(株)日立物流の新卒採用・会社概要

物流は新領域へLOGISTEED

(株)日立物流　応募受付を終了いたしました。（2022/08/12更新）

こんにちは。
日立物流採用担当です。こちらは株式会社日立物流のエントリーページです。
※日立物流グループ各社とは異なります。

2023年度採用に関して応募受付を終了しました。
ご応募いただきありがとうございました。

会社データ

プロフィール	1950年に(株)日立製作所の輸送業務を請負う物流子会社として創業し、同社工場構内作業の一括受託、国内外における超重量物の輸送引受けなどにより業容を拡大してきました。物流情報システムの構築に早期から取組み、企業の物流業務を包括的に受託する国内3PL（3rd Party Logistics）事業のリーディングカンパニーとして、幅広い業種・業界のお客様からの実績を拡大しています。現在は、CPS(Cyber Physical System)と協創による価値創造、エクスターナルDX、インターナルDXへの取り組みを実施するとともに、DX実現のため組織・人財の整備と育成、ITガバナンスの強化など、中期経営計画としてDX推進に注力。 IT及びLT（Logistics Technology）といった先端技術を駆使するスマートロジスティクスを推進し、国内外を含めた幅広いグループ会社のネットワークを活かして”地域で勝ち抜き世界で戦い勝てる物流企業”をめざしています。
事業内容	日立物流は3PLを主力に、重量機工、フォワーディングも加えた三本柱をコアの物流事業としています。これら物流事業の生産性・品質向上のため、自動化・省人化技術やロボティクス・IoT・AIといった先端技術を最適な組み合わせで導入・運営するスマートロジスティクスで、国内外に広がるネットワークと豊富な実績のもと、お客様の多様な物流ニーズにワンストップでお応えし、グローバルサプライチェーンにおいて最も選ばれるソリューションプロバイダとなることをめざしています。近年では、「５G」「フィンテック」「シェアリングエコノミー」といった技術の進化・社会の変化に加えて、デジタル化の進展によりサプライチェーンの構造が大きく転換するなかで、デジタライゼーションを推進し、オープンプラットフォームを構築することで、物流領域を基点/起点としたサプライチェーンを実現していきます。

プロフィール

1950年に(株)日立製作所の輸送業務を請負う物流子会社として創業し、同社工場構内作業の一括受託、国内外における超重量物の輸送引受けなどにより業容を拡大してきました。
物流情報システムの構築に早期から取組み、企業の物流業務を包括的に受託する国内3PL（3rd Party Logistics）事業のリーディングカンパニーとして、幅広い業種・業界のお客様からの実績を拡大しています。
現在は、CPS(Cyber Physical System)と協創による価値創造、エクスターナルDX、インターナルDXへの取り組みを実施するとともに、DX実現のため組織・人財の整備と育成、ITガバナンスの強化など、中期経営計画としてDX推進に注力。
IT及びLT（Logistics Technology）といった先端技術を駆使するスマートロジスティクスを推進し、国内外を含めた幅広いグループ会社のネットワークを活かして”地域で勝ち抜き世界で戦い勝てる物流企業”をめざしています。

事業内容

日立物流は3PLを主力に、重量機工、フォワーディングも加えた三本柱をコアの物流事業としています。これら物流事業の生産性・品質向上のため、自動化・省人化技術やロボティクス・IoT・AIといった先端技術を最適な組み合わせで導入・運営するスマートロジスティクスで、国内外に広がるネットワークと豊富な実績のもと、お客様の多様な物流ニーズにワンストップでお応えし、グローバルサプライチェーンにおいて最も選ばれるソリューションプロバイダとなることをめざしています。

近年では、「５G」「フィンテック」「シェアリングエコノミー」といった技術の進化・社会の変化に加えて、デジタル化の進展によりサプライチェーンの構造が大きく転換するなかで、デジタライゼーションを推進し、オープンプラットフォームを構築することで、物流領域を基点/起点としたサプライチェーンを実現していきます。

