最終更新日:2022/5/26

日本文教出版(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 出版
  • ソフトウエア
  • 商社(出版)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
3,000万円
売上高
59億円(2021年7月期実績)
従業員
182名

教科書・教材を通して、日本の教育に貢献できる会社です。

教科書・教材を通して、日本の教育に貢献できる会社です。 (2022/05/20更新)

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教育について興味、熱意をお持ちの方、豊かなコミュニケーション力を持った方の多数のエントリーをお待ちしています。

会社紹介記事

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図画工作・美術を筆頭に、道徳・社会・算数・数学・英語・国語など、多分野の教科書・教材で多くの発行部数を誇っています。総合教育出版社の道を躍進中です。
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私たちの仕事は、未来を担う子どもたちの成長に関わるものです。その責任を一人ひとりが強く自覚し、より良い教科書・教材づくりに向けて活発に意見を交わしています。

「日文(にちぶん)」の愛称で親しまれる教科書を発行。戦後の美術教育のパイオニア。

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社長の佐々木は、学生時代にはラグビーにも熱心に取り組んでいました。まさに文武両道を地で行く人物で、当社の社員の多くが憧れ、心からの信頼を寄せています。

皆さんは小学校のときに使った「図画工作」の教科書や、中学・高校で使った「美術」の教科書を覚えていますか?

日本文教出版は戦後まもなく、日本で初めて、従来のお手本的な内容とは異なる、子どもたちの感性と自由な創造力を重視した画期的な「図画工作・美術教科書」を世に送り出し、戦後の美術教育のパイオニア的存在として、今日に至るまで日本の美術教育現場を支えてきました。このノウハウを活かし、1990年には「自ら課題を見つけ探究していく教科書」を基本に、社会科、生活科の教科書を発行。さらに2003年には「情報伝達=思いのコミュニケーション」をコンセプトとした高校情報科の教科書を、2009年には算数・数学・国語・書写・書道の教科書を刊行しました。

さらに2015年には大阪のあべのハルカス27階に「こども美術館 スカイミュージアム」を開設。「創造の翼を広げて」をモットーに造形教育の情報発信基地としての様々な試みにチャレンジしています。また一方で英語、国語、道徳などの教材や、デジタル教材の開発、一般教育書の発行など、教育情報産業として幅広い分野に挑戦しています。

私たちは、教科書・教材が担う社会的な意義を次のように捉えています。一つは「子どもに達成感と希望を与えるもの」であること。もう一つは教師と子どもを繋ぐ「コミュニケーションツール」であること。そのために日本文教出版では、編集と営業が一つになって教科書・教材づくりに取り組む「編営一体」の方針を貫いています。営業活動を通して、教育の最前線に立つ先生方の声やニーズを吸い上げ、それを編集に反映することで「教えやすく、子どもたちが自発的に学びやすい」教科書・教材をつくる。それが、広く普及する教科書・教材であるとともに、子どもたちの未来に素晴らしい影響をもたらす一冊になると確信しているからです。

当社では、社員一人ひとりの「個」の集合が企業を創るという理念のもと、誰もがいかんなく個性を発揮できるフラットで風通しのよい社風を目指しています。当社が求めるのは、人の心の「感動」と「痛み」が分かる方、どんな相手とも心を通わせることのできる豊かなコミュニケーション力を持った方です。

また、変化を恐れない勇気と情熱を持ち、目先の結果にとらわれず、コツコツと努力し続けることにより、一歩ずつ成長を遂げ、人間性を高められる方を求めます。

(代表取締役社長 佐々木秀樹)

会社データ

プロフィール

日本文教出版は、以下の教科書を発行しています。

小学校:図画工作・道徳・社会・算数・書写・生活
中学校:美術・道徳・社会・数学
高等学校:美術・工芸・情報

中でも「図画工作」「美術」の教科書は1950年の発刊以来、常にシェアトップを維持し、日本文教出版は全国の多くの学校で日文(にちぶん)の愛称で親しまれるようになりました。

その後、事業の多角化をめざして、1990年代には小学校社会・生活、中学校社会、2000年代には高等学校情報の教科書作りにチャレンジし、幅広い教育現場での支持を得て、多くの学校で使用されるようになりました。
2009年からは、小学校算数・書写・社会、中学校社会・数学の教科書を、大阪書籍から引き継いで発行しています。

芸術系一般書籍や教師向け指導用図書など、一般書籍の企画・編集、資料集、ワークブック、問題集などの教材開発、授業に役立つ学習ソフトウェア、ネットワーク教材の開発、教育の情報化に対応するデジタル教科書・教材の開発など、多岐にわたる事業を展開しています。

事業内容
小学校・中学校・高等学校の教科書、教材の発行
デジタル教科書、教材の企画・開発・販売
本社郵便番号 558-0041
本社所在地 大阪市住吉区南住吉4-7-5
本社電話番号 06-6692-1261
第二本社郵便番号 165-0026
第二本社所在地 東京都中野区新井1-2-16
第二本社電話番号 03-3389-4611
設立 1951年1月12日
資本金 3,000万円
従業員 182名
売上高 59億円(2021年7月期実績)
事業所 本社/大阪(大阪市住吉区)・東京(東京都中野区)
支社/九州(福岡市中央区)・東海(名古屋市東区)
出張所/北海道(札幌市北区)
連絡所/新潟・沖縄
関連会社 (株)秀学社
沿革
  • 1948年5月
    • 文教社を創業
  • 1951年1月
    • 文教社を株式会社に改組
      社名を「日本文教出版(株)]と改める
  • 1954年4月
    • 東京支社(現 東京本社)開設
  • 1955年12月
    • 学習参考書出版社として(株)秀学社を設立
  • 1964年9月
    • 福岡出張所(現 九州支社)開設
  • 1969年2月
    • 札幌連絡所(現 北海道出張所)開設
  • 1993年11月
    • 中教出版(株)より、小学校社会・生活・中学校社会の版権を譲り受ける
  • 1997年4月
    • 文部省「学習用ソフトウェア研究開発委託事業」を受ける
      以後、各種ソフトウェア(デジタル)教材の販売を開始
  • 2005年1月
    • 大阪本社・東京本社両本社制とする
  • 2008年12月
    • 大阪書籍(株)より小学校社会・算数・国語・書写・
      生活、中学校社会・数学・書写、高等学校書道の版権を譲り
      受ける
  • 2009年8月
    • 東海支社開設
  • 2011年4月
    • デジタル教科書(指導者用)の発行を開始
  • 2011年8月
    • 文部科学省委託事業「学びのイノベーション事業」
      デジタル教材の研究開発を受ける
  • 2015年1月
    • 大阪のあべのハルカス27階に
      「こども美術館 スカイミュージアム」を開設
  • 2020年10月
    • ICT事業部を増強 事業推進室を設置

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.5時間
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.2%
      (48名中2名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修

入社後フォローアップ研修(入社後2~3年)

階層別研修

営業研修

自己啓発支援制度 制度あり
自発的に受講する外部研修の費用を会社より支給します(上限額あり)

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都教育大学、京都市立芸術大学、近畿大学、釧路公立大学、くらしき作陽大学、久留米大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、札幌学院大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、天理大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京造形大学、東洋大学、徳島文理大学、同志社大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、花園大学、広島大学、広島経済大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2015年 大卒3名
2016年 大卒5名
2017年 大卒7名
2018年 大卒8名
2019年 大卒7名
2020年 大卒4名
2021年 大卒2名
2022年 大卒3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 2 1 3
    2021年 0 2 2
    2020年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 3
    2021年 2
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 0

採用データ

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