(株)エナリス【KDDIグループ】

正社員
既卒可

業種

専門コンサルティング
電力
コンサルティングファーム
情報処理
ガス・エネルギー

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 764億3,241万円（2020年１月１日～2021年3月31日）

従業員: 243人（2022年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	企業説明会（総合職・ITエンジニア職）

（東京）ITのチカラで再生可能エネルギーの安定を図り、分散型エネルギー社会の実現に挑戦！脱炭素社会に向かい取り組むエネルギーの総合ソリューション企業！

積極的に受付中のコースあり

IT×電力で脱炭素社会の実現を目指す企業/勤務地：東京（2023/02/14更新）

企業や自治体の脱炭素の推進をサポートする当社は
最新のIT技術で脱炭素社会の実現やSDGsへの貢献を目指しています。

社会課題や環境問題に関心が高い方や、
様々な情報に触れることで成長をしていきたい方には
とても良い環境があると思います。

インフラを扱う企業はおかたいイメージがあると思いますが、
エナリスは「企業理念は社員自らが策定」し、風通しの良い社風が特徴です。
「服装自由・フレックスタイム制・リモート環境あり」と柔軟な働き方も実現している
当社の魅力をぜひ説明会でお伝えできればと思います。

みなさまとお会いできることを
採用担当一同、心より楽しみにしています！

新卒採用開始から6期目の当社は皆さんの成長をしたいという気持ちに応える環境があります！一緒に未来のエネルギー社会に向かって挑戦をしていきましょう！先輩方が、親身になってサポートしてくれる環境が整っています。また「エナリス大学」と呼ばれる社内研修制度で力を身につけていただきます。

: 新卒採用開始から6期目の当社は皆さんの成長をしたいという気持ちに応える環境があります！一緒に未来のエネルギー社会に向かって挑戦をしていきましょう！

: 先輩方が、親身になってサポートしてくれる環境が整っています。また「エナリス大学」と呼ばれる社内研修制度で力を身につけていただきます。

エネルギーの価値創造を追求し、豊かな未来社会の実現を目指す企業！

エナリスの創業事業は需給管理代行です。	2016年4月、電力小売の全面自由化が行われ、20兆円規模と言われる市場が解放されました。巨大な市場に、膨大な数のプレーヤーが参入したなかで、エナリスは、2018年12月にKDDI(株)の子会社、及び電源開発(株)の関係会社となり、信用力・資金力・顧客へのアクセス力に加え、最先端のICT技術や豊富な電源調達力を背景に、さらに成長を加速させています。【社長メッセージ】エナリスは、「人とエネルギーの新しい関係を創造し、豊かな未来社会を実現する」ことを企業理念のビジョンとして掲げています。このビジョンの実現を目指し、全社一丸となって事業活動に取り組んでおります。世の中が大きく変わる2020年代は、電気の小売全面自由化から5年が経過し、エネルギー業界も次なるステージへ大きく変革する時代（とき）です。とりわけ地球環境問題は、国際社会における大きな課題となっており、エネルギー業界においてもビジネスの在り方を大きく変革する必要があると考えています。また、デジタル技術を駆使してビジネス全体を根底から変革するデジタルトランスフォーメーション(DX)の流れは日々刻々と進化、浸透しており、エネルギー業界にも変革をもたらすことでしょう。エナリスはこうした時代の到来を見据え、早くからバーチャルパワープラント、AIやブロックチェーン技術を用いたエネルギーの価値創造にチャレンジしてきました。エナリスのアイデンティティ（存在意義）である「“当たり前”を変革する」をより体現するために、私たちは引き続き社会課題に取り組み、お客さまに新しい体験価値をご提供できるよう努力してまいります。私たちが目指すのは、お客さまから信用され信頼される真のパートナーとなることです。お客さまの企業活動における課題や要望をしっかりと受け止め、それにお応えし全面的にご支援するパートナーとなるべく、常日頃からお客さまの視点に立ってサービスを提供してまいります。また企業活動におけるガバナンス強化を怠ることなく、努力を積み重ねることをお約束します。代表取締役社長都築　実宏

エナリスの創業事業は需給管理代行です。

2016年4月、電力小売の全面自由化が行われ、20兆円規模と言われる市場が解放されました。巨大な市場に、膨大な数のプレーヤーが参入したなかで、エナリスは、2018年12月にKDDI(株)の子会社、及び電源開発(株)の関係会社となり、信用力・資金力・顧客へのアクセス力に加え、最先端のICT技術や豊富な電源調達力を背景に、さらに成長を加速させています。

【社長メッセージ】
エナリスは、「人とエネルギーの新しい関係を創造し、豊かな未来社会を実現する」ことを企業理念のビジョンとして掲げています。このビジョンの実現を目指し、全社一丸となって事業活動に取り組んでおります。