本社郵便番号	104-8350
本社所在地	東京都中央区京橋2丁目9番2号　日立物流ビル
本社電話番号	03-6263-2800
設立	1950年2月
資本金	168億200万円（2021年3月末）
従業員	4万3,379名（2021年3月末連結、シニア社員、パート、派遣社員等を含む）
売上高	6,523億8,000万円（2021年3月期連結）
事業所数	会社数：98社拠点数：752拠点　国内330カ所、海外422カ所（2021年3月末現在）
平均年齢	42.6歳
平均年間給与（千円）	795万円
関連会社（国内）	・(株)日立物流東日本・(株)日立物流関東・(株)日立物流首都圏・(株)日立物流南関東・(株)日立物流中部・(株)日立物流西日本・(株)日立物流九州・日立物流ダイレックス(株) ・日立物流コラボネクスト(株) ・日立物流ファインネクスト(株) ・パレネット(株) ・(株)日立物流東日本流通サービス・(株)バンテック・(株)バンテックイースト・(株)バンテックセントラル・(株)バンテック九州・常盤海運(株)
関連会社（FWD事業）	・(株)日立物流バンテックフォワーディング・(株)プロジェクトカーゴジャパン
関連会社（海外）欧米	米州・Vantec Hitachi Transport System (USA), INC.（アメリカ）・Carter Logistics, LLC（アメリカ）・James J. Boyle & Co.（アメリカ）・Hitachi Sistema de Transporte Mexico, S.A. de C.V.（メキシコ）・VANTEC LOGISTICS MEXICO S.A. DE C.V.（メキシコ）欧州・Hitachi Transport System (Europe) B.V.（オランダ）・ESA s.r.o.（チェコ）・Mars Logistics Group Inc.（トルコ）・VANTEC EUROPE LIMITED（イギリス）・VANTEC HTS LOGISTICS (RUS), LLC.（ロシア）
関連会社（海外）アジア	東アジア・日立物流(中国)有限公司・日立物流萬特可(香港)有限公司・日立物流(上海浦東)有限公司・日立物流(天津)有限公司・EHB Logistics Co., Ltd. ・広州万特可国際貨運代理有限公司・花櫻物流（上海）有限公司・武漢万友通物流有限公司・JJB Link Logistics Co. Limited（香港）・Vantec Hitachi Transport System (Taiwan) LTD. ・株式会社日立物流（コリア）その他アジア太平洋地域・Hitachi Transport System (Asia) Pte. Ltd.（シンガポール）・Hitachi Transport System (M) Sdn. Bhd.（マレーシア）・HTS Forwarding Malaysia Sdn. Bhd.（マレーシア）・TACC HOLDING SDN. BHD.（マレーシア）・Hitachi Transport System Vantec (Thailand), Ltd.（タイ）・TST Sunrise Service, Ltd.（タイ）・Eternity Grand Logistics Public Company Limited（タイ）・Manila International Freight Forwarders, Inc.（フィリピン）・MIFFI Logistics, Co. Inc.（フィリピン）・PT Berdiri Matahari Logistik（インドネシア）・PT Hitachi Transport System Indonesia（インドネシア）・PT VANTEC INDOMOBIL LOGISTICS（インドネシア）・Hitachi Transport System (Vietnam) Co., Ltd.（ベトナム）・Flyjac Logistics Pvt. Ltd.（インド）・VANTEC LOGISTICS INDIA PRIVATE LIMITED（インド）・Hitachi Transport System (Australia) Pty. Ltd.（オーストラリア）・Hitachi Transport System Forwarding (Australia) Pty. Ltd.（オーストラリア）
関連会社（物流周辺事業）	国内・日立物流ソフトウェア(株) ・(株)日立オートサービス海外・Sunrise Logistics Solutions (America), Ltd. ・日立物流軟件系統(上海)有限公司
沿革	1950年2月茨城県日立市を本社とし〔商号：日東運輸(株)〕、特定貸切貨物自動車運送事業を開始 1952年12月商号を日立運輸(株)に変更 1954年11月 (株)日立製作所より業務移管を受け、海上貨物船積業務を開始 1967年11月西部日立運輸(株)、東京モノレール(株)と三社合併し、商号を日立運輸東京モノレール(株)に変更〔この際東京モノレール(株)を存続会社とした為、同社が設立された1959年8月が当社の登記上の設立時期となる〕 1976年5月海外(シンガポール)に最初の合弁会社設立 1981年5月東京モノレール(株)を分離し、商号を日立運輸(株)に変更 1985年7月創業35年を機に、商号を(株)日立物流に変更 1986年1月システム物流事業を開始し、「HB-TRINET(トライネット)」(情報・保管・輸配送の物流トータルサービス)として、本格的に一般顧客向け営業展開 1990年9月東京証券取引所市場第一部指定 2000年4月ロジスティクスソリューション統括本部を新設し、システム物流事業体制を一層強化陸運子会社の社名に「日立物流」を付し、グループ経営体制を強化 2007年4月プライバシーマークの認証を取得 2007年4月 (株)資生堂の物流子会社を譲受け日立物流コラボネクスト(株)として運営開始 2008年2月チェコの物流会社ESA s.r.o. (ESA社)を連結化 2009年10月アメリカの物流子会社J.P. Holding Company, Inc.(JPH 社)を連結化 2010年4月インドの物流子会社Flyjac Logistics Pvt. Ltd.(Flyjac社)社を連結化 2011年1月 DIC(株)の物流子会社を譲受け日立物流ファインネクスト(株)として運営開始 2012年4月 (株)バンテックを完全子会社化 2012年7月グループ内のフォワーディング事業を集約し、(株)日立物流バンテックフォワーディングを設立 2014年12月中国に暖新国際貿易(上海)有限公司を設立 2016年3月 SGホールディングス(株)及び佐川急便(株)と資本業務提携契約を締結 2016年5月 (株)日立製作所及びSGホールディングス(株)の持分法適用関連会社となる佐川急便(株)を持分法適用関連会社化 2018年10月 (株)エーアイテイーと資本業務提携契約を締結 2018年10月 (株)ウフルと業務提携契約を締結 2018年12月日立キャピタル(株)と業務提携契約を締結 2020年9月 SGホールディングス(株)及び佐川急便(株)との資本業務提携契約の一部変更により、佐川急便(株)の株式を譲渡

