接種を中止したら接種をしなかったことで死ぬ人が増えます。
それに中止しなくても調査は出来るししているでしょう。
あるどごーと@PPPP
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別の方にもリプしましたが、名誉教授と言うなら自分でお調べになって因果関係があるという証拠を出せばいいのでは?
福島先生も医師であり、京大名誉教授であられるなら、仲間に働きかけて因果関係を見つけようとしてみればいいんじゃないですかね。
調べ方が悪いからではないか、と言うならまずは自分でお調べになっては?と思います。
治験での安全性の評価の仕方が足りなかったからですね。
厚労省ではそうした過去の薬害事件を鑑み、PDMAという組織を立ち上げ、充分な安全性の評価がなされているか審査をするようになっています。
完璧とまでは言いませんが、承認される条件が厳しくなっていることは踏まえるべきでしょう。
このようなニュースだけで因果関係を結びつけてしまう人はコロナ以前から突然死というものは普通にあり得るということを理解できていません。
本当に原因を疑うのであれば遺体を解剖して調べてもらうことも出来ますし(もちろん家族の同意が必要)、予防接種被害救済制度というものがあるので、遺族ならばやりようはあります。
貴方が知り合いという程度の赤の他人だから問い合わせても個人情報として開示されないだけでは?
接種日と死亡日が近い方が関係あるかも知れないというバイアスが働くためです。
逆に言えば間隔が開くほど無関係と考え報告しなくなります。
返信先: さん, さん
基礎疾患があったほうが重症化しやすいですが、基礎疾患なくても重症化する人が居るので本当になにが原因で症状に違いが出るのか全く分からない状況ですよね。
だからこそ怖いし、罹らないに越したことはありません。
返信先: さん, さん
黙食をすべきと考えている人の中にも出来れば楽しくおしゃべりしながら食事する状況の方が良いと考えている人も居ると思います。
しかしそれは第8波真っ最中の今やるべきことなのでしょうか?
感染対策を緩和すれば、感染者は増える可能性がある。そのデメリットよりも大切なことなのですか?
返信先: さん
一部の特殊な国を除いてほぼすべての国がワクチンを使ってますが、そんなほぼすべての国の政府を従わせる権力があるなら、なんで「真実を知ってしまった」人たちを闇に葬らないんでしょうねぇ…
接種後の発熱で休みます、感染したので休みますとかはたまにありますが、だれが接種してだれが未接種なのかはわかりませんね。
ただ接種しましょうという呼びかけはしています。
自分は未接種ですと豪語する方もいらっしゃいましたが、そうでもない限りは任意ですし個人情報でもありますから。
そうした事と同じことが起こっているものと思われます。
つまりワクチンによる被害というのは思い込みでしかなく、ワクチンを接種しなくてもそうなっていた可能性が高いのです。
これを理解しない限りは間違った思い込みにとらわれ続けるでしょう。
HPVワクチンでも接種後の副作用の被害に遭ったとして国を訴える方々が居ますが、その後の研究の結果、ワクチンを接種していない人にも同様の症状を呈する人が同程度見られたという研究もあり、HPVワクチンの副作用と思われていたものが実はそうではなかったという事もあります。
これは私のような素人だけの見解ではありません。厚労省のワクチン分科会副反応検討部会でも剖検のデータを検討し、以前から判明しているアナフィラキシーや心筋炎、心膜炎以外の死亡についてはワクチンが原因とみられる情報が無い、という見解です。
あなたはワクチンが原因と考えているようですが、私や厚労省や多くの医療従事者、研究者はそうは考えておらず、ワクチンとは無関係の死亡がほとんどだろうと判断しているという事です。
つまりその2000人のほとんどはワクチンを接種していなくても亡くなっていたでしょう。
返信先: さん, さん
返信先: さん, さん
興和、北里大学でイベルメクチンのコロナに対する効果の臨床試験が行われましたが、いずれもプラセボ群と有意差なしという結果に終わっています。
ワクチンを接種した後だからワクチンが原因だ、と思いたい気持ちはわからなくもないですが、人は運が悪いと脈絡もなくある日突然亡くなるものです。
私の父も30年前の話ですが、まだ30代の若さで突然死しています。
日本では3億回以上も接種されているので、ワクチン接種後に接種とは関係ない原因で突然死する可能性は充分あると考えています。
もともと1日当たり2~300人は突然死する方がいるので、それが増加している、というデータがない限りはワクチンとは関係ない突然死だと思います。
医療従事者や接客業の方などは接種して当然だと思いますが、強制ではないですね。
拒否して退職する自由もあります。
個人ではおそらくほとんどの方が接種しているでしょう。
省庁としてそれをわざわざ集計して発表する事に何の意味があるのでしょうか。しかもそれ、やるとしたら税金が使われるんですよ。
「厚労省の職員はこれだけ接種してます、だから皆さんも接種しましょう」と呼びかければいいんですか?
返信先: さん
あなたが厚労省を引き合いに出したので私はその間違いを指摘しただけです。
また、家庭内のマスク着用については厚労省は「新型コロナウィルスの感染が疑われる人が居る場合」着用すべきとしています。
「末永く」着用すべきかどうかは今後の成り行き次第でしょう。
返信先: さん
厚労省は「屋外でのマスクは必要ない」とは言っていません。
正しくは「屋外で人との距離が確保でき、会話をほとんど行わない場合必要ない」です。
左のリーフレット見ればわかるように「人ごみの中ではマスクを着用しましょう」とあります。
先日W杯で盛り上がったカタールは接種率90%を超えてますので日本は世界一ではないですね。
また、職場接種を行えるのは産業医の居る従業員数50名以上の企業ですが、省庁は人数が何人だろうと産業医は居ないので職場接種は行えません。
保健所を通じて発表される速報値はそのとおりですが、統計上は死亡診断書に書かれる主因が死因として計上されています。
ですがそれを加味してもワクチンがコロナの死亡者を減らしているのは事実です。
返信先: さん, さん
ワクチン接種が進むに連れて重症化率や致死率が改善され、インフルエンザ並みになりました。
データにはっきりと現れていますので、確実です。
接種は任意なのですから、わざわざ厚労省が職員に対して接種しましたか?なんてアンケートは取らないでしょう。
データが無いものには答えられないというだけのことだと思いますが。
返信先: さん, さん
ワクチンを接種したあとで、ワクチンとは関係ない理由で亡くなる人が出てくるのは当たり前なのです。
それを理解できない方が、ワクチンが原因だと決めつけている状況。
ただし、本当にワクチンが原因という事もあり得るので有害事象の報告を義務付けています。
返信先: さん, さん
調べる限りでは「憲法に規定される基本的人権に抵触しない程度で、刑法等の現行法に抵触しない範囲での人や物の行為・言動を制限するものである。」とあり、特に合理性は必要であるようには見えません。
返信先: さん, さん
どこが極端なのでしょうか?知念先生は事実しか述べていないと思いますが。
過大評価もよくないですが過小評価もよくありません。
正しく状況を知ることが大切ですね。
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