最終更新日:2022/7/25

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日本住宅(株)

  • 正社員

業種

  • 住宅
  • 建築設計
  • 建設
  • 不動産
  • 不動産(管理)

基本情報

本社
岩手県、東京都
資本金
9,030万円
売上高
非公開
従業員
736名(2021年4月現在)

日本住宅は「次世代リーダーを目指す人の成長企業」です。上昇志向とリーダー志向をもち,常に前向きに挑戦し続ける人材を求めています!

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『次世代リーダーを目指す人の成長企業』

会社の成長の原動力となってきたのは、日々向上を続ける若いリーダーたち。
日本住宅は、他にはない圧倒的なスピードで成長できる会社です。

◆次世代リーダーに向けたキャリアパス
◆全国展開を目指す成長企業の将来ビジョン
◆「建てて終わり」ではない、日本住宅の独自のビジネスモデルのご紹介
◆「住にまつわる複合企業」として幅広く展開しているビジネスのご紹介

会社紹介記事

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成長を続ける日本住宅には、チャンスがあり、チャレンジがあり、夢があります。会社といっしょに自分も成長しよう。そう考える挑戦者を期待します。
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日本住宅は、地域に根ざし、お客様に愛される存在になりながら、着実に実績を積み重ね、今後も大胆にマーケットを拡大していきます。

2023年卒版 就職企業人気ランキング第2位 ランクイン!創業38年の成長企業!

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【次世代リーダーを目指す人の成長企業】
日本住宅のモットーは、「チャンスは平等、実力主義」。新卒1年目から幅広い知識とスキルを身に着けながら、責任ある職務に携わることができます。成長企業で誰よりも早く成長したい方。強い上昇志向とリーダー志向をもつ人材を求めています。

【入社数年で課長職も!圧倒的スピードで成長できる会社です。】
会社の成長の原動力となってきたのは、日々向上を続ける若いリーダーたち。
実際に20代の課長職も数多くいます。日本住宅は、圧倒的スピードで成長できる会社です。営業職なら、5年目で課長、10年目で支店長。技術職なら、5年目で課長、10年目で部長といったキャリアも夢ではありません。
さらに、充実した資格支援制度で社員の成長を後押します。営業職なら、1年目でファイナンシャルプランナー&宅地建物取引士、技術職なら、1年目で二級建築士、5年目で一級建築士の取得を目指します。

【住にまつわる複合企業】
日本住宅は、『住』にまつわる複合企業として、戸建住宅だけでなく、低層の賃貸住宅や都市型の中高層賃貸マンション、商業施設・病院などの大型施設まで手掛けており幅広い事業フィールドがあります。木造から S造・RC 造・SRC・SRC造まで多岐にわたる技術力があるため、オールマイティな技術者を目指せます。

【経営を売る会社】
日本住宅は、お客様に最適な建物と持続可能な経営ノウハウをオーダーメイドで提案する会社です。東北岩手で創業して以来、着実に成長を続けており、現在は全国展開の目標を掲げて全社一丸となっています。

会社データ

プロフィール

【次世代リーダーを目指す人の成長企業】
日本住宅は、『住』にまつわる複合施設として、戸建住宅だけでなく、低層の賃貸住宅や都市型の中高層賃貸マンション、商業施設・病院などの大型施設まで手掛けており幅広い事業フィールドがあります。新卒1年目から幅広い知識とスキルを身に付けながら、責任ある職務に携わることが出来るため、社員は圧倒的なスピードで成長することができます。成長企業で、誰よりも早く成長したい、成長企業の次世代リーダーを目指す方が選ぶべき会社がここにあります。会社といっしょに、自分も成長しよう。そう考える挑戦者を期待します。

事業内容
≪人・街・社会の資産価値を協創する、「住」にまつわる複合企業。≫
日本住宅は、戸建住宅から、低層の賃貸住宅、都市型中高層マンション、
さらには商業施設、公共施設まで幅広く手掛けています。

■日本住宅「6つの事業」~幅広いフィールドがあなたを待っています~

1,コンパスホーム事業〈戸建住宅〉
東北で高い知名度を誇る戸建住宅ブランドです。住まいは、人生の羅針盤。
家を建てること以上に「建てたあとにどんな暮らしが送れるか」が大切です。
コンパスホームは、家計という人生経営を一番に考えた新発想の家づくりを通
じ、安心・安全・快適な住まいと暮らしをお届けします。

2,ビズハウジング事業〈賃貸住宅〉
ビズハウジングとは、健全で持続可能な経営を生み出す住宅を作ること。オ
ーナー様の大切な土地の価値を最大化するベストなコンセプト・仕様・デザイ
ンの賃貸住宅を創出し、将来にわたる収益を生み出すと同時に、節税や二代・
三代先の相続までを見据えた経営をトータルサポートしています。

3,東京アーバンレジデンス事業〈都市型賃貸レジデンス〉
東京アーバンレジデンスは、1mmピッチの完全自由設計に加え、業界初のハイブリッド制震装置を標準搭載したハイクオリティマンションによる、都市型賃貸
経営のベストソリューション。不整形地の活用や防災へのニーズが高い都市を
中心に、安全・安心・快適な賃貸住宅経営をサポートしています。

