最終更新日:2022/3/1

ヤマト運輸(株)【総合職・専門職】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 陸運(貨物・バス・タクシー)
  • 物流・倉庫
  • 空輸
  • 海運

基本情報

本社
東京都
資本金
500憶円
売上高
1兆4,383億12百万円
従業員
224,945名(2021年3月グループ連結) 182,572名(2021年3月ヤマト運輸)

「変わる」が創る「未来のスタンダード」

採用担当者からの伝言板 (2022/02/14更新)

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こんにちは。
ヤマト運輸にアクセス頂き、誠にありがとうございます。

ヤマトグループは、ヤマト運輸の宅急便で培ったラストワンマイルネットワークをはじめとするグループ各社の特徴を結集し、日本初の「路線事業」「宅急便」に次ぐ、第3のイノベーションで社会インフラ企業となることを目指しています。

興味のある方は、マイナビまたはヤマト運輸採用HP上より是非エントリーして下さい。

会社紹介記事

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羽田空港に隣接した、物流ターミナル「羽田クロノゲート」です。立地を活かした「スピード輸送ネットワーク」と高度な「付加価値機能」を一体化した最先端の施設です。
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地域とともに生きる。地域生活者の生活を支えるサービス展開にとどまらず、地元企業や地方自治体と共創、ビジネスを展開することで地域活性化にも貢献していきます。

これまで以上に世のなかに欠かせない企業へ

ヤマト運輸が「宅急便」を開始したのは今から約40年前のこと。現在年間取扱個数22億個超にまで達した宅急便ですが、実は開始初日に集まった荷物の数はわずか11個のみでした。

当時、個人が荷物を発送するには、郵便局や国鉄の窓口に荷物を持ちこまなくてはならず、さらに鉄道小荷物であれば駅に受け取りに行く必要がありました。窓口に赴かなくてはならないケースも少なくありませんでした。「個人が誰かに荷物を配送するには手間がかかる」、いわばこれが当時の常識だったのです。この常識を打ち破った宅急便は、次第にその利便性が消費者の間に口コミで伝わり、宅急便は社会のインフラに成長しました。

これまで以上に世の中に欠かせない企業になるために
宅急便が社会インフラに成長したいま、”ヤマト=宅急便”、
そんなイメージをわたしたちは超えていく必要があります。

最先端テクノロジーを導入した運送実験。地域の隅々に届くネットワークを活かした地域活性ビジネス。ロジスティクスのノウハウを用いた企業物流コンサルティング。荷物を預かり、運び届けるだけではない。ヤマト運輸は物流にとどまることなく社会に新しい価値を提供し続けます。

会社データ

プロフィール

ヤマトグループは創業以来2度の革新を行い人々の生活を変えてきました。
1つ目は日本初の路線事業の開始。
2つ目は「宅急便」の開始。

そして現在、3度目の革新を起こそうとしています。
グループの力を結集した新しいソリューションモデルの構築や、地域に密着した生涯生活支援、宅急便事業のグローバル展開など、これまで誰も成し得なかったサービスを提供していきます。

事業内容
私たちのお客さまは多岐に渡り、個人、法人、国、官公庁など幅広いお客さまへビジネスを展開しています。たとえば、個人のお客様に対しては、より手軽にお届け物を受け取れる仕組みを作ったり、法人のお客さまに対しては、輸送のリードタイム削減や物流に付加価値をつけたソリューション提案を行ったりしています。

地方自治体には地域が抱える過疎化・高齢化への対策、地場産業の活性化支援など、様々な課題解決に取り組んでいます。お客さまの不便を便利に、便利を当たり前に変えていくことが私たちの使命です。社会課題の数だけ世の中をより良く変えるチャンスがあり、日々お客さまや世の中に目を向けています。
本社郵便番号 104-8125
本社所在地 東京都中央区銀座2-16-10
本社電話番号 03-3541-3411(代)
創業 1919(大正8)年11月29日
設立 2005(平成17)年3月31日
資本金 500憶円
従業員 224,945名(2021年3月グループ連結)
182,572名(2021年3月ヤマト運輸)
売上高 1兆4,383億12百万円
事業所 全国の事務所数 合計7,026
業績 営業収益:1兆6,253億円
営業利益:583億円
経常利益:542億円
(2019年3月期連結決算)
株主構成 発行可能株式総数 1,787,541,000株
発行済株式の総数 411,339,992株
株主数 34,081名
(2019年3月31日現在)
関連会社 ヤマトホールディングス株式会社
平均年齢 41.7歳(ヤマト運輸)
平均勤続年数 13.7年(ヤマト運輸)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.7年
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.7日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 355名 30名 385名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.6%
      (6302名中287名)
    • 2018年度

    ※平均勤続数はヤマト運輸(株) ※平均有給取得数はヤマト運輸(株)のフルタイマー社員

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修、フォローアップ研修、業務役職候補者研修、経営役職候補者研修 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
準中型免許取得支援制度 他資格取得支援制度あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、神戸大学、筑波大学、名古屋大学、北海道大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
<大学>
桜美林大学、大阪学院大学、大阪市立大学、大妻女子大学、沖縄国際大学、尾道市立大学、金沢大学、金沢星稜大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、吉備国際大学、九州大学、九州共立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都先端科学大学、京都府立大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、四天王寺大学、下関市立大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、成安造形大学、聖心女子大学、成城大学、清和大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、多摩大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東北学院大学、鳥取大学、富山国際大学、同志社大学、長崎外国語大学、長野大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福山大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学

海外:台湾国立中正大学、漢陽大学校

採用実績(人数)
    2019年  2020年  2021年  2022年(予)
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大卒  125名   116名   65名   100名
  
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 75
    2020年 140
    2019年 156
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 2
    2020年 6
    2019年 18

採用データ

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