最終更新日:2023/3/1

(株)ドール

  • 正社員

業種

  • 食品
  • 商社(食品・農林・水産)
  • 農林・水産
  • その他メーカー
  • 商社(その他製品)

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
営業収益
563億円(2022年3月期)
従業員
163名(2023年3月1日現在)
募集人数
1~5名

【Dole Japan, Inc.】◆バナナやパイナップルでおなじみのDole

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バナナやパイナップルでおなじみのDole (2023/03/01更新)

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スーパーやコンビニで一度は弊社のロゴを目にしたことがある方もいらっしゃるかと思います。ドールは青果物の生産、加工、販売、マーケティング活動を通じて「楽しく、彩りのある、健康なライフスタイル」を提供することをめざし、事業を展開しています。2022年には本社も移転し、きれいなオフィスで日本の人々に健康と美容、美味しさを届けるため、社員一丸となって働いております!フルーツが好きな方、食品業界に興味がある方はぜひご応募ください!

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会社紹介記事

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DoleはDole Promiseという6つの約束を掲げ、「持続可能な開発目標(SDGs)」の実現に向けて、今日の世界を未来の世代のためにより良いものに変えるべく取り組んでいます。
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2022年に本社を移転しました。こちらはメインエントランスです。この他、会議室の壁一面をパインの農場の風景にするなど、Doleらしさを取り入れたオフィスとなっています。

青果物とその加工食品を通じて「生活者の美容と健康に貢献する企業」をめざします。

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現在、Doleでは、「1日2本のバナナで、からだはもっとハッピーに」をコンセプトに“バナ活”の普及・啓発活動を展開しています。

◆Doleは皆様の美容と健康を応援します。
ドールでは「生活者の美容と健康に貢献する企業」であり続けるために、青果物に関する有効な情報を発信したり、イベントを開催したりすることで、消費者に青果物の良さを知っていただく機会を創出し続けます。例えば、青果物に含まれる栄養素や臨床実験で証明されている体への良い影響について、どのような効果があるのか、どのように食べたらいいのか、などの情報をホームページやテレビ、雑誌、動画サイト、SNSなど各種媒体を介して消費者に提供しています。
また、バナナの提供などを通じて、日本全国のスポーツイベントやスポーツチームへの協賛、スポーツクラブ対象のキャンペーンの実施など、ドールの商品を通じて運動やスポーツに関する活動を応援しています。

◆多様な消費者ニーズに応えていきます。
ドールは、消費者のニーズに合わせた商品開発を行い、より満足度の高い商品を食卓へお届け致します。そのために、どのようにしたら新鮮な青果物をおいしく、かつ、手軽に消費者の皆様の生活に取り入れていただけるのか、アイデアを練っています。例えば、ホームページ掲載のレシピだけでなくそれぞれが考案した新しいレシピを自社のテストキッチンで試作し、新たな活用方法について話し合いを行ったりすることもあります。レシピに関する取り組み以外にも、包装資材を開けやすく改良したり、缶詰のシロップを100%ジュースに置き換えた商品を展開したり、青果物を手軽、かつ、ヘルシーに生活に取り入れてもらう方法を考え続けています。ドールは今後も、バラエティ豊かな商品開発を通じて消費者のニーズに応じた価値ある商品を提供し続けます。

会社データ

プロフィール

新鮮な青果物を日本の食卓に届けるために…

ドールの青果物は米国、中南米、アジア各国など世界各国で生産されています。この世界規模の生産体制が、年間52週を通して家庭の食卓へ新鮮、安全、安心な商品を安定して届けることを可能にしています。各産地では長い歴史の中で培ってきた知恵と技術を生かし、徹底した品質管理のもとで青果物を生産しています。また、消費者の様々なニーズに応えるため、バナナやパイナップルの主な産地のフィリピンでは、マーケットの声を反映した研究開発も進められており、さらに、ドールアジア全体で新たな産地の開発も考えるなど、年間を通して新鮮な商品を届ける仕組みづくりに力を入れています。

青果物を産地から日本に輸入し流通させる際には鮮度を保つための品質管理が最も重要です。日本にバナナが輸入されて50年、課題であった品質のバラつきを解決するために試行錯誤を重ね、現在のような包装された状態で輸入されるようになりました。さらに、ドールでは独自の品質管理システムにより、生産から、加工、流通、販売までをトータルに管理することで、高品質な青果物を日本全国に流通させています。今後もそれぞれの過程において、鮮度を維持する方法を研究、工夫し、日々改善に努めて参ります。

