(株)毎日新聞社の新卒採用・会社概要

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創刊150年　「社会をつなぐ、言葉でつむぐ」

採用担当者からの伝言板（2022/07/25更新）

こんにちは！毎日新聞社です。

毎日新聞社は2022年2月に創刊150年を迎えました。
国内で最も歴史のある日刊紙ですが、スマホの普及などで新聞社を取り巻く環境は大きく変わりつつあります。
そうした中で、毎日新聞社が2030年に目指す姿として掲げたのが

「コミュニケーター・カンパニー」

です。
「伝えること」をきっかけにして、人と人をつなぎ、社会のあり方や人々の暮らしを前向きに変えていく、そんな会社を目指します。
それを担う社員は、記者から営業、販売、エンジニアまで多岐にわたります。それぞれ「伝え方」は違っても目指す方向は同じです。
皆さんに毎日新聞社の仕事の魅力を知っていただければ幸いです。

毎日新聞社

毎日新聞は現存する日刊紙として最も長い歴史を歩み、2022年2月21日に創刊150年を迎えました。

: 毎日新聞は現存する日刊紙として最も長い歴史を歩み、2022年2月21日に創刊150年を迎えました。

毎日新聞社は「毎日新聞」の発行とニュースサイトへの配信を中心にデジタルメディア事業、広告、美術展やセンバツなど各種事業を展開する総合的なメディア企業です。採用は職種別ですが、どの職種も基本は「伝える」仕事です。毎日新聞は1872(明治5)年創刊の日本で最も伝統のあるメディアとして常に日本のジャーナリズムの先頭に立ってきました。読者の視点に立って「知る権利」を守る一方、権力を監視する役目も担っています。　虚偽や不確かな内容を含んだ、あらゆる情報がネット空間を駆け巡り、瞬時に人々に伝わる時代だからこそ、ジャーナリズムの役割は一層、重要になっています。私たちは「ジャーナリズムの力」を信じ、デジタル時代にも必要とされる報道機関であり続けたいと思います。

　毎日新聞社は「毎日新聞」の発行とニュースサイトへの配信を中心にデジタルメディア事業、広告、美術展やセンバツなど各種事業を展開する総合的なメディア企業です。採用は職種別ですが、どの職種も基本は「伝える」仕事です。毎日新聞は1872(明治5)年創刊の日本で最も伝統のあるメディアとして常に日本のジャーナリズムの先頭に立ってきました。読者の視点に立って「知る権利」を守る一方、権力を監視する役目も担っています。

　虚偽や不確かな内容を含んだ、あらゆる情報がネット空間を駆け巡り、瞬時に人々に伝わる時代だからこそ、ジャーナリズムの役割は一層、重要になっています。私たちは「ジャーナリズムの力」を信じ、デジタル時代にも必要とされる報道機関であり続けたいと思います。

会社データ

プロフィール	毎日新聞は1872（明治5）年に創刊して以降、新しい取り組みに挑戦してきました。　1976年に始まった看板コラムの「記者の目」は、新聞の常識を破った画期的な取り組みとしてジャーナリズム史に刻まれています。1996年には「記事の原則署名化」を実現。2000年には社外の識者が報道過程をチェックする「開かれた新聞」委員会を創設しました。いずれも日本の新聞界としては初めてでした。　2010年には共同通信に加盟しました。地方紙との提携も進め、現在21社と提携しています。共同通信の配信記事を活用することで、記者はより深い取材ができるようになりました。社会の深層にある事実を明るみに出すスクープ、困っている人たちに寄り添い救済につなげるキャンペーン、社会問題を掘り起こす独自の調査報道、分かりやすくかみくだいた解説といった独自のジャーナリズムを強化するための改革です。　また、東京本社の取材班による「『にほんでいきる』外国籍の子どもたちの学ぶ権利を問うキャンペーン報道」で、2020年度の新聞協会賞を受賞しました。日本で生活する外国籍の子どもたちが「就学不明」になっている事実や、学校に通っていても日本語教育が受けられない実態などを浮かび上がらせたものです。国が全国調査に踏み切るなど、学ぶ権利の確立を目指す動きが始まり「共生社会実現に向けて問題を提起する優れたキャンペーン」と評価されました。2021年度は「『ぬくもりは届く』～新型コロナ　防護服越しの再会～」で新聞協会賞を受賞。日本の新聞界のグランプリである新聞協会賞ですが、毎日新聞社の受賞はこれで6年連続です。これまでの受賞は計33回となり、最多受賞記録を更新しました。こうした成果を生み出しているのが風通しのよい自由な社風です。社内では常に自由闊達な議論が繰り広げられています。個性豊かな自立したジャーナリスト集団が「毎日ジャーナリズム」を支えています。　2022年2月には創刊150年を迎えました。優れたニュースやコンテンツを掲載した新聞をこれからも読者に届け、「毎日新聞デジタル」を始めとするデジタル分野での新しい情報発信にも引き続き挑戦していきます。スポーツや文化の発展のために主催事業の魅力をさらに高めます。創刊150年以降を見すえ、ジャーナリズムを中核とした「トータル・ニュース・コンテンツ企業」として、新しい時代を築いていきます。
事業内容	日刊新聞の発行デジタルメディア事業新聞、デジタルメディアの広告展覧会、スポーツ、文化事業の企画、開催その他各種の事業

