日本経済新聞社は9月6日、日経平均株価を構成する225銘柄の定期見直しにより、新たにキーエンス、村田製作所、任天堂の3銘柄を採用し、日清紡ホールディングス、東洋製缶グループホールディングス、スカパーJSATホールディングスを除外すると発表した。10月1日の算出より入れ替えが実施される。

　今回の入れ替えは、市場流動性の観点より決定された。また今回より7月発表の新しい選定ルールを適用。構成銘柄の株価調整には、みなし額面でなく新たに株価換算係数が使用される。株価換算係数はキーエンスは0.1、村田製作所は0.8、任天堂は0.1となる。なお、除外された3銘柄については、業種セクター間の銘柄数の過不足調整のためとしている。