最終更新日:2023/3/6

(株)交通新聞社

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 出版
  • 新聞
  • 広告
  • インターネット関連
  • 旅行・観光

基本情報

本社
東京都
資本金
7,000万円
売上高
57億円(2022年3月期実績)
従業員
249(男性158、女性91)名 ※2022年10月1日現在
募集人数
若干名

「本×旅×人」の力で、常に新しい価値を創造する出版社。『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』など伝統ある出版物のほか、デジタル事業も積極展開しています。

  • My Career Box利用中

◆交通新聞社からのメッセージ◆ (2023/03/06更新)

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はじめまして。交通新聞社です!
数ある企業の中から当社に関心をお寄せいただき、誠にありがとうございます。

★選考スケジュールを公開しました!
詳しくはマイナビの企業マイページをご覧ください。

★会社説明会動画、YouTubeで公開中!
交通新聞社ってどんな会社?と知りたい方、
出版社・新聞社・広告代理店のお仕事に興味のある方、
幅広く業界研究・企業研究したい!という方、
まずはぜひ動画をご覧ください!
◆会社説明会はこちら→https://youtu.be/GJ40fsJgyko

また、ブランドムービーも公開中。
「本×旅×人」の力で、常に新しい価値を創造する交通新聞社を
ぜひイメージしてみてくださいね。
◆ブランドムービーはこちら→https://youtu.be/9h43WaTvYNA


皆様からのエントリー、ぜひお待ちしております!

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交通新聞社 採用担当

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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月刊誌『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』のほか、数多くの出版物を発行。商品ラインナップは当社HPもご覧ください!
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お客さまをお迎えするエントランス付近の共有スペースは、新入社員が商品ディスプレイのレイアウトを考案。「見るのが楽しい!」と社内外から好評です。

新しい発想、新しい表現で、可能性を追求する交通新聞社

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スマートフォンで気軽に使える『デジタルJR時刻表Lite』。長年培った時刻情報事業のノウハウを凝縮した、当社ならではの商品です。

◆JRグループの安定性と信頼を武器に常にチャレンジを続ける
旧国鉄関連団体として創業した当社は、時刻表や新聞、社内報の発行などを通じてJRグループ各社と深い関係性を構築してきました。同時に、長年培った取材力・編集ノウハウを活かし、『旅の手帖』『JR時刻表』『トレたび』など、多くの方に信頼してご利用いだだけるメディアを展開しています。

こうした背景を強みにこれまで安定した業績を挙げてきた当社ですが、常に「チャレンジ」を大切にしています。多様化するお客さまのニーズにお応えするため、従来の出版・新聞といった枠を超えた新しい価値の提供に向けて、時代に即応した多角的な事業展開を進めています。


◆若手社員が社内に新しい風を起こす
出版市場が縮小の一途をたどる中、当社ではweb事業、コンテンツのデジタル化、インバウンド関連商品などの開発に注力。『デジタルJR時刻表』の事業の先頭に立っているのは、社歴の浅い若手社員です。また、自社商品のディスプレイスペースのレイアウトや公式マスコットキャラクターは、新入社員が中心となって決めました。若手社員メインで発足された新事業開発プロジェクトでは、これまでの概念にとらわれないアイデアを考案、実現に向けて取り組んでいます。

伝統のある会社ですが、年次によらず新しいアイデアを発言・実行できる社風が当社の大きな特徴です。社員は「自ら考え自ら動くこと」を常に意識し、いわば社員主導型の経営が実践されています。


◆ジョブローテーション制度でさまざまな職種を経験できる
入社後は平均2~4年のサイクルで複数の職種または地方拠点(転勤)を経験します。豊富な経験によって社員自身の可能性の幅を広げるとともに、市場リサーチから制作・マーケティングまで、一連のビジネスプロセスを理解していただきたいからです。

