佐野千遥

過去250年~340年間世界の大数学者達が解こうとして解けなかった世界史的数学難問4問を解いた数学者

ロシア科学アカデミー・スミルノフ物理学派･論文審査員

セント・クレメンツ大学教授

東京大学基礎科学科卒

迫り来る「ドル崩壊」：貴方にとって数学的思考法は生活必需品となる

確率・統計学とは数学的に誤った学問である事が私により数学基礎論のGoedelの不完全性定理を基に数学的に論証されており、数学ではない。現行の社会科学系の教授達が、或いは彼等の討論相手の日本または世界の数千人の社会科学系の学者達が、多数決民主主義に則って長い時間・期間議論して学説につき1つのアグリーメントに至ったとしても、一人の数学者が数学的にそのアグリーメントの内容を数学的証明付きでにrefute・反駁すると、その重い重いアグリーメントは誤りとなり、一片のの紙くずとして歴史のクズ籠に捨てられる事となる。それくらい数学的証明とは威力の有る物であり、社会科学系の教授達には二の句が告げない物である。数学とは数量の学問ではなく、構造と方向性の学問である。この事を理解している教授が日本の大学・大学院の文科系社会科学系の教授陣の中に何人いるだろうか、いや一人でも居るだろうか、と自問しております。

ニュートン物理学の本来の作用反作用の法則 Ｆ１＊ｖ１＝－Ｆ２＊ｖ２　（Ｆ１は作用側の力、Ｆ２は反作用側の力、ｖ１は作用側の速度、ｖ２は反作用側の速度）とは哲学的意味での大きさと方向性まで定義された因果律の原型である。この因果律を経済学における根本問題である需要・供給の法則に適用する。|Ｆ１＊ｖ１|＝ |Ｆ２＊ｖ２|　として更に　|Ｆ１|＊|ｖ１|＝ |Ｆ２|＊|ｖ２| とする。　Ｆ１を供給側の提示する或る商品の価格、ｖ１を供給側がマーケットに出すその商品の個数、ｖ２を需要側が買う商品の個数、Ｆ２を需要側が買う時のその商品の価格とすると、ｖ１＜ｖ２なら、つまり需要個数が供給個数より多ければ、リベラルなマーケットであればあるほど、その価格まで　Ｆ１＜Ｆ２　つまり需要側が買う価格　Ｆ２　まで供給側の提示価格　Ｆ１　よりも大きくなってしまう。つまり |Ｆ１|＊|ｖ１| << |Ｆ２|＊|ｖ２| となってしまう。逆にｖ１＞ｖ２なら、つまり需要個数が供給個数より少なければ、リベラルなマーケットであればあるほど、その価格まで　Ｆ１＞Ｆ２　つまり需要側が買う価格　Ｆ２　まで供給側の提示価格　Ｆ１　よりも小さくくなってしまう。つまり |Ｆ１|＊|ｖ１| >> |Ｆ２|＊|ｖ２| となってしまう。すなわち、いずれの場合にも因果律|Ｆ１|＊|ｖ１|＝ |Ｆ２|＊|ｖ２|の等号が成り立たず、必ず右辺または左辺が大きい不等号となる。等号が成り立って初めて因果律が成り立つのであって、等号が成り立たないとは因果律が成り立たないことを意味する。ここにアダム・スミスの言う「（神の）見えざる手」とは因果律を意図的に踏み外させる仕組みである事が分かる。現行の経済学的表現をするなら、自由な市場で有れば有るほど、絶対に均衡が成り立たない事をも意味する。

物理的世界・生物的世界までは因果律が成り立っているから、決定論的世界であり、そこに確率論を持ち込むことは全くの誤りとなる。つまり量力学等、コペンハーゲン・ドクトリン以降、アインシュタインの「神はサイコロを投げない！」との警告に反して確率･統計学化された現代物理学が完全なる誤りであることは別の章で論じたので、ここでは詳説しない。。
これに対し、人間の貨幣に基づく経済市場や、打算により政治取引が行われる政治市場である多数決原理に基づく民主主義においては、因果律が意図的にはぐらかされており、因果律は成り立っていない。よって経済・政治の分野で因果の連鎖を論理的に記述する学問的体系＝科学的体系は成り立ち得ない。科学とは原因・結果の関係と連鎖を特定する点にその使命があるからである。特に、原因に対し結果がこうなるであろうと予測する経済政策論体系＝経済学なるものは貨幣経済である限り、成り立ち得ないことが、ここに数学的に論証された。以降、「経済学」・「経済政策論」なるものを「科学的に論じ」ているかに見せかける行為、、「経済学」・「経済政策論」を主張する行為自体が完全なるペテンとなる。

[註]：これに対し、物々交換経済（特に更に発展し、電子マネーすら必要としなくなったインターネットに支えられた物々交換経済）においては、市場での取引に際して価値の消失・無い所からの価値の発生は起こらず|Ｆ１|＊|ｖ１|＝ |Ｆ２|＊|ｖ２|の等号が成り立っているので因果律が生きており、「経済学」なるサイエンスが成り立ち得る。

貨幣に基づく経済と政治の世界では因果律が成り立っていないのだから、決定論的世界ではなく、ランダム過程の世界である。よって貨幣に基づく経済と政治の世界には、何らかの分析手段を持ち込もうとするなら、確率・統計学としか発想しようがなくなるのだが、ここで重大な注意をしなければならないことが分かる。貨幣に基づく経済と政治の世界に適用するにしても確率・統計学とは「後ろ向き」にしか適用する事が許されない、すなわち最悪の組み合わせの選択を避けるためのリスク管理としてのみ適用される場合にのみ、最悪のダメージを避けることができるかもしれない。何故「後ろ向き」にしか適用が許されないかというと、確率・統計学とは「エントロピー単調増大法則」（＝世界の秩序は崩壊の方向、「悪」の方向に進むのみ）と理論的に表裏一体の物だからである。逆の方向から見るならば、例えば積極的に学説の建設の方向で帰無仮説とか統計的検定を使うことは数学的に完全な誤りであることが証明された。帰無仮説とか諸々の統計的検定を使って組み立てられた社会科学における学説は悉く虚偽であることが論証された（しかし実はそれが日本全国の大学・大学院における「科学的方法論」）。我々の宇宙では建設と崩壊とは対称な構造をしていないのである。

骨子だけ述べると以上のようになります。特にこれから「ドル崩壊」等、全てがドンデン返しになっていく世界で、何が確かなのか、何が正しいかを各人が自分の頭でその時々に判断していく事ができる為には、数学的思考法は生活必需品となるのではないかとも思われます。