ひふみが伝えるマーケット Vol.4「好転の秋となるか?~米国株の季節性~」

ひふみが伝えるマーケット Vol.4「好転の秋となるか?~米国株の季節性~」

米国株の季節性~秋は好調!日本株も連動しやすい

秋は米国株にとって良い季節という経験則をご存じでしょうか?相対的に8・9月は株価が低迷しやすい一方、10・11月は株価が好調になりやすい様子が見てとれます。

また日本株も米国株に連動するケースが多く、秋から年末にかけては上昇しやすい季節性があるので、日本株が上向くことにも期待が持たれます。

米国株の傾向 10・11月は好調
※各指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。

8・9月に株価が低迷しやすい理由は…

  • 投資家が夏のバカンスに入り、相場が閑散とする。長期休暇の前に保有株を減らす。
  • 過去の株価暴落イベントが9月や10月に多かったため、警戒感が高まりやすい。

一方、10・11月に株価が好調になりやすい理由は…

  • 年末のホリデーシーズン(11月の感謝祭からクリスマス、ニューイヤー)にあたって小売売上が伸び、小売やレストランの雇用なども増えて所得が増加する。
  • 2年に1度、米国の選挙(11月の大統領選挙および中間選挙)の結果を受けて、不透明感が解消されたり、新たな政策への期待が高まったりする。

中間選挙の前は低調、後は好調

2022年11月、米国では中間選挙が行なわれます。中間選挙とは、4年ごとの大統領選挙の中間(2年経過時点)で行なわれる連邦議会選挙です。

実は中間選挙前まで、その年の株価は低迷する傾向があります。過去多くの中間選挙で、大統領政党は議席を減らしました。こうした政治への不透明感から、選挙前までの株価は低迷しやすいことが推察されます。

米国株 中間選挙の前は低調、後は好調
※各指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。

一方、選挙を通過すると、政治的不確実性が解消され、明確に株価が上昇する傾向を見てとれます。特に年明け以降も上昇が続き、春頃まで力強い株価の動きとなっています。

今年の先行きに関しては、確かに投資家にとっては中間選挙以上に、その他のマクロ要因(インフレ、景気後退リスク、地政学リスク等)の方が重要な位置づけにあるかもしれません。

しかし、過去のデータを見れば秋から春にかけて米国株は上向くことが多く、そうした季節性を頭の片隅に置いておくことも大切でしょう。

執筆:2022年10月24日
(レオス・キャピタルワークス 経済調査室 橋本)

レオス・キャピタルワークスが運用する投資信託はこちら

ひふみプラス

日本や世界の成長企業を、独自の情報をもとに見つけて投資し「守りながらふやす」運用に挑戦します

レオス・キャピタルワークスとは?

レオス・キャピタルワークスは「資本市場を通じて社会に貢献します」という経営理念のもと2003年に創業した、“ひふみシリーズ”の運用を行なっている投資運用会社です。お金について学ぶ金融教育にも力を入れており、YouTubeチャンネル「お金のまなびば!」ではお客様のお金や人生の不安に寄り添った内容を配信しております。

経済調査室 室長 三宅一弘が解説をするマーケット動画はこちら!(隔週更新)

関連記事はこちら

レポート作成元:レオス・キャピタルワークス

重要事項(ディスクレーマー)

本レポートは、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行為および行動を勧誘するものではありません。

本レポートはレオス・キャピタルワークスが作成・表示したものですが、レオス・キャピタルワークスは本レポートの内容および当該情報の正確性、完全性、的確性、信頼性等について、いかなる保証をするものではありません。

本レポートに掲載されている発行体の有価証券、通貨、商品、有価証券その他の金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。本レポートは将来のいかなる結果をお約束するものでもありません。お客様が本レポートおよび本レポートに記載の情報をいかなる目的で使用する場合においても、お客様の判断と責任において使用するものであり、使用の結果として、お客様になんらかの損害が発生した場合でも、レオス・キャピタルワークスは、理由のいかんを問わず、いかなる責任も負いません。

当記事のコメント等は、掲載時点での個人の見解を示すものであり、市場動向や個別銘柄の将来の結果を保証するものではありません。ならびに、レオス・キャピタルワークスが運用する投資信託への組み入れ等をお約束するものではなく、また、金融商品等の売却・購入等の行為の推奨を目的とするものではありません。

本レポートは、レオス・キャピタルワークスが作成しております。​

トップへ戻る