例えば、販売チームでは書店のフェアやイベントの企画を担当し、編集チームでは市販雑誌や受託物の制作スキルを会得。さらにコミュニケーションデザイン事業部では広告の企画営業などを担当し、新聞事業部では記者として鉄道知識を深度化させる…そうした数々の経験を通じて、書店営業を理解した編集、編集ノウハウを持った広告企画、紙媒体商品のデジタル化など、複数の専門性を融合させた新しい価値を生み出し、社員の成長とともに事業展開の可能性を広げていくことができます。

会社データ

プロフィール

当社の歴史の源流は2つあり、1958年に国鉄の時刻表編集事業を中心とした「弘済出版社」が、また1943年に鉄道省の機関紙『陸輸新報』の発行団体(後の「交通新聞社」)が、それぞれ設立されたことに始まります。

両社は、わが国の高度成長を支える交通インフラや観光分野を軸として、読者の皆さまに正確で有益な情報の提供に尽くし、世界に誇る日本の鉄道・交通界の発展と豊かな社会の実現に貢献してきました。

そして2001年12月、「弘済出版社」と「交通新聞社」が合併し、現在の「交通新聞社」が誕生しました。

現在、書店には『旅の手帖』『散歩の達人』『JR時刻表』『鉄道ダイヤ情報』などの月刊誌のほか、児童書や新書など、当社の幅広いラインナップの商品が並べられています。皆さんも何らかの商品をご覧になったことがあるのではないでしょうか?

こうした市販商品以外にも、企業の社内報や年史、自治体の観光パンフレットなどの制作、当社が保有する膨大な鉄道時刻データを活用したデジタルソリューション(『デジタルJR時刻表』、各種乗換案内サイトへのデータ提供etc.)、インバウンド向け観光情報Webサイトの展開など、変化し続ける時代に即応したさまざまなコンテンツを提供しています。

お客さまにとっての価値や豊かな社会づくりに役に立つことを常に考え、出版・新聞といった既存の枠を超えて、お客さまに便利で、楽しく、おもしろい商品・サービスを創り出していきます。

事業内容
【新聞事業】
1898(明治31)年創刊の『鉄道時報』、のちの『陸輸新報』を引き継ぐ『交通新聞』は、鉄道を中心とした交通・運輸業界に関わる様々な情報を提供する総合専門紙です。2018年には電子版の配信を開始し、紙・デジタル両面から発信しています。

【時刻情報事業】
半世紀以上発行し続ける『JR時刻表』(現在)をはじめ、『文字の大きな時刻表』『コンパス時刻表』などの市販商品のほか、全国各鉄道事業者様から受注制作している業務用商品まで、使用目的や地域性に応じた様々な時刻表を発行しています。また、時刻表コンテンツを活用したデジタル分野への事業展開にも注力。時刻表編集時に制作する「時刻表データ」を各種乗換検索エンジンに提供、駅構内図や列車編成表などのデータ提供、駅・各種施設へデジタルサイネージの企画や設置、『デジタルJR時刻表』アプリのリリースなど、BtoB・BtoCともにビジネスの幅を広げています。

【出版事業】
『旅の手帖』『散歩の達人』『鉄道ダイヤ情報』など、鉄道・旅をテーマにした雑誌や書籍を多数発行し、新書や児童書、カレンダーなども展開。こうした市販商品を多くのお客さまに届けるため、販売戦略を考え、書店営業や販売宣伝・流通を強化し、当社商品の魅力を世の中に広く伝えています。さらに、大人のための深掘り散策サイト『さんたつ』、鉄道で遊ぶのが楽しくラクになるアプリ『DJ鉄道楽ナビ』など、当社が持つコンテンツをデジタル分野に展開する企画・開発も進めています。

【コミュニケーションデザイン事業】
市販商品を支える事業展開のほか、クライアントとエンドユーザーのコミュニケーションの架け橋となるビジネスを展開。自社出版物に掲載する広告営業、電車内などで見かける全国の交通広告の代理店業務、当社の媒体ブランドを活かしたタイアップ広告などの企画提案型の営業にも力を入れています。また、法人制作物も当社の重要な経営の柱です。JR6社の共同運営組織『ジパング倶楽部』の会員誌編集や社内報編集、年史などの受託制作・自費出版、ポスター・パンフレットといったオリジナル印刷物の制作なども手がけています。

