第1問
がんを早期発見できる期間は３～４年ほどである。
がんの種類で異なりますが、多くのがんで、がんを早期発見できる期間は1～2年ほど。がんは、検診で見つけられる1センチ大になるまで10年から30年かかりますが、その後、1センチ大のうちに早期発見できる期間はたったの1～2年です。２センチ大になると自覚症状が現れる進行がんになります。初期段階では自覚症状がないことが多いため、定期的にがん検診を受診することが重要です。
出典：がん対策推進企業アクション／「がん検診のススメ」
第2問
コロナ禍で健康を気にする人が増え、病院受診の機会が増加した結果、病院受診をきっかけとしたがんの診断数が増加している。
長引くコロナ禍でがん検診や病院受診を控える人が増え、発見されるがんが減少しています。コロナ前の2016年～2019年の平均と比べて、2020年に発見された胃がんは、「がん検診で発見されたがん」で24％、「病院受診をきっかけに発見されたがん」で11％減少していました。がん検診や病院受診は、不要不急ではなく「必要な外出」です。検診機関や医療機関では感染防止対策を実施していますので安心して受診してください。
出典：院内がん登録全国集計2020年診断例報告
第3問
日本人が生涯でがんに罹（かか）る確率は３人に１人である。
日本人が生涯でがんに罹る確率は２人に１人です。男性で65.0％、女性で50.2％の人が一生のうちにがんに罹ると推計されます。がんは、誰でも罹る可能性がある、すべての人にとって身近な病気なのです。
出典：国立がん研究センター がん情報サービス／「2018年 がん統計」（全国がん登録）
第4問
「禁煙」「節酒」「食生活」「身体活動」「適正体重の維持」の5つの生活習慣に気をつけることでがんのリスクを低減できる。
「禁煙」「節酒」「食生活」「身体活動」「適正体重の維持」の5つの生活習慣に気を付けて生活している人は、そうでない人に比べて、将来がんになる確率が低減することがわかっています。この5つの生活習慣を実践する人は、0または1つ実践する人に比べ、男性で43%、女性で37%がんになるリスクが低くなると推計されています。
出典：国立がん研究センター がん情報サービス／「がんを知る－科学的根拠に基づくがん予防ーがんになるリスクを減らすために」
第5問
がんと診断される人の数は50代前半までは女性の方が多い。
全部位合計のがんと診断される人の数は、男女ともに50代から増加し始め、高齢になるほど多くなります。女性の場合は、30代後半から50代前半にかけては男性より多いものの、50代後半から男性が逆転し、特に60代以降でがんと診断される男性が急増します。
出典：国立がん研究センター がん情報サービス／「2019年 がん統計」（全国がん登録）
第6問
15～64歳のがん罹患（りかん）者は近年減少している。
シニア世代だけではなく、生産年齢（15～64歳）におけるがんと診断される人も増加しています。2016年に診断された約100万人のうち、20～64歳の人は約26万人で全体の約26%を占めています。
出典：国立がん研究センター がん情報サービス
第7問
働く世代の死因の約３０％はがんである。
働く世代の死因の約半数ががんです。がんとともに生きる時代、働く世代のがん罹患者が増えています。日本で1年間にがんになる人は約100万人、その3分の1が働く世代であり、 働き盛りの40代、50代、そして、アクティブシニアとして活躍する60代ががん罹患者の当事者となっています。改正高年齢者雇用安定法の施行により、65歳までの雇用確保が「義務」に、70 歳までの就業機会確保が「努力義務」になったことで、がんに罹患しながら働く世代がさらに増加することが懸念されています。
出典：がん対策推進企業アクション HP
第8問
子宮頸がんはウイルスの感染により発症する。
子宮頸がんはそのほとんどが、ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染が原因で起きます。ウイルス感染を予防するためのHPVワクチン接種と、定期的な子宮頸がん検診の受診による早期発見が重要です。
第9問
日本は世界に比べて子宮頸がんを予防するワクチン（HPVワクチン）の接種率が低い。
日本は、子宮頸がんを予防するHPVワクチンの接種率が世界の中でも突出して低いのが現状で、2019年時点で接種率は1.9%となっています。WHOが2030年までに掲げる接種目標は90％であり、日本のHPVワクチン接種率の低さによる将来の子宮頸がんの増加が懸念されています。
第10問
厚生労働省は現在、HPVワクチンの積極的な接種の呼びかけを停止している。
2022年4月から厚生労働省はHPVワクチンの積極的な接種の呼びかけを再開しました。積極的な接種の呼びかけを行っていなかった期間に対象年齢を迎えた方（1997年4月2日～2006年4月1日生まれの女性）で過去にHPVワクチンを合計3回接種していない方に対するキャッチアップ体制もとられ、該当の方は、2025年3月31日までの間、公費で接種を受けることができます。