プロフィール

　毎日新聞は1872（明治5）年に創刊して以降、新しい取り組みに挑戦してきました。
　1976年に始まった看板コラムの「記者の目」は、新聞の常識を破った画期的な取り組みとしてジャーナリズム史に刻まれています。1996年には「記事の原則署名化」を実現。2000年には社外の識者が報道過程をチェックする「開かれた新聞」委員会を創設しました。いずれも日本の新聞界としては初めてでした。
　2010年には共同通信に加盟しました。地方紙との提携も進め、現在21社と提携しています。共同通信の配信記事を活用することで、記者はより深い取材ができるようになりました。社会の深層にある事実を明るみに出すスクープ、困っている人たちに寄り添い救済につなげるキャンペーン、社会問題を掘り起こす独自の調査報道、分かりやすくかみくだいた解説といった独自のジャーナリズムを強化するための改革です。
　また、東京本社の取材班による「『にほんでいきる』外国籍の子どもたちの学ぶ権利を問うキャンペーン報道」で、2020年度の新聞協会賞を受賞しました。日本で生活する外国籍の子どもたちが「就学不明」になっている事実や、学校に通っていても日本語教育が受けられない実態などを浮かび上がらせたものです。国が全国調査に踏み切るなど、学ぶ権利の確立を目指す動きが始まり「共生社会実現に向けて問題を提起する優れたキャンペーン」と評価されました。2021年度は「『ぬくもりは届く』～新型コロナ　防護服越しの再会～」で新聞協会賞を受賞。日本の新聞界のグランプリである新聞協会賞ですが、毎日新聞社の受賞はこれで6年連続です。これまでの受賞は計33回となり、最多受賞記録を更新しました。こうした成果を生み出しているのが風通しのよい自由な社風です。社内では常に自由闊達な議論が繰り広げられています。個性豊かな自立したジャーナリスト集団が「毎日ジャーナリズム」を支えています。
　2022年2月には創刊150年を迎えました。優れたニュースやコンテンツを掲載した新聞をこれからも読者に届け、「毎日新聞デジタル」を始めとするデジタル分野での新しい情報発信にも引き続き挑戦していきます。スポーツや文化の発展のために主催事業の魅力をさらに高めます。創刊150年以降を見すえ、ジャーナリズムを中核とした「トータル・ニュース・コンテンツ企業」として、新しい時代を築いていきます。

事業内容

日刊新聞の発行
デジタルメディア事業
新聞、デジタルメディアの広告
展覧会、スポーツ、文化事業の企画、開催
その他各種の事業

本社郵便番号	100-8051
本社所在地	東京都千代田区一ツ橋1-1-1
本社電話番号	03-3212-0321
創刊	1872年2月21日
資本金	1億円
従業員	2,500名
売上高	800億3,100万円(2021年3月)
事業所	本・支社東京本社／東京都千代田区大阪本社／大阪市北区西部本社／北九州市小倉北区中部本社／名古屋市中村区北海道支社／札幌市中央区取材・通信機関全国主要都市に総局・支局および通信部・駐在、海外に海外機関を設置、報道にあたっています。
代表者	代表取締役社長　丸山昌宏
平均年齢	44.1歳
沿革	1872年東京日日新聞(東京で最初の日刊紙、毎日新聞の前身)浅草で創刊 1875年新聞の個別配達実施。世界初 1911年大阪毎日新聞と東京日日新聞が合併。全国紙として第一歩を踏み出す 1918年日本フットボール大会(現在の全国高校ラグビー大会)が始まる 1922年サンデー毎日、英文毎日、点字毎日創刊 1923年エコノミスト創刊 1924年第1回選抜中等学校野球大会(現在の選抜高等学校野球大会)開催 1936年毎日小学生新聞創刊 1943年大阪毎日新聞、東京日日新聞の題号を毎日新聞に統一 1946年毎日憲章制定 1966年東京本社を有楽町から竹橋の「パレスサイドビル」に移転 1976年朝刊企画「記者の目」がスタート 1989年逮捕された人物を呼び捨てにしない「容疑者呼称」を採用 1996年全国紙で初めて全記事の原則署名化を実現。「科学部」を「科学環境部」に改称。全国紙初の常設「環境面」を作成するなど地球環境問題への取り組みを強化 2000年社外の有識者が報道過程をチェックする「開かれた新聞委員会」を発足 2007年インターネット総合情報サイト「毎日jp」開設 2010年共同通信社、共同加盟の一部地方紙と記事配信などで提携 2011年スポーツニッポン新聞社と共同持ち株会社「毎日新聞グループホールディングス」を設立 2012年創刊140年 2014年認知症の身元不明者らをめぐる「老いてさまよう」の一連の報道で新聞協会賞を受賞。 2019年台風21号　関空大打撃（写真・映像部門）で4年連続新聞協会賞受賞 2020年キャンペーン報道「にほんでいきる」で5年連続の新聞協会賞受賞。 2021年写真企画「『ぬくもりは届く』～新型コロナ防護服越しの再会～」で6年連続33回目の新聞協会賞。最多受賞記録を更新。 2022年創刊150年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.3年
2021年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.8%
  （593名中70名）
- 2021年度
専門的な知識と能力に優れ高い業績をあげた記者がつく「専門編集委員」に2005年、女性が誕生し、その後、人事部長や地方の各支局長といったライン幹部に広がりました。2017年4月1日には政治部や東京社会部など編集部門で5人の女性部長が一度に就任しました。