【新規事業開発】
これまで展開してきた事業の枠にとらわれず、当社のさらなる飛躍を目指し新しいビジネスを創造していく部門が2021年より新設。部署や支社を横断したプロジェクトを発起し、新商品や企画を考え実現に取り組んでいます。

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『トレたび』や『デジタルJR時刻表』など、Web事業も積極展開。紙の良さを知る当社だからこそ、「デジタルとの合わせ技」で出版業界の新しい時代を切り拓きます。

本社郵便番号 101-0062
本社所在地 東京都千代田区神田駿河台2-3-11 ヒューリック御茶ノ水ビル
本社電話番号 03-6831-6700
設立 1958(昭和33)年2月28日
創業 弘済出版社と(旧)交通新聞社の合併により、現在の交通新聞社となる。
資本金 7,000万円
従業員 249(男性158、女性91)名 ※2022年10月1日現在
売上高 57億円(2022年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 伊藤 嘉道
事業所 本社 :東京都千代田区

支社 :北海道支社(札幌市中央区)、東海支社(名古屋市中村区)、
    西日本支社(大阪市北区)、中国支店(広島市東区)、
    四国支社(高松市)、九州支社(福岡市博多区)

営業所:金沢
経営理念 交通・観光を基軸とした「総合情報サービス企業」として、顧客価値の創造を通じて、豊かな社会の実現に貢献します。
株主構成 北海道旅客鉄道(株)、東日本旅客鉄道(株)、東海旅客鉄道(株)、西日本旅客鉄道(株)、四国旅客鉄道(株)、九州旅客鉄道(株)、日本貨物鉄道(株)、ソフトバンク(株)、鉄道情報システム(株)
子会社 交通新聞クリエイト(株)
目的 1.新聞その他の定期刊行物の発行
2.時刻表及び書籍、雑誌等の出版・販売並びに取次販売
3.出版物に関する企画、編集、発行の受託
4.交通各界に関する各種調査研究及び研修会、講習会等の企画及び運営
5.旅客鉄道株式会社グループの旅客サービスに関する会員証発行等の取扱い
6.広告事業
7.通信販売
8.上記各号に附帯する一切の事業
主な取引先 北海道・東日本・東海・西日本・四国・九州各旅客鉄道及び各社広告代理店並びに各社バス会社、日本貨物鉄道
ソフトバンク、鉄道情報システム、鉄道総合技術研究所、鉄道弘済会
JR北海道フレッシュキヨスク、JR東日本クロスステーション、東海キヨスク、ジェイアール西日本デイリーサービスネット、四国キヨスク、JR九州リテール、日本ホテル
トーハン、日本出版販売、楽天ブックスネットワーク、中央社
JTBパブリッシング
日本旅行、近畿日本ツーリスト、東武トップツアーズ、阪急交通社、読売旅行、コープサービス、名鉄観光サービス、京王観光
JRグループ協定旅館ホテル連盟
東武鉄道、小田急エージェンシー、西武鉄道、東京臨海高速鉄道、東急エージェンシー、東葉高速鉄道、アド近鉄、名古屋鉄道、ウェッジ、京王エージェンシー
電通、博報堂DYメディアパートナーズ、アサツー ディ・ケイ
日立製作所、日本たばこ産業、オリンパス
日立システムズ、ヴァル研究所、ジョルダン、駅探、ヤフー、アップル、グーグル、ぐるなび、NTTドコモ、ゼンリンデータコム、ナビタイムジャパン、KDDI 等
平均年齢 43.5歳(2022年10月現在)
沿革
  • 1943(昭和18)年 4月
    • 『交通新聞』創刊
  • 1958(昭和33)年 2月
    • (株)弘済出版社設立
      『全国時間表』創刊
  • 1977(昭和52)年 2月
    • 『旅の手帖』創刊
  • 1985(昭和60)年 6月
    • ジパング倶楽部会員誌『ジパング倶楽部』創刊
  • 1987(昭和62)年 4月
    • 『JR時刻表』創刊
  • 1996(平成8)年 4月
    • 『散歩の達人』創刊
  • 2001(平成13)年12月
    • (株)弘済出版社と(株)交通新聞社が合併、社名を「(株)交通新聞社」に変更
  • 2008(平成20)年10月
    • 鉄道・旅行Webマガジン『トレたび』(JR6社協力)開設
  • 2009(平成21)年 6月
    • 『交通新聞社新書』シリーズ創刊
      タッチパネル式デジタルサイネージ端末「駅情報ボード」開発
  • 2013(平成25)年12月
    • 12月18日付で『交通新聞』が通巻20,000号となる
  • 2014(平成26)年9月
    • 『散歩の達人』並びに『旅の手帖』の電子版を配信開始
  • 2014(平成26)年10月
    • 本社を千代田区麹町から千代田区神田駿河台に移転
  • 2014(平成26)年12月
    • おでかけがもっと楽しくなるお役立ちエッセイシリーズ「散歩の達人POCKET」創刊
  • 2015(平成27)年1月
    • 月刊誌『鉄道ダイヤ情報』から派生した鉄道書籍シリーズ『DJ鉄ぶらブックス』創刊
  • 2015(平成27)年5月
    • インバウンド向け鉄道・旅行情報サイト『TORETABI JAPAN』開設
      タブレット端末用アプリ『デジタル JR時刻表』サービス開始
  • 2015(平成27)年12月
    • タブレット端末用アプリ『デジタルJR時刻表Pro』サービス開始
      スマートフォン用アプリ『デジタルJR時刻表Lite』リリース
  • 2016(平成28)年12月
    • スマートフォン用アプリ「DJ鉄道楽ナビ」サービス開始
  • 2018(平成30)年4月
    • 『交通新聞』の電子版を配信開始
  • 2018(平成30)年5月
    • 厚生労働省認定 子育てサポート企業「くるみん」マーク取得
  • 2019(令和元)年10月
    • 『散歩の達人』のWebメディア版、『さんたつ』がオープン
      https://san-tatsu.jp

