最終更新日:2022/11/24

(株)アクティオ

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • リース・レンタル
  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
5億円
売上高(連結)
3,053億58百万円(2021年12月期)
従業員(連結)
9,102名(2021年12月31日現在)

【建設機械レンタル業界No.1】グループ国内外1000拠点以上!地元で、世界で。レンタルが街づくりを支えている。

■□オンライン形式にてセミナー開催□■ (2022/02/14更新)

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こんにちは!
建設機械レンタルのアクティオです。

■全国対象のオンラインセミナー開催■
アクティオでは、セミナーにご参加いただいた方にのみ
選考のご案内をしております。
また、日程のご都合が合わない方は録画版のWEBセミナーからもご応募いただけます!

■新型コロナウイルスへの対応■
「アクティオ会社説明会・および採用選考」につきまして、現時点ではオンライン開催を予定しております。

なお、対面(リアル)形式イベントを実施する場合は、
以下の通り、できる限り新型コロナウイルス(COVID-19)感染防止の体制をとって参ります。

1.マスクの着用を推奨いたします。
当社スタッフも着用させていただきますのでご了承ください。

2.消毒液を準備しますので、都度ご使用をお願いいたします。

3.発熱等の症状がある場合は、ご連絡のうえ参加を見合わせてください。日程変更等の相談に応じますのでご連絡ください。

感染の状況によっては開催の中止または内容を変更する場合がございます。

何卒よろしくお願い申し上げます。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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「レンサルティング」をコンセプトにするアクティオ。そこにはお客様のオーダーを待つのではなく、ニーズを引き出すおもしろさがある。
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営業、業務、事務がチームワーク良く仕事をすることで、お客様の信頼に応えている。全国各地のネットワーク力・デリバリー力も強み。

レンタル+コンサルティング=【レンサルティング】で、街づくりの現場に貢献。

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当社は若さや個性を大切に、社員の能力が発揮できる風通しの良い環境を整えています。積極性と行動力を持つ方は仲間になりませんか。

■建設機械レンタルのリーディングカンパニー
皆さんが工事現場などで見る「建設機械」。今やそのほとんどがレンタルということをご存知ですか?
まだまだ所有が美徳だった時代、アクティオは建設機械をレンタルすることを発想。そして創業から50年あまり、業界のリーディングカンパニーへと飛躍を遂げました(※業界動向サーチ調べ「建機レンタル業界 売上高ランキング(2019 - 2020年)」)。大手ゼネコン、多くの建設会社とパートナーシップを結びながら、いわゆるビッグプロジェクトである公共工事からビル工事、一般の住宅建築まで、建設のあらゆる領域で当社の建設機械が活躍中なのです。
さらにアクティオは次のレンタルを考えます。それはコンサルティングのあるレンタル【レンサルティング】。つまり単に機械を貸すだけでなく、お客様の要望に付加価値で応える提案型レンタルのこと。豊富な拠点数と取扱アイテム数を活かしてどんな要望にも迅速に対応できるのが強みです。たとえば機械の使用方法や故障対応はもちろん、工法システムなどノウハウに関しても提供しています。

■日本から世界へ、さらに幅広い業界に提案し、世界トップを目指す
1兆円市場と言われる建機レンタル市場。機械の購入費用やメンテナンス・維持管理費などの費用を大きく削減できるメリットがあるのでニーズは常にあり、将来性がある業界です。当社は日本のみならずアジアへも進出し、経済基盤の活性化をバックアップしています。また建設業界だけでなくプラント分野や流通、イベント分野などにもレンサルティングを展開。災害時には復興事業でも大きな役割を果たしています。活躍のフィールドを拡大し、アクティオは世界トップの企業を目指します。

