最終更新日:2022/8/5

日興通信(株)

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 通信・インフラ
  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(文具・OA関連・日用品)

基本情報

本社
東京都
資本金
4億9,600万円
売上高
177億円 ※2022年3月期実績
従業員
550名 ※2022年4月1日現在

【創業75年/独立系SIer】 多彩なソリューションをワンストップで提供する「ITインフラの日興通信」です。より良い社会にしていくためにICT導入を支援する仕事です。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
お客様の課題解決のため、コンサルティングから、設計、構築、導入後の運用サービスまで、一貫して「ワンストップサービス」のビジネスを展開。
PHOTO
企業理念として掲げるのは、「お客様のベストパートナーとしてお客様とともに歩む」。お客様の成長を支え、共に成長していくのが理想の姿。

お客様からの“ありがとう”のために全力で取り組み、生きがいを感じる!

PHOTO

「30年後、創業100周年を共に迎えるために会社をけん引してくれる主役になっていただきたいです」と穏やかな笑顔で話す鈴木社長。

■創業100年に向け 新たなステージへ

私たち日興通信は、2022年6月に創業75年を迎えます。
戦後すぐに焼け野原の東京で「通信設備の再建を通じて、日本の復興に寄与したい」という思いから創業しました。その名の通り、電話局内の交換機設置や電柱の設置など、通信設備を中心に成長してきました。
日本電気(株)(NEC)の代理店として、創業33年目には、通信事業からコンピュータの販売やサポートなどに事業を拡大し、お客様のITインフラを 時代の変化に応じて支えてきました。

そして今、新たなステージを迎えようとしています。私たちは企業理念のもと、『第4次産業革命』の大きな社会の変化に応えるべく、事業ドメインである『ITインフラ』に一層集中し、新技術をフル活用し、ICTの利用範囲を劇的に拡大して 新たなステージを躍進してまいります。

■求めるのは、何事にも好奇心を持ち、成長したいと思える人
私たちが学生の皆さんに求めるのは“好奇心”と“成長したいという志”です。
まず好奇心ですが、私たちはお客様の課題について相談に乗り、ニーズを良くくみ取り、IT技術を使って解決する方法を見つけ、ご提案するのが重要なミッションです。そのためには何事にも興味を持ち、全身全霊で取り組むことを常に心がけています。

次に、成長したいと思っている人は、何か一つやり遂げるごとに次のステージへとステップアップできる可能性がある人だと考えます。また、当社の仕事は、仮に1人で現場に行くシーンはあったとしても、チームで問題に対処しなければ解決できません。だから、チームワークを大事にできるような人に来ていただきたいですね。

■一番うれしいのは、お客様から社員が褒められる瞬間
私が一番うれしいと感じるのは、お客様から社員のことを褒められる時です。お客様から「ありがとう」と言われるように社員全員が真剣に考えて取り組み、生きがいを感じてお客様と対峙しています。

学生の皆さん誰もが、何かにチャレンジし、今までと違う結果が出て成長を感じた瞬間がこれまでにもあったと思います。私たち、日興通信も日々変革し、チャレンジを続け、少しずつですが成長を続けています。充実感を得ながら一緒に成長を楽しんでいきましょう!

【代表取締役社長 鈴木範夫】

会社データ

事業内容
日興通信は、2022年6月28日に創業75周年を迎えました。
お客様のベストパートナーとして、お客様とともに歩むをモットーに、長年の歴史とノウハウを活かし多彩なITソリューションで未来を創造しています。

官公庁、教育現場、放送局、JAなど、公共性の高い事業や業界のクライアントから寄せられる信頼は厚く、コンサルティング、設計、構築、保守、運用サポートまで、ワンストップで対応できるプロフェッショナルとして、
社会貢献度の高い数多くのプロジェクトで実績を重ねています。

○技術
 ハードウェア、ネットワーク、プラットフォームなどITインフラ構築やセキュリティなどお客様のニーズに対応した技術的な企画・提案から設計・構築、システム稼動後の運用・保守まで幅広い仕事を手がけます。

○営業
 お客様のところへ訪問し、ニーズをヒアリングします。お客様の真の要望を汲み取り、最適なソリューションを提供します。技術職と連携して多様な要望に迅速に対応します。

自身の仕事が公共性の高い事業を支え、
多くの人の暮らしにも波及していく確かな手ごたえの中で、
あなたも一緒に成長していきましょう。
本社郵便番号 156-0054
本社所在地 東京都世田谷区桜丘1-2-22
本社電話番号 03-5451-1717
創業 1947年6月28日(昭和22年)
設立 1960年4月22日(昭和35年)
資本金 4億9,600万円
従業員 550名 ※2022年4月1日現在
売上高 177億円 ※2022年3月期実績
事業所 【本社】東京都世田谷区   
【主な拠点所在地】札幌、青森、八戸、秋田、盛岡、一関、仙台、さいたま、宇都宮、水戸、つくば、神栖、千葉、品川、世田谷、川崎、横浜、沼津、下田、静岡、浜松、名古屋、津、京都、大阪、和歌山、福岡