世の中が大きく変わる2020年代は、電気の小売全面自由化から5年が経過し、エネルギー業界も次なるステージへ大きく変革する時代（とき）です。とりわけ地球環境問題は、国際社会における大きな課題となっており、エネルギー業界においてもビジネスの在り方を大きく変革する必要があると考えています。また、デジタル技術を駆使してビジネス全体を根底から変革するデジタルトランスフォーメーション(DX)の流れは日々刻々と進化、浸透しており、エネルギー業界にも変革をもたらすことでしょう。
エナリスはこうした時代の到来を見据え、早くからバーチャルパワープラント、AIやブロックチェーン技術を用いたエネルギーの価値創造にチャレンジしてきました。

エナリスのアイデンティティ（存在意義）である「“当たり前”を変革する」をより体現するために、私たちは引き続き社会課題に取り組み、お客さまに新しい体験価値をご提供できるよう努力してまいります。

私たちが目指すのは、お客さまから信用され信頼される真のパートナーとなることです。お客さまの企業活動における課題や要望をしっかりと受け止め、それにお応えし全面的にご支援するパートナーとなるべく、常日頃からお客さまの視点に立ってサービスを提供してまいります。また企業活動におけるガバナンス強化を怠ることなく、努力を積み重ねることをお約束します。

代表取締役社長
都築　実宏

会社データ

プロフィール	エナリスは、創業以来培ってきた電力の需要と供給のバランスを管理する需給管理のノウハウをもとに、新電力事業者と法人需要家、それぞれが抱える電力に関する課題を解決へと導くサービスを提供しています。また、未来のエネルギー社会を見据えた挑戦として、従来の電力システムの変革に向けた新しい仕組みづくりにも積極的に取り組んでいます。
事業内容	創業事業の電力需給管理業務のノウハウをもとに、「新電力事業者」と「法人需要家（電気を必要とする法人企業）」が抱える様々な課題解決に向けたサービスを提供し、電力市場に新たな価値を生み出すための挑戦をし続けています。 ◆次世代のエネルギーシステム構築を目指した取り組み脱炭素社会に向かい、政府主導で再生可能エネルギー主力電源化の動きが活発化するなど、電力業界は今、大きな転換期を迎えています。エナリスでは、次世代につながるエネルギーシステム構築を目指し、経済産業省認可の実証事業をはじめとするさまざまな取り組みを行っています。例えば、蓄電池などの分散電源をIoTを使って制御し、電力ひっ迫時に不足分を補うための電気を生み出す技術や仕組みの開発を行っています。他にも、ブロックチェーン技術を活用した電気のP2P取引の実証事業などにも挑戦しています。エナリスはこれからも、移動体通信５Gの活用などグループの技術も活かし、脱炭素社会に向けて挑戦を続けていきます。 ◆新電力事業者向けサービス電力の小売自由化以降、電力市場に新たに参入する事業者が増え続けています。しかし、小売電気事業でネックとなるのが「需給管理」です。エナリスはこれまでに培った需給管理のノウハウをもとに、お客さまの目的・業態に合わせた小売電気事業の新規立ち上げから、24時間365日体制の需給管理オペレーションまでサポートしています。 ◆法人需要家向けサービス（エネルギーエージェントサービス）法人需要家の電気に関する課題を、お客さまに代わって解決へと導くサービスです。例1 「電気料金の削減」エナリスは、供給契約の見直しや使用電力の見える化、照明や空調等の自動制御による省エネなどを組み合わせ、お客さまに合ったアプローチにより、電気料金削減をお手伝いします。契約切り替えに伴う手続きや、電気に関する煩雑な事務作業なども全面的にサポートしています。例2 「環境に配慮した電気の供給」地球環境問題が企業の存続を左右する経営課題として認知される中、企業活動で利用する電気を再生可能エネルギーに切替えて、間接的にCO2の排出量低減に貢献する電力のグリーン化が注目されています。エナリスでは、お客さまのニーズに応じた、環境に配慮した電気の供給も行っています。分散型エネルギーを効率的に活用し、利用者同士が自由に電気を融通し合う、新しいエネルギー社会の実現を目指しています。

プロフィール

エナリスは、創業以来培ってきた電力の需要と供給のバランスを管理する需給管理のノウハウをもとに、新電力事業者と法人需要家、それぞれが抱える電力に関する課題を解決へと導くサービスを提供しています。
また、未来のエネルギー社会を見据えた挑戦として、従来の電力システムの変革に向けた新しい仕組みづくりにも積極的に取り組んでいます。

事業内容

創業事業の電力需給管理業務のノウハウをもとに、「新電力事業者」と「法人需要家（電気を必要とする法人企業）」が抱える様々な課題解決に向けたサービスを提供し、電力市場に新たな価値を生み出すための挑戦をし続けています。