■どの事業所もエネルギッシュで風通しの良さは抜群
当社は若い人材が多いこともあり、本社をはじめどの事業所もエネルギッシュで風通しの良さが自慢です。営業・技術・事務といったスタッフが協力し合って大きな成果を成し遂げています。また様々な部活動やイベントも活発に行い、オンとオフでメリハリを持って取り組んでいます。こんな当社には“自ら考え、動くことができる積極性ある方”、“相手の立場に立ってものごとを考えられる協調性を持つ方”にぜひ来ていただきたいですね。

会社データ

プロフィール

近くの街角で、世界の現場で、アクティオは建設・工事現場に建設機械を提供しているレンタル会社です。今や工事現場で使用されている機械の大半はレンタル機械。それらをグループ国内外約1000カ所以上の拠点からお客様に提供。グループ売上高は3,000億円にのぼり、更なる成長を続けています。

事業内容
【建設機械のレンタル、リース及び販売】
水中ポンプ、発電機をはじめとした工事現場で欠かすことのできない様々な機械をレンタルしています。

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「AKTIO」ブランドを背負ってまちづくりの現場に立つ。歴史に残るビッグプロジェクトに携ることも夢ではありません。

本社郵便番号 103-0027
本社所在地 東京都中央区日本橋3-12-2 朝日ビルヂング7F
本社電話番号 03-6854-1411
創業 1964年
設立 1967年1月
資本金 5億円
従業員(連結) 9,102名(2021年12月31日現在)
売上高(連結) 3,053億58百万円(2021年12月期)
経常利益(連結) 208億8,200万円(2021年12月期)
主な事業所 ■本社/東京都中央区

■事業部/エンジニアリング事業部・基礎機械事業部・パワーシステム事業部・道路機械事業部・鉄道事業部・解体事業部・クレーン事業部・プラザ事業部・海外事業部・小型機械事業部・トレーディング事業部・RS事業推進部

■支店/全国に19カ所
・東京支店/東京都千代田区 
・西東京支店/東京都立川市
・横浜支店/神奈川県横浜市
・埼玉支店/埼玉県さいたま市
・北関東支店/栃木県宇都宮市
・茨城支店/茨城県水戸市
・千葉支店/千葉県千葉市
・関西支店/大阪府大阪市
・中国支店/広島県広島市
・四国支店/香川県高松市
・九州支店/福岡県福岡市
・新潟支店/新潟県新潟市
・北陸支店/石川県金沢市
・長野支店/長野県千曲市
・山梨支店/山梨県甲府市
・静岡支店/静岡県静岡市
・名古屋支店/愛知県名古屋市
・東北支店/宮城県仙台市
・北海道支店/北海道札幌市

■営業所・出張所/全国に425か所
 北海道・青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島
 茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川
 新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知
 三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山
 島根・鳥取・岡山・広島・山口
 徳島・香川・愛媛・高知
 福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島