支社・支店・営業所 27拠点
サポートセンター 7拠点
テクニカルセンター 1ヶ所
主な取引先 【納入先】
官公庁、地方自治体、警察/消防、農業協同組合、金融機関、医療機関、教育機関、放送局、製造業、建設業、流通サービス業、その他民間企業

【ビジネスパートナー】
日本電気
アドビ システムズ 、ヴイエムウェア、エプソン販売、オービックビジネスコンサルタント、キヤノンマーケティングジャパン、サイボウズ、シスコシステムズ、シトリックス・システムズ・ジャパン、シマンテック、ジュニパーネットワークス、ディーリンクジャパン、デル、トレンドマイクロ、日本HP、日本オラクル、日本マイクロソフト、ネットアップ、ネットジャパン、バッファロー、レノボ・ジャパンなど
平均年齢 44歳(2021年4月1日現在)
平均勤続年数 17.3年(2021年4月1日現在)
企業理念 日興通信(株)は、「お客様のベストパートナー」として「お客様とともに歩む」ことをモットーに、最適な情報技術と誠実なサービスでお客様や社会のニーズにお応えすることを生業とする。
そのためには、常に進化する技術の研鑽や自己改革を怠らない。
そして、社内外からの厚い信頼と、適正な対価による安定した事業基盤をもって、情報社会の発展に貢献する。
沿革
  • 1947年6月
    • 「日興電氣工業(株)」を創業
  • 1951年8月
    • 日本電気(NEC)と販売特約店契約を締結
  • 1960年4月
    • 日興通信(株)に分離独立
  • 2017年9月
    • 学校向け映像配信・管理システム「SCHOOL MEDIA in ONE」の販売を開始
      ※仕様を変更し、現在は「多機能映像配信システム NIKKO Webブロードキャスト」として販売
  • 2018年4月
    • SDNを採用した社内情報ネットーワークインフラシステム「SuIREN」を導入
  • 2019年
    • 埼玉支社、神奈川支社、三重支店 移転
  • 2020年
    • 青森支店、メディア事業部 移転
  • 2021年
    • 子会社である北海道日興通信株式会社を吸収合併。
      新たに『NIXUS(ニクサス)事業部』と『北海道支社』ならびに『帯広営業所』を開設
  • 2022年6月
    • 創立75周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.3年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.8日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、営業研修、技術研修、管理職研修など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励制度あり
会社が認定した資格について、受験費用などを会社で負担。取得後の奨励金支給
メンター制度 制度あり
新入社員と先輩社員がペアに、会社に馴染めるようフォロー
キャリアコンサルティング制度 制度あり
新入社員配属後、人事による定期的な面談を実施します。
社内検定制度 制度あり
業界団体の実施する検定を活用

ITパスポート、基本情報技術者、応用情報技術者、ネットワークスペシャリスト
Cisco CCNA、CCNP
マイクロソフト、Vmware、Citrix、Amazon、Googleなど

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 25 5 30
    2021年 24 10 34
    2020年 22 9 31

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
上越教育大学、東京工科大学、東京電機大学、日本大学、埼玉大学
<大学>
愛知淑徳大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮共和大学、江戸川大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、九州共立大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、種智院大学、首都大学東京、湘南工科大学、実践女子大学、城西大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、常磐大学、徳山大学、常葉大学、同朋大学、獨協大学、名古屋経済大学、名古屋市立大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、広島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、山形大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、和洋女子大学、龍谷大学、流通科学大学、香川大学、高知工科大学、甲南大学、追手門学院大学、愛知工業大学、大阪市立大学
<短大・高専・専門学校>
大原情報ビジネス専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、佐賀女子短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、静岡県立大学短期大学部、静岡産業技術専門学校、専門学校静岡電子情報カレッジ、昭和学院短期大学、自由が丘産能短期大学、聖和学園短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、千葉経済大学短期大学部、東海大学短期大学部、東京家政大学短期大学部、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道武蔵女子短期大学、S.K.K.情報ビジネス専門学校、名古屋工学院専門学校

前年度の採用実績(人数)         2020年  2021年  2022年
-------------------------------------------------------------
大卒      27名   30名   23名
短大・専門卒   4名     4名   7名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

日興通信(株)を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. 日興通信(株)の会社概要