大手保険会社ロイズが撤退した５Ｇの健康リスクについて全く報じない日本のマスメディア

JUGEMテーマ：電磁波

　以前にも皆様に報告しているのですが、私は今年３月にスマートフォンが故障したため、新しいものを買いました。４月まで我慢すれば、５Ｇのスマートフォンを買うことができたのですが、４月まで我慢できず、AQUOSで2020年1月に発売された新モデルを購入しています。結果、４Gのスマートフォンです。

　５Gだと生活がより便利になり、IoTが進むということで、注目された技術なのですが、世界では警戒している国もありまして、そのことをお伝えしたく、今日は「大手保険会社ロイズが撤退した５Ｇの健康リスクについて全く報じない日本のマスメディア」と題して論説します。

　４Ｇとか５Ｇとか、皆さんも聞いたことがあるかと思います。もともとは１Ｇからありまして、歴史的にみると次の通りとなります。

１Ｇ：アナログの音声電話

２Ｇ：パケット通信でのメールやネット利用

３Ｇ：ウェブサービス

４Ｇ：大容量コンテンツの利用が可能

５Ｇ：？？？？

　このように５Ｇは４Ｇの次の技術革新なのですが、これまでの４Ｇと比べますと５Ｇは、いろんな意味でバージョンアップされています。

　４Ｇと比較した場合の５Ｇの主な特徴は下記の通りです。

●高速通信で、通信速度が非常に高速になる

●動画のダウンロードの待ち時間が最小限になる

●たくさんのマルチポイントを接続できる（たくさんの点を一つにつなぐことができる）

　端的にいえば、今までと比較にならないくらい高速のデータを待ち時間なしで送受信が可能となり、たくさんのポイントが一気にネットワーク化できる技術といえます。

　５Ｇの特徴をそのように効くと、日本でもマスコミが取り上げる情報を見ていれば、夢なような技術ということしか出てきません。

　ところが、５Ｇについて、グーグルやYou-tubeで調べようとすると、検索に引っかかりません。

　なぜならば新型コロナウイルス陰謀論というのが、今年４月にSNS上で蔓延し、You-tubeやツイッターでは、ポリシーの中に５Gに関するネガティブな情報は削除対象になり得るとして、情報削除をしているからです。

　You-tubeでは、コロナウイルスと５Gを関連付けるような嘘のビデオをすべて削除するとし、広報担当者は「医学的に根拠のないメソッドで正しい医療の周知を妨げるようなビデオは明確に禁止しています。こうした動画はフラグを立て次第、われわれのポリシーに違反しているとしてただちに削除します」と回答しています。

　Twitterでは、2020/03/18、新型コロナウイルスに関する誤解を招く情報に対し、新しいポリシーを追加し2,000件以上のツイートを削除したと発表しています。

　このようにして、インターネットの世界ではモデレートされ、コロナウイルスと５Gに関連した情報は削除しているため検索で出てきません。特に日本のマスメディアでは絶対に報じられません。

　これが英国では、５G開発地域とコロナ感染爆発地域が重なっているという言説が拡散し、英国政府はこの言説を陰謀論として公式に否定しているのですが、そのくらいになるまで広がってしまった話題なのです。

　米国ではワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家、マーティン・ポール博士によれば、５Ｇの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（ＤＮＡ）にも作用を与えるとしています。

　イスラエルのアリエル大学のベン・イシャイ博士によれば、５Ｇは人体の発汗作用に影響を及ぼすとし、５Ｇネットワーク使用する周波数は、人間の体内の汗が流れる管に少しずつ破壊的な影響を与えると警鐘を鳴らしています。

　SankeiBizというメディアではスイス政府の対応について報じたことがありました。

『SankeiBiz　2020/02/13　21:09　5G、スイス政府が健康懸念で使用停止　英紙報道、他国に影響も

　１３日付の英紙フィナンシャル・タイムズは、スイス政府が第５世代（５Ｇ）移動通信システムのネットワークの使用停止を命じたと報じた。５Ｇが健康に与える悪影響への懸念が拭えないためという。

　５Ｇの展開が世界各地で進む中、欧州で比較的進んでいるとされるスイスの判断は他国に影響を与える可能性もある。

　報道によると、スイスの環境当局が１月末、国内の州政府に書簡を送付した。同当局はさらに５Ｇの電波の影響を評価しなければ、安全基準を提示できないと説明。検証作業に「時間がかかる」とした。

　スイス通信大手スイスコムは、環境当局の検証作業によって５Ｇインフラの設置作業が中断することはないと説明。「制限値内の電波が健康に害を与えるという証拠はない」と指摘している。』