■工場・センター/全国に156カ所
関連会社事業所 ■国内グループ会社/全国に35社

■海外グループ会社/東南アジアを中心に9社
株主構成 (株)アクティオホールディングス 100%
主要取引金融機関 株式会社みずほ銀行/株式会社三菱UFJ銀行
主要取引先 株式会社安藤・間/株式会社エスシー・マシーナリ/株式会社大林組/株式会社奥村組/オリエンタル白石株式会社/鹿島建設株式会社/株式会社熊谷組/株式会社鴻池組/五洋建設株式会社/山九株式会社/清水建設株式会社/大成建設株式会社/大成ロテック株式会社/大豊建設株式会社/大和ハウス工業株式会社/株式会社竹中工務店/鉄建建設株式会社/東亜建設工業株式会社/東急建設株式会社/東鉄工業株式会社/戸田建設株式会社/飛島建設株式会社/西松建設株式会社/日鉄テックスエンジ株式会社/日特建設株式会社/株式会社フジタ/前田建設工業株式会社/前田道路株式会社/三井住友建設株式会社/ライト工業株式会社/(その他)
(五十音順)
平均年齢 全体:39.8歳
平均勤続年数 全体:11.3年
沿革
  • 1967年
    • ・水中ポンプのレンタル事業を目的として新電気(株)を
       設立(資本金150万円)
  • 1980年
    • ・千葉県野田市に総合整備工場完成
      ・本社を中央区日本橋蛎殻町に移転
      ・資本金を3億2,600万円に増資
  • 1983年
    • ・シンガポールにSHINDENKI RENTAL SINGAPORE PTE.LTD.(現:AKTIO PACIFIC PTE.LTD.)を設立
      ・マレーシアにMADURA-SHINDENKI SDN.BHD.(現:AKTIO MARAYSIA SDN.BHD.)を設立
  • 1990年
    • ・資本金を7億5,000万円に増資
  • 1991年
    • ・社名を(株)アクティオと改称
      ・資本金を31億5,000万円に増資
  • 1995年
    • ・阪神・淡路大震災のため、現地対策本部を設置し、24時間体制で震災復旧、復興に協力
  • 1996年
    • ・資本金を56億450万円に増資
  • 2000年
    • ・エレベータ等のレンタルを目的に当社全額出資で(株)テクノ・イーを設立
      ・子会社(株)アクティオ中四国を合併し、同社の事業所を四国支店、広島支店として改組
      ・キュービクル、トランスのレンタルを目的に当社全額出資で(株)シンリョウ・テクノを設立
  • 2001年
    • ・栃木県栃木市に佐野テクノパーク統括工場が完成
      ・通信計測部が品質管理の国際規格 ISO9001 の認証取得
      ・大阪レンタル(株)(現:(株)東海大阪レンタル)の株式取得
  • 2002年
    • ・(株)エニックス及び(有)瀬戸内建機リースの株式取得
      ・佐野テクノパーク工場が環境マネジメントの国際規格ISO14001 の認証取得
  • 2003年
    • ・タイのTHAITEC RENTAL CO.,LTD.(現:AKTIO THAILAND CO.,LTD.)株式を取得
      ・甲陽建機リース(株)、(株)電動舎の株式を取得
  • 2004年
    • ・建機リースサービス(株)及び(株)サイニチの株式を取得
      ・新潟県中越地震発生、小千谷市に営業所を開設し、震災復旧、復興に貢献
  • 2005年
    • ・レンタカーセンター開設
      ・(株)共成レンテムの株式を一部取得し、業務提携
  • 2006年
    • ・会社設立40周年を記念し、全国各地にて「感謝祭」を開催
  • 2007年
    • ・本社を東京都中央区日本橋に移転
      ・チガサキレンタル(株)の株式取得
      ・資本金を65億8,450万円に増資
  • 2008年
    • ・レンサルティングフェアを福岡、大阪、東京、仙台にて開催
  • 2011年
    • ・シンガポールの現地法人2社を統合し、AKTIO PACIFIC PTE LTD.を設立
      ・東日本大震災発生、震災復旧、復興に協力
  • 2012年
    • ・エスアールエス(株)の株式を取得
      ・千葉県山武市白幡に千葉東金テクノパーク工場が完成
  • 2013年
    • ・(株)アクティオホールディングスを設立、資本金をグループ全体で集約(同社 資本金100億円/(株)アクティオ資本金5億円)
  • 2014年
    • ・(株)エニックスを吸収合併
      ・インドネシアにPT.AKTIO EQUIPMENT INDONESIAを設立
  • 2015年
    • ・(株)桜川ポンプ製作所、(株)ソクトの株式を取得
      ・三重県いなべ市に三重いなべテクノパーク工場が完成
      ・バングラデシュにAKTIO BANGLADESH LTD.を設立
  • 2016年
    • 株式会社総建、株式会社共成レンテム、高石機械産業株式会社、岐阜工業株式会社、日本メンテナンス株式会社の株式を取得
      福岡県筑後市に九州テクノパーク工場が完成
      東京都江東区新砂町に東京DLセンターが完成
      ミャンマーにAKTIO MYANMAR CO., LTD.を設立
  • 2017年
    • 国広機工株式会社、ダイドー重機商工株式会社の株式を取得
      設立50周年を迎え、社長交代
      兵庫県三木市に関西テクノパーク統括工場が完成
  • 2018年
    • 三信建設工業株式会社、株式会社大井産業の株式を取得
      千歳、仙台、佐野、相模原、いなべ、三木、福岡にてレンサルティングフェアを開催
  • 2021年
    • ワールド開発工業株式会社、株式会社あさひコーポレーション、株式会社地巧社、建機サービス株式会社、北央貨物運輸株式会社の株式を取得
      大阪府大阪市に大阪DLセンターが完成
      広島県東広島市に広島テクノパーク統括工場が完成

