最終更新日:2022/3/1

(株)東洋経済新報社

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 出版
  • 広告
  • インターネット関連
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
112億9,000万円(2020年9月期)
従業員
302名(2020年9月30日現在)

未来が、面白くなる。

採用担当者からの伝言板 (2022/02/14更新)

2023年新卒採用は以下4職種で募集を行います。
(1)記者・編集者(雑誌・オンライン)
(2)書籍編集者(企画・編集)
(3)データ事業(企業調査、データベース開発、法人営業)
(4)デジタルビジネス(広告営業・制作、マーケティング、データサイエンティスト、エンジニア)

※募集職種は変更がありえます。
 エントリー締切等の詳細は当社ホームページまで。

https://corp.toyokeizai.net/recruit/

会社紹介記事

経済から社会を読み解く。徹底取材・信頼の報道!

政治や国際関係など社会のさまざまなことを経済の視点で読み解いていくのが当社の使命です。当社では記者・雑誌編集部門の全員が一記者であり、自らが現場に出向き、綿密な取材・分析に基づいて記事を執筆します。『週刊東洋経済』や『会社四季報』に代表される東洋経済の報道は、社会に対して大きな影響力を持ちます。事実をただ伝えるのではなく、事象の裏側を見抜く取材、正確な裏付けデータ、客観的な分析を基に、物事を深く掘り下げるのが雑誌報道の醍醐味であり、何者にもおもねることのない健全な批判精神、報道姿勢が東洋経済ジャーナリズムです。

『会社四季報』を核とする企業情報は世界中へ
『会社四季報』は、企業情報ハンドブック分野で圧倒的な存在感を誇り、株式投資のバイブルとまで呼ばれています。中でも、記者が1社1社行う業績2期予想、独自の企業分析記事に定評があります。当社は多様な経済・企業データを収集・提供していますが、特に、この企業情報、業績予想の分野では、日本企業に関する世界のデファクトスタンダードとしての地位を確立。日本経済あるいは金融市場における情報インフラとしての役割を果たし、世界中で活用されています。

報道に対する気概・志と、あなたの「個性」を大事にしたい。
当社には「個」を尊重する自由な社風があります。規律と責任を伴いますが、意欲があれば、年次に関係なくどんどん仕事を広げていくことができます。現に、記者・雑誌編集者は1年目から担当業界を持ち、自ら取材をして分析し、各雑誌やオンラインに署名記事を執筆しています。「個」を尊重し、最前線で経験を積むことこそが大きく育つ環境だと考えています。経済の知識は次第に身についていきます。それよりも、報道に携わるものとしての気概・志や、「個性」を大事にしたい。「本気で報道に携わりたい」「社会に意義ある情報を発信したい」。こんな気概を持った方にお会いしたいと思っています。

会社データ

プロフィール

『週刊東洋経済』はその前身である『東洋経済新報』として1895年に創刊しました(当時は旬刊、5の日発売)。それから120年以上にわたって雑誌を作り続けています。国内の雑誌で最も古いのは『中央公論』で1887年の創刊。『週刊東洋経済』は二番目に古い。週刊になったのは1919年、週刊誌としては日本最古で、雑誌の発行号数でも日本最多です。これからも号を重ね、最多号数を更新してまいります。

事業内容
■デジタルメディア事業
  電子書籍・電子雑誌などのデジタル媒体、東洋経済オンラインによる情報発信

■雑誌事業
 「週刊東洋経済」、「会社四季報」、「就職四季報」などの雑誌を刊行

■書籍事業
  経済書や経営書・ビジネス書などの書籍を刊行

■データ事業
  経済活動や学術研究など幅広い分野で使われるデータを提供

■プロモーション事業
  広告、セミナーの企画・運営、カスタム出版などで
  企業や大学、自治体の事業展開を総合的にサポート

<ホームページ>
https://corp.toyokeizai.net/what-we-do/#/data
本社郵便番号 103-8345
本社所在地 東京都中央区日本橋本石町1-2-1
本社電話番号 03-3246-5405
創業 1895(明治28)年11月15日
資本金 1億円
従業員 302名(2020年9月30日現在)
売上高 112億9,000万円(2020年9月期)
業績(2020年9月期) 売上高112億9,000万円、純利益5億6,000万円、総資産115億3,000万円、純資産66億9,000万円
平均年齢(2020年) 42.5歳
平均給与(2019年) 1,093万円

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.6時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.3日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 4名 6名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 3名 5名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.8%
      (74名中8名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
各配属部署で必要な研修・講座への出席を申請できる制度(費用会社負担)
自己啓発支援制度 制度あり
あり:・資格取得支援制度
会社が指定する資格を取得した場合、その受験料および資格取得に必要な申請手数料等の全額を、会社が支給します。

対象資格の一部紹介
・ファイナンシャル・プランニング技能士
・証券アナリスト民間
・ビジネス実務法務検定
・ビジネス会計検定試験
・個人情報保護士認定試験
・簿記検定
・秘書技能検定
・パソコン検定試験
・TOEIC
・情報処理技術者試験
・DTP検定
・クリエイター能力認定試験
その他、投資・経営系、法務系、情報系、DTP・WEB系、一般・事務系で資格取得支援を進めています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪大学、九州大学、京都大学、共立女子大学、慶應義塾大学、筑波大学、電気通信大学、東京経済大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、一橋大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大分大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、昭和女子大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京音楽大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京造形大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、日本女子大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、宇都宮大学

採用実績(人数) 2022年度(予):男性6名 女性3名
2021年度: 男性4名 女性5名
2020年度: 男性5名 女性5名
2019年度: 男性7名 女性7名
2018年度: 男性4名 女性7名
採用予定学科 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 4 5 9
    2020年 5 5 10
    2019年 7 7 14
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 9
    2020年 10
    2019年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0

採用データ

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