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.8年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.1時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.7日
2020年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者

2020年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 14名 1名 15名

2020年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.9%
  （755名中37名）
- 2020年度
※女性管理職（役員を除く）比率：4.9％


取得者	14名	1名	15名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり＜教育＞・新入社員入社時研修・入社年次、職位に応じた階層別研修・DXマインドセット教育＜研修＞・海外業務研修制度（入社4年目以降、TOEICスコア600以上）・データサイエンティスト育成プログラム(Tech Boot-camp) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　等
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育支援制度（100以上の講座の提供、修了者への受講料補助有）・TOEIC IPテスト（年2回、受験料補助有）
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞横浜国立大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、大阪大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州工業大学、神戸大学、国際基督教大学、専修大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京都立大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、法政大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年 ------------------------------------------------- 院了　　　 5名　　 5名　　　1名大卒　　　18名　　20名　　 31名高専卒　　 ―　　　 ―　　　―

採用実績（学校）

＜大学院＞
横浜国立大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、大阪大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州工業大学、神戸大学、国際基督教大学、専修大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京都立大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、法政大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　 2019年　2020年　2021年
-------------------------------------------------
院了　　　 5名　　 5名　　　1名
大卒　　　18名　　20名　　 31名
高専卒　　 ―　　　 ―　　　―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2021年 16名 16名 32名

2020年 15名 10名 25名

2019年 12名 11名 23名
過去3年間の新卒採用者数

採用者

2021年 32名

2020年 25名

2019年 23名
過去3年間の新卒離職者数

離職者

2021年 0名

2020年 0名

2019年 0名


2021年	16名	16名	32名
2020年	15名	10名	25名
2019年	12名	11名	23名

採用データ

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対象者
	2020年度

2021年	0名
2020年	0名
2019年	0名

(株)日立物流

業種

基本情報