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.4日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
幹部候補育成研修
管理職研修
ライフプラン研修(定年退職予定者向け) 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金制度
通信教育 等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、岡山大学、岡山理科大学、金沢工業大学、関西大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、埼玉大学、芝浦工業大学、摂南大学、崇城大学、中央大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京都市大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、足利工業大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山商科大学、岡山理科大学、小樽商科大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都学園大学、京都産業大学、京都文教大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、敬愛大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、四国大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、首都大学東京、尚絅学院大学、湘南工科大学、昭和女子大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、諏訪東京理科大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、創価大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東亜大学、東海大学、東海学園大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本文理大学、ノースアジア大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文教大学、文京学院大学、別府大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、松本大学、松山大学、宮城大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
――――――――――――――――――――――――――――
230名   230名  188名  267名  226名  212名
採用実績(学部・学科) 21世紀アジア学部・グローバル・コミュニケーション学部・グローバル地域文化学部・コミュニケーション学部・コミュニティ福祉学部・スポーツ科学部・スポーツ健康科学部・ビジネスキャリア学科・ビジネス創造学部・ホスピタリティツーリズム学部・メディア学部・ライフデザイン学部・リベラルアーツ学部・医療技術学部・英語国際学部・応用生物学部・家政学部・会計学科・海洋学部・外国語学部・学芸学部・環境都市工学部・観光学部・危機管理学部・教育学部・経営学部・経営経済学部・経営情報学部・経営法学部・経済科学部・経済学部・経済経営学部・経済情報学部・健康メディカル学部・健康福祉学部・現代システム科学域・現代ビジネス学部・現代社会学部・現代政策学部・現代中国学部・現代日本社会学部・現代福祉学部・現代文化学部・工学部・国際コミュニケーション学部・国際学部・国際関係学部・国際教養学部・国際経営学部・国際社会学部・国際人間科学部・国際文化学部・産業社会学部・社会学部・社会環境学部・社会情報学部・社会福祉学部・商学部・商学部第二部・商経学部・情報学部・情報工学部・情報文化学部・心理学部・心理社会学部・人間科学部・人間学部・人間環境学部・人間関係学部・人間教育学部・人間健康学部・人間社会学部・人間情報学部・人間生活学部・人間福祉学部・人間文化学部・人文科学部・人文学部・政経学部・政策学部・政策情報学部・政治経済学部・生活科学部・生活環境学部・生産工学部・生物資源科学部・先進工学部・総合経営学部・総合社会学部・総合情報学部・総合人間科学部・総合政策学部・総合福祉学部・体育学部・短期大学部・地域環境科学部・地域共創学群・地域政策学部・地域創造学部・地球環境科学・部通信教育学部・都市創造学部・農学部・農獣医学部・発達科学部・文化政策学部・文学部・文芸学部・文理学部・保健医療学部・法学部・法文学部・未来創造学部・理学部・理工学部・流通学部・歴史学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 159 55 214
    2020年 165 61 226
    2019年 190 77 267
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2019年 267
    2020年 226
    2021年 214
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2019年 69
    2020年 41
    2021年 22

採用データ

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