・各種団体等のクライアントからは高い評価と信頼を得ており、現在は国内11拠点のネットワークを備えた、日経グループの中核広告会社となりました。情報セキュリティの強化やコンプライアンス遵守、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。
■幅広い事業領域
　事業領域はすべてのマス広告、Web広告、SP、PR等の分野に及び、それらを連携させクライアントの課題解決に努める一方、当社独自の展開として、経済ドキュメンタリー番組の提供プロモートや、高校生向け教育イベントの実施、通販事業、住宅展示場サイトの運営、日経テレコン、オリジナル調査の企画・実施とその公開などを行っています。
■最近の展開
　企業価値向上のためのコーポレートコミュケーション活動支援に関する取り組みや、「リゾートビジネス研究会」、スタートアップ企業支援コミュニティ「 NIKKEISHA STARTUP TABLE 」、住まいの情報サイト「総合住宅展示場」の運営などに取り組んでいます。

事業内容

●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネット、セールスプロモーション、
　屋外・交通広告、ダイレクトメール他すべての広告及びパブリック
　リレーションズ業務の取り扱い
●インターネット広告、Webサイトの企画・制作・運営、SNS活用、
　モバイル活用、EC、CRM、データサイエンスを活用した
　デジタルマーケティングの開発
●デジタルサイネージ、その他の屋外広告物（OOH）の企画、設計、
　施工及び管理
●展示会、スポーツ、文化等の各種イベント、興行並びに各種セミナー、
　講習会等の企画立案及び実施運営
●広告表現に関する企画及び制作
●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、研究開発及びコンサルティング
●通信販売に関するショッピングモール運営事業
●日経テレコン・各種研修プログラムの取り扱い
●「総合住宅展示場」サイト運営　　　　　　　　　　　　　　　　　　他

本社郵便番号	107-0051
本社所在地	東京都港区元赤坂1-2-7赤坂Kタワー 11F
本社電話番号	070-1470-1377
創立	1942年11月
資本金	1億9,796万5,000円
社員数	442名
取扱高	353億2,856万円（2021年度実績グループ会社含む）
事業所	東京本社、大阪、札幌、旭川、函館、新潟、長野、金沢、名古屋、京都、広島、福岡
関連会社	(株)日経社ハビタ21 (株)日経アドエージェンシー (株)パブリックアイデンティティ
沿革	1942年11月中外商業新報（1876年創刊、現日本経済新聞社）が、戦時統制によって十数紙を統合、日本産業経済新聞を発行。このとき平山雅庸（元日本経済社社長）他数名が同新聞の専属広告代理店、工業社を創立。日本産業経済新聞は1946年2月に日本経済新聞と改題。 1948年9月工業社を(株)日本経済社と改称。 1961年9月日経最初の注目率調査として各方面で注目された日本経済新聞のリーダーシップ・サーベイを実施・発表。 1971年2月日本経済新聞社、朝日新聞社その他4社と共に財団法人新聞広告審査協会を設立。 1978年6月住宅展示場の企画・運営団体として全額出資の子会社(株)日経社サービスを設立。 1983年7月広告制作関連会社(株)ネオプランニング、業務開始。 1984年9月日本経済新聞社との間に日経テレコン販売代理店契約を結ぶ。 1998年3月 (株)日経社サービスの商号を(株)日経社ハビタ21と改称。 2006年4月 (株)ネオプランニングの商号を(株)日本経済社クリエイティブセンターと改称。 2007年6月財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC）より、プライバシーマーク認定（JISQ15001:2006）を取得。 2014年1月 (株)日経広告、(株)東日本日経社と経営統合。 2017年4月 (株)日本経済社クリエイティブセンターを吸収合併。 2018年7月デジタルマーケティング会社である(株)パブリックアイデンティティを買収し、子会社化。 2020年4月住まいの情報サイト「総合住宅展示場」運営開始。「リゾートビジネス研究会」発足。 2022年8月本社を赤坂に移転。 2022年11月創立80周年を迎える。

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.1日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修（導入研修・OJT研修・フォローアップ研修）、階層別研修、各種専門研修、管理職研修、各種ワークショップ　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西学院大学、神戸大学、東京芸術大学、東洋大学、武蔵野美術大学、立命館大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都芸術大学、京都市立芸術大学、京都精華大学、岐阜大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、首都大学東京、実践女子大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東北芸術工科大学、同志社大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	●2018年4月 10名 ●2019年4月 9名 ●2020年4月 10名 ●2021年4月 12名 ●2022年4月　12名
採用実績（学部・学科）	文学部・文化構想学部・経済学部・経営学部・法学部・現代教養学部・メディア情報学部・人間科学部・工学部・グラフィックデザイン科・造形研究科・映像研究科　他

採用実績（学校）

＜大学院＞
関西学院大学、神戸大学、東京芸術大学、東洋大学、武蔵野美術大学、立命館大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都芸術大学、京都市立芸術大学、京都精華大学、岐阜大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、首都大学東京、実践女子大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東北芸術工科大学、同志社大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

●2018年4月 10名
●2019年4月 9名
●2020年4月 10名
●2021年4月 12名
●2022年4月　12名

採用実績（学部・学科）

文学部・文化構想学部・経済学部・経営学部・法学部・
現代教養学部・メディア情報学部・人間科学部・工学部・
グラフィックデザイン科・造形研究科・映像研究科　他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2022年 4名 8名 12名

2021年 3名 9名 12名

2020年 3名 7名 10名


2022年	4名	8名	12名
2021年	3名	9名	12名
2020年	3名	7名	10名

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(株)日本経済社【日経グループ】

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基本情報

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会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

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