◆次世代のエネルギーシステム構築を目指した取り組み
脱炭素社会に向かい、政府主導で再生可能エネルギー主力電源化の動きが活発化するなど、電力業界は今、大きな転換期を迎えています。エナリスでは、次世代につながるエネルギーシステム構築を目指し、経済産業省認可の実証事業をはじめとするさまざまな取り組みを行っています。例えば、蓄電池などの分散電源をIoTを使って制御し、電力ひっ迫時に不足分を補うための電気を生み出す技術や仕組みの開発を行っています。他にも、ブロックチェーン技術を活用した電気のP2P取引の実証事業などにも挑戦しています。
エナリスはこれからも、移動体通信５Gの活用などグループの技術も活かし、脱炭素社会に向けて挑戦を続けていきます。

◆新電力事業者向けサービス
電力の小売自由化以降、電力市場に新たに参入する事業者が増え続けています。しかし、小売電気事業でネックとなるのが「需給管理」です。エナリスはこれまでに培った需給管理のノウハウをもとに、お客さまの目的・業態に合わせた小売電気事業の新規立ち上げから、24時間365日体制の需給管理オペレーションまでサポートしています。

◆法人需要家向けサービス（エネルギーエージェントサービス）
法人需要家の電気に関する課題を、お客さまに代わって解決へと導くサービスです。
例1 「電気料金の削減」
エナリスは、供給契約の見直しや使用電力の見える化、照明や空調等の自動制御による省エネなどを組み合わせ、お客さまに合ったアプローチにより、電気料金削減をお手伝いします。契約切り替えに伴う手続きや、電気に関する煩雑な事務作業なども全面的にサポートしています。
例2 「環境に配慮した電気の供給」
地球環境問題が企業の存続を左右する経営課題として認知される中、企業活動で利用する電気を再生可能エネルギーに切替えて、間接的にCO2の排出量低減に貢献する電力のグリーン化が注目されています。
エナリスでは、お客さまのニーズに応じた、環境に配慮した電気の供給も行っています。

分散型エネルギーを効率的に活用し、利用者同士が自由に電気を融通し合う、新しいエネルギー社会の実現を目指しています。

本社郵便番号	101-0062
本社所在地	東京都千代田区神田駿河台2-5-1　御茶ノ水ファーストビル
本社電話番号	0120-185-053
設立	2004年12月1日
資本金	1億円
従業員	243人（2022年4月1日現在）
売上高	764億3,241万円（2020年１月１日～2021年3月31日）
親会社	auエネルギーホールディングス株式会社
株主構成	auエネルギーホールディングス株式会社（59%）電源開発株式会社（41%） ※（）は議決権比率
事業所	関西支店：大阪府大阪市中央区道修町3-3-11　旭光ビル8F 九州地区駐在デスク：福岡県福岡市博多区博多駅東2-5-19　サンライフ第3ビル5F 北海道地区駐在デスク：北海道札幌市中央区北2条西2-32 第37桂和ビル5F
関係会社	(株)エナリス・パワー・マーケティング (株)エナリスパワー日本エネルギー建設(株)
平均年齢	39歳（2022年4月1日現在）
沿革	2004年 12月：(有)エナリス設立 2006年 5月：(株)エナリスとして組織変更 2007年 12月：PPS業務代行事業開始 2008年 9月：中央監視装置・遠隔操作システム事業開始 2010年 4月：グリーン電力取引業務代行事業開始 11月：(株)エナリス・パワー・マーケティング（現・連結子会社）設立(株) エナリス・パワー・マーケティングにて電力卸取引事業開始 2011年 5月：BEMS（Building Energy Management System）『FALCON SYSTEM』のリリース 2012年 4月：エネルギー管理システム導入促進事業におけるBEMSアグリゲータに採択 2013年 3月：電源開発事業の一環として(株)エナリスパワー（現・連結子会社）設立 2013年 4月：HEMS（Home Energy Management System）『エナリス－Hems』のリリース、エネルギー管理システム導入促進事業の補助対象機器に認定スマートマンション導入加速化推進事業におけるMEMSアグリゲータに採択西日本における営業全般を担当する関西支店を設立 2013年 10月：エナリスDEバイオガスプラント(株)（現・連結子会社）子会社化東京証券取引所マザーズに上場 NCPバイオガス発電投資事業有限責任組合（現・連結子会社）設立 2015年 1月：東京証券取引所より特設注意市場銘柄に指定 (株)S-CORE（現・連結子会社）を設立 8月：KDDI(株)との資本提携契約及び業務提携契約を締結 KDDI(株)が当社株式の30.8%（議決権割合）を取得したことにより、同社の持分法適用会社化 2014年 3月：日本エネルギー建設(株)（現・連結子会社）を完全子会社化 9月：湘南電力(株)を湘南ベルマーレ(株)との共同出資により設立 2016年 8月：KDDI(株)との資本提携契約及び業務提携契約を締結 KDDI(株)が当社株式の30.8%（議決権割合）を取得したことにより、同社の持分法適用会社化 9月：東京証券取引所より特設注意市場銘柄ならびに監理銘柄（審査中）指定解除 2017年 5月：湘南電力の株式一部譲渡により、当社の連結子会社の対象外となる 6月：福島県「再生可能エネルギー関連技術実証研究支援事業」に採択 2017年 7月：「小田原市エネルギーの地域自給の促進に係るモデル事業に関する協定」を締結 7月：経済産業省「需要家側エネルギーリソースを活用したバーチャルパワープラント構築実証事業」に参画 9月：経済産業省「平成29年度地域の特性を活かしたエネルギーの地産地消促進事業費補助金」に採択 2018年 9月：テナントビル向け「クラウド型検針システム」を開発 12月：KDDI(株)と電源開発(株)によるTOB成立。KDDI(株)の子会社、電源開発(株)の関係会社となる。 2019年 2月：環境省推進の「脱炭素経営促進ネットワーク」に加盟 3月：TOB成立に伴い東京証券取引所マザーズ上場廃止 2020年 9月：エナリスDEバイオガスプラント(株)及びNCPバイオガス発電投資事業有限責任組合を清算結了 2021年 1月：日本における『CDP認定再生可能エネルギープロバイダー』(以下、CDP認定再エネプロバイダー)に認定 3月：「かながわ再エネ電力利用応援プロジェクト」に採択 4月：5年間のVPP実証が完結 VPPプラットフォームサービス提供 2021年 6月：経済産業省　令和3年度分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業」に採択 7月：経済産業省　令和３年度再生可能エネルギーアグリゲーション実証事業に採択 2022年２月：国内初、分散型電源のリアルタイム制御に成功～5GとAWS Wavelengthを活用、再エネ拡大・脱炭素に貢献～５月：アグリゲーションビジネス拡大へ向け、国内最大規模の低圧リソース制御に挑む「分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業」採択 2022年 7月：KDDI株式会社からauエネルギーホールディングス株式会社に当社株式の全てが継承され、auエネルギーホールディングス株式会社子会社となる８月：日本初！ブロックチェーン上の“再エネ使用実績データ”をNFT化～福島県の酒蔵と実証事業を実施～