4,不動産事業〈不動産管理〉
賃貸住宅経営は、「建てたあと」が本番です。私たちが大切にしているのは、
どんなときもオーナー様ご家族に寄り添うこと。世代を超え、時代を超えて、
大切な資産を末永くサポートしています。

5,日本ジョイントパートナーズ事業〈大型施設〉
土地のオーナー様と事業者を結びつけ、商業施設建設をはじめとする最適なソリューションをご提案する民間事業。街の魅力を高める大規模な土地活用によって、地域の新しい未来を切り開いています。

6,公共事業(公共施設)
病院、学校、警察署、大規模災害公営住宅などを手掛ける公共事業。東日本大震災においては、全社をあげて復興に携わり、岩手県で最も多くの災害公営住宅を建てました。
本部郵便番号 100-6317
本部所在地 東京都千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング17階
本部電話番号 03-3211-0515
本社郵便番号 020-0838
本社所在地 岩手県盛岡市津志田中央1-3-28
本社電話番号 019-638-0511
設立 1984年 4月
資本金 9,030万円
従業員 736名(2021年4月現在)
売上高 非公開
事業所 ■本部/東京都千代田区丸の内
■本社/岩手県盛岡市
■支店・営業所/東京、千葉、埼玉、愛知、 茨城、群馬、栃木、岩手、宮城、福島、山形
■コンパスホーム事業部/岩手、宮城
代表者 代表取締役会長兼社長  滝村 照男
沿革
  • 1984年 4月
    • ■岩手県盛岡市にて(有)日本住宅コンサルタントとして設立
  • 1990年 6月
    • ■組織変更し、社名を日本住宅(株)とする
  • 1993年 12月
    • ■仙台支店を宮城県仙台市に開設
  • 1995年 2月
    • ■北上営業所(現 北上支店)を岩手県北上市に開設
  • 1996年 4月
    • ■RC造・SRC造・S造ビルの商品開発を開始
  • 1998年 4月
    • ■泉中央支店を宮城県仙台市に開設
  • 2002年 12月
    • ■盛岡本社・新社屋完成
  • 2006年 11月
    • ■郡山支店を福島県郡山市に開設
  • 2007年 3月
    • ■住宅事業部を岩手住宅事業部に改称
  • 2007年 10月
    • ■不動産事業部 開設
  • 2007年 12月
    • ■宇都宮支店を栃木県宇都宮市に開設
  • 2009年 1月
    • ■特権事業部 開設
  • 2009年 9月
    • ■八戸営業所を青森県八戸市に開設
  • 2009年 10月
    • ■群馬支店を群馬県高崎市に開設
  • 2010年 11月
    • ■千葉支店を千葉県千葉市(現在、千葉県市原市に移転)に開設
  • 2011年 3月
    • ■山形営業所(現 山形支店)を山形県山形市に開設
      ■岩手住宅事業部をコンパスホーム事業部に改称
  • 2011年 10月
    • ■東京本部・東京支店を東京都千代田区に開設
  • 2012年 10月
    • ■埼玉西支店を埼玉県所沢市に開設
      ■柏営業所(現 流山支店)を千葉県柏市(現在、千葉県流山市に移転)に開設
      ■東京支店を東京都府中市(現在、東京都稲城市に移転)に移転
  • 2013年 6月
    • ■日本都市開発株式会社 白河パネル工場稼働
  • 2013年 10月
    • ■つくば支店を茨城県つくば市に開設
      ■浦和営業所(現 さいたま支店)を埼玉県さいたま市に開設
      ■立川営業所(現 立川支店)を東京都立川市に開設
  • 2016年 7月
    • ■東京アーバンレジデンス事業部 開設
  • 2018年 4月
    • ■公共事業部 開設
  • 2018年 5月
    • ■特権事業部を日本ジョイントパートナーズ事業部に改称
  • 2019年 7月
    • ■名古屋支店を愛知県岡崎市に開設
  • 2020年 3月
    • ■東京本部を東京都千代田区丸の内に移転

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 9名 13名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(約3ヶ月)、階層別研修、資格取得教育、フォローアップ研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励制度
(受験料等の実費支給、資格取得一時金を支給)
メンター制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北工業大学、同志社大学、日本大学
<大学>
青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城キリスト教大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪芸術大学、大妻女子大学、小樽商科大学、神奈川大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、九州大学、共立女子大学、近畿大学、釧路公立大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、芝浦工業大学、尚絅学院大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、専修大学、仙台大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京家政学院大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、ノースアジア大学、白鴎大学、八戸工業大学、弘前大学、福島大学、文京学院大学、法政大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、前橋工科大学、松山大学、宮城大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
中央工学校、筑波研究学園専門学校、東京デザイナー学院、東京デザイン専門学校、東北電子専門学校、名古屋未来工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、岐阜工業高等専門学校、関東職業能力開発大学校(専門課程)、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京日建工科専門学校、神戸電子専門学校

採用実績(人数) 2015年 72名
2016年 26名
2017年 49名
2018年 57名
2019年 40名
2020年 96名
2021年 54名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 49 5 54
    2020年 90 6 96
    2019年 37 3 40

採用データ

取材情報

活躍のポストが続々誕生!次世代リーダーを目指す成長企業でのキャリアとは。
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