　上記記事は2020/02/13付ですが、スイス政府が５Gのネットワークの使用停止を命じたと報じています。

　同じような話がベルギーやイタリア、米国のサンフランシスコ州でも発生していて、世界中のあちこちでそうした動きが出ています。

　５Gが健康にどういう影響を与えるのか？危険な技術なのか？を考える際、いろんな研究結果や報告されているものを見ていますと、要は電磁波が強すぎるということ、この1点に尽きます。

　英国政府が否定する陰謀論に関係なく、普通に考えれば電磁波が強すぎることで、人体に影響が出るというのは当然かもしれません。

　もしかしたら５Gを導入しようと基地を作ってきた地域は、免疫機能に影響が出たり、身体の生体機能に影響が出て、結果、新型コロナウイルスに罹患しやすくなっているという仮説を立てたとしても、それを否定できるだけの物証は、今存在しません。

　日本でも５G導入で、例えば200mおきに基地局が設置されます。基地局がないとサービスが供給できない５Gですが、その基地局から出る電磁波は、スマートフォン、I-Pad、パソコンを通じて体に電磁波を浴びることになります。

　陰謀論なのか副作用なのか？現時点ではっきりしないため、政府としても慎重になるべきなのではないか？と私は思います。

　因みに、世界的大手の保険会社でかつ再保険会社も積極的に引き受けているロイズという保険会社があります。

　もし、電話基地局設置の工事会社が、基地局周辺の住民から健康被害を訴えられたらどうなるでしょうか？

　製造物責任法（PL法）により、工事会社が第三者に与えた身体障害について、無過失を立証しない限り、賠償責任を負うことになります。

　この場合、５Gの基地が200メートルおきに設置するとなれば、被害総額は一体いくらになるでしょうか？

　仮にも工事会社が保険会社にPL保険に加入していたとしても、保険会社としても支払限度額の枠を多く出すことができないかもしれません。

　なぜならば再保険を積極的に引き受けるプレイヤーのロイズが、５Gのリスクについて保険事業から撤退したからです。

　５Gは健康被害があると考えているからこそ、５Gのリスクから撤退したと言えるでしょう。

　５Gで日本企業が負うリスクとしては、基地局設置会社が第三者に健康被害を与えるということもさることながら、工事業者やメンテナンス業者が電磁波を浴び、労働災害の訴訟を訴えるリスクもあり得ます。

　この場合、労働契約法第5条によって安全配慮義務を雇用主は負い、雇用主が無過失を立証できなければ、労災認定されることになります。一般的に政府労災だけでは、従業員の補償は不足しますので、労働災害総合保険などの上乗せ保険に加入したり、死亡して遺族から賠償請求を受けたり、高度の後遺障害が残って高額賠償しなければならないことを想定して、民間の保険に加入しなければならないということも出てきます。

　とはいえ、ロイズ保険が再保険を引き受けないとなれば、国内大手の保険会社の東京海上日動、三井住友海上、損保ジャパンといったメガ損保も、リスクが高すぎて大きなカバー（支払限度額）を出すことができなくなるということもあり得ます。

　大手保険会社のロイズが５Gリスクから撤退するというのは、５Gの健康リスクをどう考えるか？一つの指標として参考にすることはできるでしょう。

　しかしながら５Gとコロナウイルスの因果関係において、５Gの開発地域と、コロナウイルス感染爆発地域が地図上で重なっているというだけでは、科学的に証明されたことになりません。

　目に見える被害が出るまで、科学的に証明ができないものを、人類はどこまで規制できるのか？という課題があります。

　本来政府は、予防原則に基づき、ある一定の健康被害が出る前に、予測して規制をしないと、国民の生命や健康が損なわれ、国家として大きな損失を被る可能性があります。

　メリット・デメリット、両方を伝えるのがマスメディアの役割であり、ジャーナリズムの役割だと思うのですが、どうも日本ではマスメディア、ジャーナリズムが機能しているとは言い難く、５Gについては各自、自分でチェックしておく必要があります。

　何しろ平成時代から自己責任で政府の関与は小さくすべく、小さな政府を目指すと突き進んできた日本は、自分で情報を確認して判断しなければならないという極めて安全保障の脆弱化が進んでいる状態にあります。

　既に今年4月以降、５Gのスマートフォンは販売されており、今後どのように世界が導入していくのか？禁止を解除していくのか？見守っていきたいと私は思います。

　というわけで今日は「大手保険会社ロイズが撤退した５Ｇの健康リスクについて全く報じない日本のマスメディア」と題して論説しました。

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