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.7日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 1名 8名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 1名 8名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.4%
      (39名中6名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修、中間研修、フォローアップ研修
・階層別研修
・全社研修(人権・セキュリティ・ハラスメント・人事制度 等)
・昇格者研修
・自己啓発費用補助制度
・社内勉強会
自己啓発支援制度 制度あり
◆カチアゲプログラム
当社では、自己啓発費用補助制度「カチアゲ(=価値上げ)プログラム」があります。
社員自らの“価値を上げる“ために、仕事に活かせる能力・スキルを学ぶ研修や講座といった自己啓発にかかる費用を、会社が全額補助し自主学習を支援する制度です。
「仕事に必要なITスキルを身につけたい」など、入社1年目の若手社員から大いに活用でき、社員の成長を支えています。
メンター制度 制度あり
入社初年度の1年間、他部署に所属している4~10年目の先輩社員がメンターとなりサポートいたします。先輩社員はどんな話にも耳を傾け、相談にのったりアドバイスをしてくれたりします。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、埼玉大学
<大学>
愛知県立大学、大阪芸術大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

※採用実績校は近年の実績のみ表記

採用実績(人数) 2023採用 9名(予定)
2022採用 10名
2021採用 6名
2020採用 6名
2019採用 5名


採用実績(学部・学科) ※実績多数につき系統を表記。
・文学系・文化メディア系
・社会科学系
・外国語学系
・法学系
・政治経済系
・教育系
・理工学系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 5 5 10
    2021年 3 3 6
    2020年 2 4 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 10
    2021年 6
    2020年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 0

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