事業内容
青果物の生産、加工、販売およびマーケティング活動

ドールのバナナやパイナップルは、世界でも指折りの販売量を誇り、これまでに培ってきた知恵と技術を生かしながら徹底した品質管理のもとで生産されています。弊社では、これらの青果物を日本に輸入、各取引先を通じて消費者の食卓に届けています。シトラスフルーツ、トロピカルフルーツ(アボカド、ドラゴンフルーツ)においても産地を開発したり、品ぞろえを増やしたり、お客様の様々なニーズにお応えするための新たな商品展開に向けて日々活動しています。また、これまでに「ドール」として培った営業力を活かし、日本国内におけるゼスプリキウイの総販売代理店としての事業も行っています。
生鮮品以外にも、よりおいしく、より手軽に、青果物を生活に取り入れていただけるように加工食品の開発も積極的に行っています。創業当初、ハワイで最初に手掛けた事業がパイナップルの栽培とその缶詰の製造販売ですが、今では市販用、業務用のフルーツの缶詰だけでなく、フルーツカップやゼリー、スムージー、冷凍フルーツなど日本の消費者のニーズに合わせて商品を展開しています。

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バナナの量り売りやコンポスト企画を通じて、Doleは、人や社会、地域、環境などに優しいエシカルな取り組みを行い、その価値を未来につないでいきます。

郵便番号 103-0015
本社所在地 東京都中央区日本橋箱崎町36-2 Daiwaリバーゲート11階
電話番号 03-3661-6110
創業 1965年
設立 1982年12月28日
資本金 8,000万円
従業員 163名(2023年3月1日現在)
営業収益 563億円(2022年3月期)
事業所 東京本社    東京都中央区日本橋箱崎町36-2 Daiwaリバーゲート11階    
札幌営業所   札幌市中央区北7条西13-9-1
名古屋営業所  名古屋市東区葵3-15-31
関西営業部   神戸市中央区伊藤町119
福岡営業所   福岡市中央区舞鶴2-1-10
大田営業所   東京都大田区東海3-8-2
川崎事務所   川崎市川崎区扇町13-1
平均年齢 40.6歳
沿革
  • ~1901年
    • 1851年 ホノルルに「キャッスル&クック社」設立
      1901年 ジェームス・ドールがオアフ島でパイナップルを栽培
           「ハワイアン・パイナップル社」として法人化
  • ~1964年
    • 1961年「キャッスル&クック社」と「ハワイアン・パイナップル社」が合併
      1964年「キャッスル&クック社」がバナナ事業に参入
  • ~1968年
    • 1967年「スタンダード・フルーツ社」は日本にバナナを輸出するため
          「スタンフィルコ社」をフィリピン・ミンダナオ島に設立
      1968年「スタンダード・フルーツ社」「キャッスル&クック社」の100%傘下に
  • 1982年~
    • 1982年 キャッスル・アンド・クック(株)日本法人設立(現ドール)
      1986年 ドールのロゴを太陽が水平線から上がるイメージに変更
      1987年 社名を(株)ドールへ変更
  • 1994年
    • 本社が東京都千代田区三番町に移転
  • 2000年
    • 「スウィーティオバナナ」を全国で販売開始
  • 2003年
    • 「スウィーティオパイナップル」を全国で販売開始
  • 2008年
    • 東京マラソンへの協賛を開始
  • 2009年
    • 「極撰バナナ」の販売を開始
  • 2010年
    • バナナの自動販売機を設置
  • 2013年
    • 伊藤忠商事(株)の関連子会社化
  • 2018年
    • フィリピン産バナナ輸入50周年
  • 2020年
    • バナナとして初の「機能性表示食品」届出完了
      ドールのロゴデザインを変更
  • 2021年
    • スウィーティオパイナップルの「機能性表示食品」届出完了
  • 2022年
    • 本社が中央区日本橋箱崎町へ移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.1時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5日
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.8%
      (68名中8名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、ビジネスマナー研修、関連会社現場研修、青果市場実地研修、量販店研修、コミュニケーション研修、新卒3年目フォローアップ研修、新任管理職研修、営業職研修、選抜型次世代経営者育成プログラム、コーチングプログラム
自己啓発支援制度 制度あり
TOEIC資格取得支援制度、各種研修受講支援制度
メンター制度 制度あり
トレーナー・メンター制度(配属後約半年間)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州共立大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、駒沢女子大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、昭和女子大学、信州大学、城西国際大学、上智大学、女子栄養大学、水産大学校、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高崎商科大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、同志社女子大学、同朋大学、獨協大学、中村学園大学、名古屋商科大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、広島大学、佛教大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、北海道情報大学、明治大学、明星大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学

California State University Chico, Central Queensland University, Colorado State University Denver, University of British Columbia, University of California at Los Angeles, University of California at Berkeley, University of Texas at Austin, University of Pittsburgh, Pennsylvania State University

採用実績(人数) 2019年卒 6名(女性:4名、男性:2名)※内、離職者4名
2020年卒 4名(女性:3名、男性:1名)※内、離職者0名
2021年卒 4名(女性:3名、男性:1名)※内、離職者3名
2022年卒 4名(女性:2名、男性:2名)※内、離職者0名
2023年卒 4名(女性:3名、男性:1名)※予定

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1 3 4
    2022年 2 2 4
    2021年 1 3 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 4
    2022年 4
    2021年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 3

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