北海道大学・東北大学・東京工業大学・大阪大学・九州大学の共同研究ネットワーク

物質・デバイス領域共同研究拠点


物質・デバイス領域共同研究拠点

拠点本部長挨拶

　2010年度に発足した物質・デバイス領域共同研究拠点（以下拠点と略）は、物質・デバイス分野において卓越した研究実績のある北大電子研・東北大多元研・東工大化生研・阪大産研・九大先導研が対等に連結したネットワーク体制を組織しています。私たちは、全国の国公私立大学、工業高等専門学校等に所属する研究者から公募を行い、第1期（2010～2015年度）と第2期（2016～2021年度）を通じ、この10年間で4600件を超える共同研究を推進しました。
　第２期の特筆すべき創意工夫は、拠点事業及び5附置研究所間のアライアンス事業（「人・環境と物質をつなぐイノベーション創出ダイナミック・アライアンス（以下、ダイナミック・アライアンスと略）」（事業本部長・阪大産研関野徹所長））を相互不可分の協働関係となるように再構築し、次のように多彩なプログラムを用意したことです。
　全国の物質・デバイス領域の萌芽的研究に相当する「基盤共同研究」と「施設・設備利用」を拠点プログラムとして位置づけました。そして、優れた研究成果を発展させる「展開共同研究」、大学院生・学部生・高専生が自ら研究を計画実行する「次世代若手共同研究」や、卓越した若手研究者が独創的な分野融合研究を推進する「COREラボ共同研究」をダイナミック・アライアンスプログラムとして位置づけています。これら全プログラムを、拠点及びダイナミック・アライアンスの両事業で一体的に強力に支援しています。
　当拠点は事業の継続性と発展性とが高く評価され、2015年度の期末評価、2018年度の中間評価ではネットワーク型共同研究拠点として唯一、最高評価である”S”評価を獲得しました。
　拠点活動の展開を通じて、拠点利用者同士のネットワーク形成も広がりを見せており、新しい研究分野開拓に発展したケースや、拠点利用者が共同研究を複数研究所に跨って展開するケースなど、全国から新しい研究の息吹が生まれていることが実感できるほどになりました。
　当拠点では、拠点構成研究所の研究力強化だけではなく、国内外の研究者コミュニティー全体の活性化、未来志向でチャレンジングな研究の支援活動を目標としております。また、研究の多様性を尊重し、可能性に溢れる研究を応援しています。多くの研究者が当拠点制度を活用し、研究活動のネットワークを広げて頂けることをお願い申し上げます。


物質・デバイス領域共同研究拠点本部長
東北大学多元物質科学研究所長
寺内　正己
 

概要

物質・デバイス領域共同研究拠点によるネットワーク型共同研究事業

物質・デバイス領域共同研究拠点は、日本列島を縦断する５つの研究所（北海道大学電子科学研究所、東北大学多元物質科学研究所、東京工業大学科学技術創成研究院化学生命科学研究所（旧資源化学研究所）、大阪大学産業科学研究所、九州大学先導物質化学研究所）が参画する全国規模のネットワーク型の共同研究拠点として、平成22年度に発足しました。
本拠点における事業は、「ネットワーク型共同研究拠点事業」と拠点を形成する附置研究所間で推進する「課題解決型アライアンスプロジェクト事業」から成り立っています。
「ネットワーク型共同研究拠点事業」では、５つの研究領域（ナノシステム科学、物質創製開発、物質組織化学、ナノサイエンス・デバイス、物質機能化学）を研究所間ネットワークで結合した「物質・デバイス領域」の公募による共同研究システムを整備し、平成27年度には、公募による53件の一般共同研究が実施されました。さらに若手研究者を研究チームのリーダーとして抜擢する長期滞在型の共同研究であるCOREラボを特定共同研究の枠で公募し、7件の研究チームを採択し、共同研究が研究所横断的に強力に推進されました。これらのネットワークの特性を活かした組織的共同研究の取り組みは、我が国の物質・デバイス研究の飛躍的推進を担う核として有効に機能することが大いに期待されています。

認定期間：平成28年4月1日から令和4年3月31日（更新）
文部科学省ホームページ：
http://www.mext.go.jp/a_menu/kyoten/index.htm


　　

　2018年3月、物質・デバイス領域共同研究拠点、ダイナミック・アライアンスでは、それぞれのロゴを制定しました。物質・デバイス領域共同研究拠点は「協力しあいながら高めあう」を、ダイナミック・アライアンスは「ダイナミックな発信」を、それぞれモチーフとして、５色のパーツからなる一貫性のある図形で表現しています。シンプルな図形と略語（NJRC、Five-Star）からなるパターン（カラー、モノクロ）と、ロゴタイプと組み合わせたコンビネーションパターンを準備しました。本拠点、アライアンスに係る成果発表や情報発信などの際に活用していただけます。

物質・デバイス領域共同研究拠点、ダイナミック・アライアンスロゴ

※使用ご希望の方は、こちらからダウンロードしてご利用ください。

　　
背景と経緯

これまで我が国の学術研究の発展には、大学の枠を越えて、研究設備や資料・データ等を研究者が共同で利用したり、共同研究を行う「共同利用・共同研究」のシステムが貢献してきましたが、それは国立大学の全国共同利用型の附置研究所・研究施設や大学共同利用機関を中心に推進されてきました。
そこで、国全体の学術研究の更なる発展を図るため、国公私立大学を通じたシステムとして、文部科学大臣による共同利用・共同研究拠点の認定制度を設け、高いポテンシャルを有する研究施設を共同利用・共同研究拠点として整備することとなりました。この制度により、広範な研究分野にわたり、共同利用・共同研究拠点が形成されるなど、我が国の学術研究の基盤強化と新たな学術研究の展開が期待されます。

物質・デバイス領域共同研究拠点（ネットワーク型共同利用・共同研究拠点）の認定

北海道大学電子科学研究所、東北大学多元物質科学研究所、東京工業大学科学技術創成研究院化学生命科学研究所、大阪大学産業科学研究所、九州大学先導物質化学研究所は、平成21年6月25日（木）産業科学研究所を中核拠点とした５研究所のネットワーク型による「物質・デバイス領域共同研究拠点」として、文部科学省より認定を受けました。
物質・デバイス領域共同研究拠点では、物質創成開発、物質組織化学、ナノシステム科学、ナノサイエンス・デバイス、物質機能化学の研究領域を横断する「物質・デバイス領域」の公募による共同研究システムを整備し、物質・デバイス領域で多様な先端的・学際的共同研究を推進するための中核を形成します。これにより、革新的物質・デバイスの創出を目指します。

目的・目標

安心安全で持続可能な社会を構築するために不可欠な物質・デバイス領域の学際的連携共同研究を開かれた公募型共同研究体制を構築して推進し、革新的物質・デバイスを創出する。ネットワーク型共同研究拠点は共同利用・共同研究拠点制度改革の目玉の１つであり、本プロジェクトは拠点が行なうプロジェクトのモデルケースである。

必要性・緊急性

本拠点が広く公募により物質・デバイス領域研究の共同研究を推進することは研究者コミュニティから要望されており、その格段の進展は安心安全な社会の実現に必須である。