三菱電機ソフトウエア株式会社

旧三菱スペース・ソフトウエア株式会社

正社員

業種	ソフトウェア情報処理／インターネット関連
本社	東京

残り採用予定数	3名(更新日:2022/07/27)

会社トップ採用情報

私たちはこんな事業をしています

【事務系総合職　夏採用積極活動中！】
人事・総務職、経理職、営業職を募集しております。

【お知らせ】
　2022年4月1日付で当社(旧三菱スペース・ソフトウエア株式会社)を含む
　三菱電機株式会社のソフトウエア設計子会社6社が経営統合しました。
　詳しくは下部の会社データ欄を参照ください。
※注意事項※　[会社トップ][採用情報]の内容は旧三菱スペース・ソフトウエア株式会社の情報です。

当社の魅力はここ!!

技術力・開発力

日本の宇宙開発を支える技術力で無限の夢を実現させよう！！

旧三菱スペース・ソフトウエア(MSS)は、創業以来、宇宙開発をはじめとした高度な科学技術に触れ幅広い分野のシステム・エンジニアリングに携わってきました。そこで培った数理解析技術、計測・制御技術、シミュレーション技術を事業推進力（コア・テクノロジー）として社会の様々なニーズに対応。常に新しい開発技術や生産技術を取り込み、研究・開発分野から、製造、流通、販売、行政業務、公共サービスに至るまで、私たちは、広く社会に貢献するソリューション提供をしています。（画像：H２Bロケットの打上げ　提供：JAXA）

採用方針

「夢を持ち挑戦し続ける！」型にはまらない価値を創造して欲しい

当社は我国の宇宙事業の草創期から宇宙分野に携わり、そこで培われた技術力をベースに防災・環境分野やライフサイエンス分野などへも進出し着実な業績を挙げています。今後更に進展していくネットワーク社会、今まで蓄積してきた信頼性の高い技術やノウハウにエンジニアの新たな発想やアイデアを付加価値として加え、更なるチャレンジを続けていきます。夢を持ち、挑戦していく心を忘れず、前向きに取組んでいく意思を持っている方のご応募をお待ちしています！

社風・風土

一人ひとりのキャリアをバックアップする研修制度

５年後、１０年後、さらにその先へ。一人ひとりが思い描くキャリアデザインを実現するために、「キャリア開発」と「スキル開発」の両面からバラエティに富んだ研修プログラムを用意しています。また、配属後は、研修とOJT（実務を通じた能力向上）が本格化します。特に、1年目は教育担当によるマンツーマンの能力指導だけではなく、研修生一人ひとりに配置するエルダー（先輩社員）が会社生活上の悩みなどの相談にのってくれて、アットホームな雰囲気です。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

■事務系総合職（人事総務・経理・営業職）
■技術系総合職（システムエンジニア職）

会社データ

【お知らせ】	三菱電機オフィシャルサイトのニュースリリースに2021年10月19日付で掲載されたとおり、当社(旧三菱スペース・ソフトウエア株式会社)を含む三菱電機株式会社のソフトウエア設計子会社6社が、2022年4月1日付で経営統合しました。（関連URL:https://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2021/pdf/1019.pdf） 2022年4月1日付で経営統合し、グループ全体のソフトウエア設計の中核を担う新会社に再編しますが、採用活動につきましては、統合前の組織(旧三菱スペース・ソフトウエア株式会社)で継続実施いたしますので、皆様の今後の各種イベント参加には影響ありません。ご安心して、当社にエントリー（継続）いただければと存じます。ご不明な点がございましたら、各イベントにご参加された際、または採用担当（または人事担当）までお問い合わせください。引き続き、よろしくお願い申し上げます。
事業内容	宇宙システム、防衛システム、通信システム、航空システム、防災・環境システム、ライフサイエンス、車載システム、公共・IT、情報セキュリティの各分野の情報科学・情報技術を応用したシステム並びにソフトウエアに係る研究、開発、設計、製造、販売及びサービス提供。
設立	1962年3月20日
資本金	5億円
代表者	福嶋秀樹
売上高	270億円（2020年度）
従業員数	943名(2021年3月末日現在)
株主	三菱電機株式会社三菱重工業株式会社株式会社三菱ＵＦＪ銀行
事業所	本社(東京都港区)、つくば事業所(茨城県つくば市)、鎌倉事業所(神奈川県鎌倉市)、通信機事業所(兵庫県尼崎市)
主要取引先	【官公庁】環境省、気象庁、経済産業省、警察庁、警視庁、厚生労働省、国土交通省、総務省、内閣官房、内閣府、農林水産省、防衛省【国立研究開発法人】医薬基盤・健康・栄養研究所、宇宙航空研究開発機構、海上・港湾・航空技術研究所、海洋研究開発機構、国立環境研究所、産業技術総合研究所、情報通信研究機構、森林研究・整備機構、水産研究・教育機構、日本医療研究開発機構、日本原子力研究開発機構、農業・食品産業技術総合研究機構、防災科学技術研究所、理化学研究所【独立行政法人】教職員支援機構、国立病院機構名古屋医療センター、製品評価技術基盤機構、統計センター、日本学術振興会、(地独）東京都立産業技術研究センター【財団法人・社団法人】（一財）宇宙システム開発利用推進機構、（公財）かずさDNA研究所、（公財）地球環境産業技術研究機構、（公財）鉄道総合技術研究所、（一財）日本医薬情報センター、（公社）農林水産・食品産業技術振興協会、（一財）リモート・センシング技術センター【大学共同利用機関法人】高エネルギー加速器研究機構、情報・システム研究機構国立遺伝学研究所【教育機関】国立大学、私立大学【民間企業】アイシン精機（株）、曙ブレーキ工業（株）、（株）ANET、（株）エヌ・ティ・ティ・データ、（株）日経リサーチ、（株）日立製作所、（株）ゆうちょ銀行、ジェイアール東海情報システム（株）、日鉄ソリューションズ（株）、タカラバイオ（株）、三菱航空機（株）、三菱重工業（株）、三菱電機（株）、有人宇宙システム（株）、民間製薬会社