社内制度

研修制度	制度あり研修には、社員全員が参加する新入社員研修、半年研修、2年目研修、3年目研修、5年目研修、新任副部長研修、新任部長研修、テーマ別研修、他の企業などに出向する社外研修があります。研修では時代の変化への対応を念頭にさまざまなメニューを取り入れ、社員がより研鑽を積めるよう工夫しています。新入社員研修は3段階に分けておこないます。入社式の後、全ての職種が一緒に研修に参加し、毎日新聞の編集方針や事業計画などについて話を聞きます。次に、各職種に分かれて、具体的な仕事の進め方について先輩から学びます。記者職は記事の書き方や写真の撮り方などを、ビジネス部門などはできる限り仕事に触れる形でおこないます。 3段階目は約半年後に、合宿形式でおこないます。現場で仕事をして、仕事の進め方でうまくいったやり方を共有し、うまくいかなかった点を修正します。イメージをつかんで、仕事の進め方を「知る」のが2段階までで、知ったことを現場での体験に照らして先輩と同期が協力しながら「できる」ようにするのが3段階です。
自己啓発支援制度	制度ありグローバルな視野を持つ社員を育てるため、海外留学希望者に留学試験を実施し、渡航費・授業料・滞在費を会社が負担し、留学期間中も有給とする社命留学制度があります。また、留学期間中は休職扱いとする私費留学制度もあります。期間は原則1年間で、留学先の希望は自由です。これまでアメリカやイギリス、ロシア、中国、韓国など各国の大学や研究機関で学んでいます。　また、法的に必要な資格や仕事をする上で不可欠な資格はもちろん、社員のレベルアップにつながる資格について、合格した場合には受験料を負担し、難易度や重要度によって5,000～5万円を、資格取得奨励金として支給する制度もあります。

研修制度

制度あり
研修には、社員全員が参加する新入社員研修、半年研修、2年目研修、3年目研修、5年目研修、新任副部長研修、新任部長研修、テーマ別研修、他の企業などに出向する社外研修があります。研修では時代の変化への対応を念頭にさまざまなメニューを取り入れ、社員がより研鑽を積めるよう工夫しています。
新入社員研修は3段階に分けておこないます。入社式の後、全ての職種が一緒に研修に参加し、毎日新聞の編集方針や事業計画などについて話を聞きます。次に、各職種に分かれて、具体的な仕事の進め方について先輩から学びます。記者職は記事の書き方や写真の撮り方などを、ビジネス部門などはできる限り仕事に触れる形でおこないます。
3段階目は約半年後に、合宿形式でおこないます。現場で仕事をして、仕事の進め方でうまくいったやり方を共有し、うまくいかなかった点を修正します。イメージをつかんで、仕事の進め方を「知る」のが2段階までで、知ったことを現場での体験に照らして先輩と同期が協力しながら「できる」ようにするのが3段階です。

自己啓発支援制度

制度あり
グローバルな視野を持つ社員を育てるため、海外留学希望者に留学試験を実施し、渡航費・授業料・滞在費を会社が負担し、留学期間中も有給とする社命留学制度があります。また、留学期間中は休職扱いとする私費留学制度もあります。期間は原則1年間で、留学先の希望は自由です。これまでアメリカやイギリス、ロシア、中国、韓国など各国の大学や研究機関で学んでいます。
　また、法的に必要な資格や仕事をする上で不可欠な資格はもちろん、社員のレベルアップにつながる資格について、合格した場合には受験料を負担し、難易度や重要度によって5,000～5万円を、資格取得奨励金として支給する制度もあります。

採用実績

採用実績（学校）	全国国公立私立大学・海外の大学
採用実績（人数）	2021年度採用　27名（中途採用を除く）

採用データ

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