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Company会社案内

Greetingご挨拶

代表取締役社長執行役員川越 美一

日頃より当社の活動にご支援を賜り、誠にありがとうございます。
当社は商船三井グループの中核商社として、青い海から拡がる環境・安全ビジネスのあらゆるニーズに技術力と提案力でお応えする企業です。PBCFをはじめとする省エネ商品の開発、舶用を中心とした燃料油・潤滑油や脱炭素燃料、部品・航海計器・機器類の販売はもちろんのこと、洋上国家石油備蓄基地の維持・管理などのエンジニアリング業務、その他関連する諸事業など、提供するサービスは多岐に渡ります。また、商船三井グループが掲げる環境ビジョンの下、水素関連ビジネスのグループ内での推進役であり、自然エネルギーである風力に関わる商材も積極的に取り扱っています。
このように、当社は、多種多様なサービスの提供を通じて培った技術力・提案力を生かし、海上輸送のみならず、生産、インフラなど、バリューチェーンのあらゆる分野にて付加価値を提供して参ります。情報通信技術の発展によるビジネスのクロスオーバー化や、気候変動対応といった時代の要請は、当社にとって、さらなる付加価値提供のチャンスです。当社の持つ技術力・提案力を十二分に発揮し、従業員一丸となって、ビジョン・ミッションを旗印に挑戦を続けてまいります。

Vision・Mission ビジョン・ミッション

ビジョン

海事分野を中心に、
環境・安全ビジネスで
No.1の技術商社を目指します。

ミッション

創意工夫を通じ、
お客様と仕入先に
付加価値を提供します。

MOL CHARTS 行動指針

MOL CHART

History 沿革

1948年6月
共立不動産株式会社設立、不動産業開始
1956年6月
株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始
1961年10月
三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始
1962年11月
大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立
1967年8月
東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託
1969年9月
東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併
1971年1月
商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立
1973年6月
山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立
1977年1月
東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける
1979年12月
商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始
1987年10月
東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更
1988年12月
三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更
1990年10月
ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足
1998年3月
商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併
2000年4月
商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びＰＢＣＦ(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承
2004年4月
商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併
2008年10月
商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併
2014年4月
商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併

Organization 組織図

組織図

※2022年6月21日現在

Profile 会社概要

社名
商船三井テクノトレード株式会社
MOL Techno-Trade, Ltd.
本社
〒101-0054
東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階※新オフィスは5月6日より稼働
TEL / FAX
03-6367-5300(代表) / 03-6367-5511
創業
1948年6月11日
資本金
4億9,000万円
役員
代表取締役 社長執行役員
川越 美一
取締役 専務執行役員
冨髙 崇生
取締役 常務執行役員
宮田 栄一
取締役 常務執行役員
髙尾 和俊
取締役 常務執行役員
山田 雅也
取締役 常務執行役員
水谷 努
取締役 （非常勤）
遠藤 充
取締役 （非常勤）
河村 和彦
執行役員
浦川 寿樹
執行役員
福島 正男
執行役員
佐野 義浩
売上高
396億円（2020年度実績、単体ベース）
505億円（2021年度実績、単体ベース）
株主
株式会社 商船三井

Office 事業所

本社

〒101-0054
東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階※新オフィスは5月6日より稼働

関西支店

〒650-0027
神戸市中央区中町通2-1-18 JR神戸駅NKビル9階

神戸ディストリビューションセンター（KDC）

〒652-0853
兵庫県神戸市今出在家町3-1-33

今治出張所

〒794-0062
愛媛県今治市馬越町1-6-21-302

九州支店

〒808-0034
北九州市若松区本町2-17-1

海外拠点／シンガポール
MOL Techno-Trade Asia Pte. Ltd.

5 Shenton Way #17-01 UIC Building, Singapore 068808

海外拠点／ヨーロッパ
MOL Techno-Trade,Ltd. European Branch Office

Rivium 2e straat 24 2909 LG Capelle aan den IJssel,The Netherlands

海老名ファーム

神奈川県海老名市本郷2671-1

Environment 環境保全方針

環境保全方針

環境保全方針

私たちは、北九州市若松沖「白島」の国家石油備蓄基地における貯蔵船及びその設備の保全業務を遂行するに際し、環境保全を最重要要件とします。

私たちは、国内外における船舶への安全な補油業務遂行に際し、環境保全を最重要要件とします。

私たちは、省エネルギー・廃棄物削減に資する製品の販売普及と環境保全に配慮した資材・製品の普及に努めます。

エコアクション21

基本理念

私たちは、地球環境問題が人類共通の重要な課題であると認識し、地球環境の保全と環境に係わる社会貢献を目指した企業活動を推進します。また、関連する環境関連法規制を遵守し、自主的、積極的に環境経営に取り組み、継続的な環境負荷の削減に取組みます。

基本方針

当社は自ら環境活動を実践していくと共に、技術商社として持続可能な社会を目指し、安全の確保と環境負荷低減に寄与する商品・サービスの開発・販売に積極的に取組んでいくべく、次の方針を定める。

  1. 安全・環境関連事業の拡大 安全の確保・環境負荷低減に寄与する商品・サービスの開発・販売に積極的に取組む。
  2. オフィスでの環境活動 紙資源の有効活用と使用量の削減、廃棄物の再資源化率向上、電気・水道使用量の削減、グリーン調達の購入に取組む。
  3. 業務上の環境活動 給油船の安全・効率運航を行い、燃料消費の節減に努める。
  4. 環境教育 ポスターの掲示、社内教育を通じて環境への意識を高める。
  5. 社会貢献活動 商船三井グループ環境活動、地域環境活動に積極的に参加する。
エコアクション21
制定：2006年10月01日
改定：2007年04月23日
改定：2020年03月06日
商船三井テクノトレード株式会社

Associated 関連会社

日本水路図誌株式会社

〒231-0007 神奈川県横浜市中区弁天通6-85 宇徳ビル5階
TEL：045-228-8808　FAX：045-212-3828
URL：https://www.jhchart.co.jp

Ajman General Services And Supplies Company, L.L.C.

P.O.Box：688, Ajman, United Arab Emirates
TEL：971-6-7422133 FAX：971-6-7429770
URL：https://www.agssuae.com

MOL Techno-Trade Asia Pte. Ltd.

5 Shenton Way #17-01 UIC Building, Singapore 068808
TEL：65-6272-6252 FAX：65-6272-6428
URL：https://moltech.asia

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