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30.5時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2021年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 10名 6名 16名

2021年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 10名 1名 11名

2021年度


対象者	10名	6名	16名
	2021年度


取得者	10名	1名	11名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり〇新入社員研修　4期生実績：4月～8月末まで（参考） ■ 導入研修（社会人基礎力及び業界知識の習得）　・社会人として必要なビジネスマナー、ビジネス基礎知識　・弊社の社員として必要な会社、業界、事業に関する基礎知識を学びます。 ■ OJT研修（事業理解及び社内での人脈形成）　・弊社のビジネスの全体像を把握する機会として、　　各事業における業務を体験・体感します。〇その他の研修制度ビジネススキルプログラム（外部研修・e-learning学習）、階層別研修、社内研修制度「エナリス大学」法律や専門用語など覚えることはたくさんありますが、入社後に習得する機会を用意していますのでご安心ください。
自己啓発支援制度	制度あり業務に関連する資格取得に関して補助をする制度があります。
メンター制度	制度ありメンターである先輩社員が、担当する新入社員の悩み・相談の解決をサポートする制度です。初めての社会人生活を安心して過ごせるよう、入社から1年間、メンターがサポートします。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞奈良女子大学、東京農業大学、立教大学、東京大学、北海道大学＜大学＞愛知産業大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪経済大学、岡山理科大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都外国語大学、共立女子大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、滋賀大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明星大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2019年4月入社：3名 2020年4月入社：4名 2021年4月入社：8名 2022年4月入社：8名 2023年4月入社：8名（予定） ※2019年度より新卒採用スタート
採用実績（学部・学科）	国際総合科学部/法学部/環境都市工学部/農学研究科・バイオサイエンス専攻/法学部/先進工学部環境化学科/園芸学部・地球環境学科/経済学部/文学部/体育学部/理学部・他

採用実績（学校）

＜大学院＞
奈良女子大学、東京農業大学、立教大学、東京大学、北海道大学
＜大学＞
愛知産業大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪経済大学、岡山理科大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都外国語大学、共立女子大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、滋賀大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明星大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2019年4月入社：3名
2020年4月入社：4名
2021年4月入社：8名
2022年4月入社：8名
2023年4月入社：8名（予定）
※2019年度より新卒採用スタート

採用実績（学部・学科）

国際総合科学部/法学部/環境都市工学部/農学研究科・バイオサイエンス専攻/法学部/先進工学部環境化学科/園芸学部・地球環境学科/経済学部/文学部/体育学部/理学部・他